難聴児に対する特別児童扶養手当等級判定時期に関する検討

• 片岡 祐子

  岡山大学大学院医歯薬学総合研究科耳鼻咽喉・頭頸部外科

• 福島 邦博

  岡山大学大学院医歯薬学総合研究科耳鼻咽喉・頭頸部外科

• 菅谷 明子

  岡山大学大学院医歯薬学総合研究科耳鼻咽喉・頭頸部外科

• 前田 幸英

  岡山大学大学院医歯薬学総合研究科耳鼻咽喉・頭頸部外科

• 西﨑 和則

  岡山大学大学院医歯薬学総合研究科耳鼻咽喉・頭頸部外科

書誌事項

タイトル別名

• The Age at Which the Grade of Special Child Dependent's Allowance Act Can Be Judged in the Case of Deaf Children
• 難聴児に対する特別児童扶養手当等級判定時期に関する検討 : 乳児期にABR90dBnHL無反応であった児の聴力経過より
• ナンチョウジ ニ タイスル トクベツ ジドウ フヨウ テアテ トウキュウ ハンテイ ジキ ニ カンスル ケントウ : ニュウジキ ニ ABR90dBnHL ムハンノウ デ アッタ ジ ノ チョウリョク ケイカ ヨリ
• The Age at Which the Grade of Special Child Dependent^|^apos;s Allowance Act Can Be Judged in the Case of Deaf Children
• ―乳児期に ABR90dBnHL 無反応であった児の聴力経過より―

抄録

近年新生児聴覚スクリーニングの普及により, 難聴児の多くは生後数カ月のうちに診断され, 療育を開始している. 一方, 特別児童扶養手当に関してはオージオメーターによる検査が可能となるまで受給されず, 診断から受給までの間に年単位の時間差が生じているのが現状である. われわれは, 生後12カ月までに ABR を実施し, 両耳 90dBnHL で無反応であった児の聴力経過の検討を行った. その結果, 聴覚障害単独の児では特別児童扶養手当に該当するか否かは1歳時点で可能であるが, 等級の判定は1歳で慎重な判断が必要であること, また重複障害をもつ児は検査を繰り返し慎重に診断する必要があるが特別児童扶養手当の判定は可能であると判断した.

収録刊行物

• 日本耳鼻咽喉科学会会報

  日本耳鼻咽喉科学会会報 117 (9), 1200-1204, 2014

  一般社団法人 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

キーワード

• 小児難聴
• 児童扶養手当

詳細情報

• CRID: 1390282679988087552
• NII論文ID: 130004696908
• NII書誌ID: AN00191551
• DOI: 10.3950/jibiinkoka.117.1200
• ISSN: 18830854
• ISSN: 00306622
• NDL書誌ID: 025829718
• Web Site: https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I025829718
• Web Site: https://search.jamas.or.jp/link/ui/2015012026
• 本文言語コード: ja
• データソース種別:
  • JaLC
  • NDL
  • Crossref
  • CiNii Articles
• 抄録ライセンスフラグ: 使用不可