証券投資における会計利益情報の有用性に関する研究

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Author

    • 桜井, 久勝, 1952- サクライ, ヒサカツ

Bibliographic Information

Title

証券投資における会計利益情報の有用性に関する研究

Author

桜井, 久勝, 1952-

Author(Another name)

サクライ, ヒサカツ

University

神戸大学

Types of degree

博士 (経営学)

Grant ID

乙第1677号

Degree year

1992-10-14

Note and Description

博士論文

Table of Contents

  1. 目次 / p1 (0003.jp2)
  2. 序文 / p1 (0007.jp2)
  3. 第1章 会計情報の需要と供給 / p1 (0007.jp2)
  4. 第1節 会計情報の需要 / p1 (0007.jp2)
  5. (1)利害関係者の情報需要 / p1 (0007.jp2)
  6. (2)利害調整機能 / p3 (0008.jp2)
  7. (3)情報提供機能 / p5 (0009.jp2)
  8. 第2節 会計情報の供給 / p8 (0011.jp2)
  9. (1)商法に基づく会計情報の供給 / p8 (0011.jp2)
  10. (2)証券取引法に基づく会計情報の供給 / p11 (0012.jp2)
  11. (3)証券取引所での会計情報の供給 / p14 (0014.jp2)
  12. 第3節 本書の課題と構成 / p17 (0015.jp2)
  13. 第2章 会計利益の存在意義と情報提供機能 / p21 (0017.jp2)
  14. 第1節 会計利益と経済的利益 / p21 (0017.jp2)
  15. 第2節 確実性と完全・完備市場のもとでの利益測定 / p25 (0019.jp2)
  16. 第3節 不確実性と完全・完備市場のもとでの利益測定 / p29 (0021.jp2)
  17. 第4節 不完全・不完備市場での利益測定 / p32 (0023.jp2)
  18. 第5節 真実性アプローチから有用性アプロ―チへ / p36 (0025.jp2)
  19. 第6節 要約 / p40 (0027.jp2)
  20. 第3章 投資意思決定の構造と有用性概念 / p42 (0028.jp2)
  21. 第1節 ポートフォリオ理論 / p43 (0028.jp2)
  22. (1)投資行為の本質 / p43 (0028.jp2)
  23. (2)投資対象の選択 / p46 (0030.jp2)
  24. (3)分散投資の有利性 / p50 (0032.jp2)
  25. 第2節 投資意思決定モデル / p53 (0033.jp2)
  26. 第3節 市場における証券価格の形成 / p59 (0036.jp2)
  27. (1)資本市場の経済的機能 / p59 (0036.jp2)
  28. (2)資本資産価格形成モデル / p63 (0038.jp2)
  29. 第4節 誤って価格形成された証券と会計情報の有用性 / p67 (0040.jp2)
  30. (1)証券の価格変化と有用性概念 / p67 (0040.jp2)
  31. (2)誤って価格形式された証券の発見が不可能な場合 / p71 (0042.jp2)
  32. 第5節 要約 / p75 (0044.jp2)
  33. 第4章 会計利益と株価変化の理論的関連性 / p77 (0045.jp2)
  34. 第1節 ビーバーのモデル / p77 (0045.jp2)
  35. 第2節 ワッツ・ジンマーマンの2期間モデル / p82 (0048.jp2)
  36. 第3節 超過リターンと期待外利益率の関連モデル / p87 (0050.jp2)
  37. (1)2期間モデルから多期間モデルへ / p87 (0050.jp2)
  38. (2)モデルの実証的含意 / p92 (0053.jp2)
  39. 第4節 要約 / p95 (0054.jp2)
  40. 第5章 会計利益の時系列特性と期待外利益 / p98 (0056.jp2)
  41. 第1節 時系列特性を研究する意義 / p99 (0056.jp2)
  42. 第2節 ランダム・ウォーク・モデルの適合性 / p102 (0058.jp2)
  43. (1)ランダム・ウォーク・モデルの特性 / p102 (0058.jp2)
  44. (2)サンプル企業と調査方法 / p104 (0059.jp2)
  45. (3)利益変化の期待値 / p106 (0060.jp2)
  46. (4)利益変化の共分散 / p108 (0061.jp2)
  47. (5)適合性の評価と問題点 / p112 (0063.jp2)
  48. 第3節 企業別の時系列モデルとの比較 / p114 (0064.jp2)
  49. (1)ボックス・ジェンキンス・モデル / p114 (0064.jp2)
  50. (2)指数平滑モデル / p118 (0066.jp2)
  51. (3)企業別モデルの多様性と予測能力 / p119 (0066.jp2)
  52. 第4節 インデックス・モデルとの比較 / p122 (0068.jp2)
