津波減災効果を期待できる自然・地域インフラの分類と事例分析

• 二階堂 竜司

  （株）建設技術研究所 東京本社河川部海岸海洋室

• 渡辺 国広

  国土技術政策総合研究所 企画部 企画課

• 伊藤 幸義

  （株）建設技術研究所 東京本社水理センター

• 諏訪 義雄

  国土技術政策総合研究所 河川研究部 海岸研究室

• 青木 伸一

  大阪大学大学院 工学研究科

書誌事項

タイトル別名

• CLASSIFICATION AND CASE ANALYSIS ABOUT NATURAL AND LOCAL INFRASTRUCTURES EXPECTING REDUCTION EFFECT OF TSUNAMI DISASTER

抄録

本研究は，津波減災効果が期待できる自然・地域インフラ事例を幅広に収集・分類するとともに，自然・地域インフラの種類と津波減災効果の存続期間の関係を明らかにするものである．<br>　津波減災効果を期待できる自然・地域インフラは40種類に分類され，そのうちハード面の減災効果を期待できるものが8種類であり，ソフト面の減災効果を期待できるものが32種類と多かった．また，津波災害に直接の起源を持たないインフラは20種類もあり，これらの存在価値の認識が重要と考えられた．<br>　減災効果存続期間の実績が確認できたインフラの多くは，L1超過津波の発生頻度相当以上の継承期間の実績を有していた．生活に密着しているインフラは減災効果の存続期間が長い傾向にあり，加えて，有形のものは無形のものよりも長い効果存続期間であった．

収録刊行物

• 土木学会論文集B3（海洋開発）

  土木学会論文集B3（海洋開発） 71 (2), I_659-I_664, 2015

  公益社団法人 土木学会

キーワード

• tsunami disaster reduction
• classification
• case anlysis
• natural infrastructures
• local infrastructures

詳細情報

• CRID: 1390282680329297408
• NII論文ID: 130005097574
• DOI: 10.2208/jscejoe.71.i_659
• ISSN: 21854688
• Web Site: https://www.jstage.jst.go.jp/article/jscejoe/71/2/71_I_659/_pdf
• 本文言語コード: ja
• データソース種別:
  • JaLC
  • Crossref
  • CiNii Articles
• 抄録ライセンスフラグ: 使用不可