  53. (1)インデックス・モデルの適合性 / p122 (0068.jp2)
  54. (2)インデックス・モデルの予測能力 / p125 (0069.jp2)
  55. 第5節 要約 / p127 (0070.jp2)
  56. 第6章 市場モデルと残差分析 / p130 (0072.jp2)
  57. 第1節 市場モデル / p131 (0072.jp2)
  58. (1)経験的事実の表現 / p131 (0072.jp2)
  59. (2)数学的導出 / p133 (0073.jp2)
  60. 第2節 残差リターンの経済的意味 / p136 (0075.jp2)
  61. 第3節 市場モデルに基づく残差リターンの計算方法 / p139 (0076.jp2)
  62. (1)設例の概要 / p139 (0076.jp2)
  63. (2)市場モデルの推定 / p141 (0077.jp2)
  64. (3)残差リターンの導出 / p145 (0079.jp2)
  65. 第4節 市場モデルの有効性 / p149 (0081.jp2)
  66. 第5節 残差分析の代替的アプローチ / p153 (0083.jp2)
  67. (1)産業効果モデルの利用 / p153 (0083.jp2)
  68. (2)市場リターン控除法 / p157 (0085.jp2)
  69. 第6節 要約 / p163 (0088.jp2)
  70. 第7章 会計利益と株価変化の実証的関連性 / p165 (0089.jp2)
  71. 第1節 実証分析の構造 / p165 (0089.jp2)
  72. 第2節 期待外利益と残差リターンの符号の対応 / p171 (0092.jp2)
  73. (1)ボール・ブラウンの先駆的研究 / p171 (0092.jp2)
  74. (2)実証的証拠の蓄積 / p178 (0096.jp2)
  75. 第3節 符号の対応に関する本書の実証研究 / p182 (0098.jp2)
  76. (1)サンプル / p182 (0098.jp2)
  77. (2)期待外利益と残差リターンの計算 / p184 (0099.jp2)
  78. (3)実証結果 / p188 (0101.jp2)
  79. (4)実証結果の解釈 / p194 (0104.jp2)
  80. 第4節 期待外利益率と残差リターンの大きさの相関 / p200 (0107.jp2)
  81. (1)実証研究の進化 / p200 (0107.jp2)
  82. (2)大きさの相関に関する本書の実証研究 / p204 (0109.jp2)
  83. (3)期待外利益率と残差リターンの関係式の検証 / p206 (0110.jp2)
  84. (4)実証結果の解釈 / p209 (0111.jp2)
  85. 第5節 要約 / p212 (0113.jp2)
  86. 第8章 決算発表に対する株式市場の反応 / p214 (0114.jp2)
  87. 第1節 決算発表と市場反応の因果関係 / p215 (0114.jp2)
  88. (1)ビーバーの先駆的研究 / p215 (0114.jp2)
  89. (2)実証的証拠の蓄積 / p219 (0116.jp2)
  90. 第2節 市場反応に関する本書の実証研究 / p221 (0117.jp2)
  91. (1)決算発表サンプルの選択 / p221 (0117.jp2)
  92. (2)市場反応の尺度 / p223 (0118.jp2)
  93. (3)株価反応の実証結果 / p226 (0120.jp2)
  94. (4)出来高反応の実証結果 / p231 (0122.jp2)
  95. (5)実証結果の解釈 / p234 (0124.jp2)
  96. (6)タイムリー・ディスクロージャーの促進 / p239 (0126.jp2)
  97. 第3節 東証第1部市場の効率性検定 / p240 (0127.jp2)
  98. (1)分析精度の重要性 / p240 (0127.jp2)
  99. (2)リサーチ・デザイン / p241 (0127.jp2)
  100. (3)個別利益情報に関する実証結果 / p246 (0130.jp2)
  101. (4)連結利益情報に関する実証結果 / p253 (0133.jp2)
  102. (5)期待外利益と株価変化の大きさの相関 / p258 (0136.jp2)
  103. 第4節 要約 / p260 (0137.jp2)
  104. 第9章 市場効率性と会計情報の有用性 / p262 (0138.jp2)
  105. 第1節 効率的市場仮説とその社会的な認知 / p263 (0138.jp2)
  106. 第2節 市場効率性の変則的証拠 / p268 (0141.jp2)
  107. (1)期待外利益に関する変則的証拠 / p268 (0141.jp2)
  108. (2)株価収益率に関する変則的証拠 / p271 (0142.jp2)
  109. (3)加工された情報に関する変則的証拠 / p273 (0143.jp2)
  110. 第3節 変則的証拠の代替的解釈 / p276 (0145.jp2)
  111. 第4節 近似的効率性の概念と投資戦略 / p282 (0148.jp2)
  112. 第5節 投資リスクの推定における会計利益情報の有用性 / p288 (0151.jp2)
  113. (1)リスクの意味と会計ベータ値 / p288 (0151.jp2)
  114. (2)会計ベータ値と市場ベータ値の相関 / p291 (0152.jp2)
  115. (3)会計リスク変数に基づく市場ベータ値の予測 / p293 (0153.jp2)
  116. 第6節 要約 / p298 (0156.jp2)
  117. 第10章 会計処理方法の多様性と継続性原則 / p300 (0157.jp2)
  118. 第1節 現行制度の枠組み / p301 (0157.jp2)
  119. (1)現行の制度の特徴 / p301 (0157.jp2)
  120. (2)誤導仮説と透視仮説 / p304 (0159.jp2)
  121. 第2節 会計方針の注記の有効性 / p306 (0160.jp2)
  122. 第3節 会計方針の変更の経済的影響 / p312 (0163.jp2)
  123. (1)誤導仮説と透視仮説が想定する帰結 / p312 (0163.jp2)
  124. (2)税金への影響 / p313 (0163.jp2)
  125. (3)その他の間接的影響 / p315 (0164.jp2)
  126. 第4節 税金に影響しない会計処理変更と株価形成 / p318 (0166.jp2)
  127. (1)実証結果の概要 / p318 (0166.jp2)
  128. (2)調査方法の問題点 / p321 (0167.jp2)
  129. 第5節 LIFOに関する会計処理変更と株価形成 / p324 (0169.jp2)
  130. (1)LIFOに関する変更の影響 / p324 (0169.jp2)
  131. (2)実証研究の進化 / p326 (0170.jp2)
  132. (3)期待外利益の影響の分離 / p328 (0171.jp2)
  133. 第6節 要約 / p331 (0172.jp2)
  134. 第11章 減価償却方法の変更に対する東京市場の賢明度 / p333 (0173.jp2)
  135. 第1節 減価償却方法の変更の2つ影響 / p334 (0174.jp2)
  136. 第2節 従来の研究 / p337 (0175.jp2)
  137. 第3節 本研究のサンプルとその特徴 / p339 (0176.jp2)
  138. 第4節 リサーチ・デザイン / p344 (0179.jp2)
  139. (1)クロスセクション回帰モデル / p344 (0179.jp2)
  140. (2)株価動向を表す累積残差リターン / p346 (0180.jp2)
  141. (3)期待外利益率 / p350 (0182.jp2)
  142. (4)税金への影響 / p352 (0183.jp2)
  143. 第5節 実証結果とその解釈 / p355 (0184.jp2)
  144. 第6節 要約 / p358 (0186.jp2)
  145. 第12章 発生・実現原則の有効性とディスクロージャーの拡大 / p360 (0187.jp2)
  146. 第1節 現行の会計利益情報の特徴とディスクロージャーの拡大 / p361 (0187.jp2)
  147. (1)発生主義利益対キャッシュ・フロー / p361 (0187.jp2)
  148. (2)原価主義利益対時価主義利益 / p363 (0188.jp2)
  149. (3)ディスクロージャーの拡大 / p365 (0189.jp2)
  150. 第2節 キャッシュ・フロー情報の増分情報内容 / p368 (0191.jp2)
  151. (1)資金情報の追加提供 / p368 (0191.jp2)
  152. (2)増分情報内容に関する実証結果 / p371 (0192.jp2)
  153. 第3節 物価変動会計情報の増分情報内容 / p374 (0194.jp2)
  154. (1)アメリカ物価変動会計の興亡小史 / p374 (0194.jp2)
  155. (2)増分情報内容に関する実証結果 / p378 (0196.jp2)
  156. (3)実証結果の解釈 / p384 (0199.jp2)
  157. 第4節 要約 / p388 (0201.jp2)
  158. 第13章 結論と展望 / p390 (0202.jp2)
  159. 第1節 本書の主要な結論 / p390 (0202.jp2)
  160. 第2節 残された問題 / p394 (0204.jp2)
  161. 第3節 将来の研究課題-社会的有用性の探求と会計政策への貢献 / p397 (0205.jp2)
  162. 引用文献・参考文献 / p399 (0206.jp2)
  163. 索引 / p1 (0217.jp2)
42access

Codes

  • NII Article ID (NAID)
    500000099720
  • NII Author ID (NRID)
    • 8000000099950
  • DOI(NDL)
  • NDLBibID
    • 000000264034
  • Source
    • NDL ONLINE
    • NDL Digital Collections
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