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資本利益率のアメリカ経営史

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著者

    • 高浦, 忠彦 タカウラ, タダヒコ

書誌事項

タイトル

資本利益率のアメリカ経営史

著者名

高浦, 忠彦

著者別名

タカウラ, タダヒコ

学位授与大学

立教大学

取得学位

博士(経営学)

学位授与番号

乙第167号

学位授与年月日

1999-03-31

注記・抄録

博士論文

目次

  1. 目次 / p1 (0006.jp2)
  2. はじめに / p1 (0003.jp2)
  3. 第1章 ニュー・イングランド綿業企業における資本金利益率計算 / p1 (0009.jp2)
  4. はじめに / p1 (0009.jp2)
  5. 第1節 ニュー・イングランド綿業の略史 / p2 (0010.jp2)
  6. 1 先駆的企業 / p4 (0011.jp2)
  7. 2「ロード・アイランド型」企業 / p4 (0011.jp2)
  8. 3「ウォルサム型」企業 / p6 (0012.jp2)
  9. 第2節 トレジャラーズ・リポート / p10 (0014.jp2)
  10. 1 トレジャラー / p10 (0014.jp2)
  11. 2 トレジャラーズ・リポート / p12 (0015.jp2)
  12. 第3節 資本金利益率計算 / p13 (0015.jp2)
  13. 1(全社的な)資本金利益率計算 / p17 (0017.jp2)
  14. 2 その他の資本金利益率計算 / p21 (0019.jp2)
  15. 第4節 残された問題 / p25 (0021.jp2)
  16. 1 伝播経路 / p26 (0022.jp2)
  17. 2 質的相違の有無 / p30 (0024.jp2)
  18. 第2章 キャピタリゼーションと資本金利益率 / p39 (0028.jp2)
  19. はじめに / p39 (0028.jp2)
  20. 第1節 ジョンソン社の略史 / p42 (0030.jp2)
  21. 1 第1期(1883~92年) / p42 (0030.jp2)
  22. 2 第2期(1893~98年) / p45 (0031.jp2)
  23. 3 第3期(1899年以降) / p49 (0033.jp2)
  24. 第2節 1899年をめぐる状況 / p50 (0034.jp2)
  25. 1 1899年に至る状況 / p50 (0034.jp2)
  26. 2 1899年度アニュアル・リポート / p54 (0036.jp2)
  27. 3 4%の利益率 / p58 (0038.jp2)
  28. 第3節 資本金利益率によるキャピタリゼーション / p60 (0039.jp2)
  29. 1 ゴム製品製造会社の1899年のキャピタリゼーション / p61 (0039.jp2)
  30. 2 デュポン火薬会社における1903年のキャピタリゼーション / p62 (0040.jp2)
  31. 3 小括 / p64 (0041.jp2)
  32. 第3章 デュポン社の資本利益率公式 / p73 (0045.jp2)
  33. はじめに / p73 (0045.jp2)
  34. 第1節 1902年の新会社 / p77 (0047.jp2)
  35. 1 新会社の設立と旧会社の買収 / p77 (0047.jp2)
  36. 2 1906~1907年のデュポン社 / p82 (0050.jp2)
  37. 3 デュポン社の会計 / p86 (0052.jp2)
  38. 第2節 1911年体制 / p89 (0053.jp2)
  39. 1 1911年体制の成立 / p90 (0054.jp2)
  40. 2 三社分割後の体制 / p95 (0056.jp2)
  41. 第3節 1914年の資本利益率公式 / p100 (0059.jp2)
  42. 1 1911年体制の崩壊と資本利益率公式 / p100 (0059.jp2)
  43. 2 世代交代とコールマン株の買収 / p102 (0060.jp2)
  44. 第4節 第一次大戦期のデュポン社とチャート・システムの成立 / p107 (0062.jp2)
  45. 1 第一次大戦期のデュポン社 / p107 (0062.jp2)
  46. 2 チャート・システムの成立 / p111 (0064.jp2)
  47. 第5節 資本利益率公式とチャート・システムの公表 / p114 (0066.jp2)
  48. 1“GMの”管理技術 / p114 (0066.jp2)
  49. 2 N.I.C.B.調査による「公表」 / p117 (0067.jp2)
  50. 3 チャート・システムの公表 / p119 (0068.jp2)
  51. 小括 / p122 (0070.jp2)
  52. 第4章 食肉加工業と自己資本利益率 / p131 (0074.jp2)
  53. はじめに / p131 (0074.jp2)
  54. 第1節 アメリカ食肉加工業の歴史 / p133 (0075.jp2)
  55. 1 近代的食肉加工業の成立 / p133 (0075.jp2)
  56. 2 副産物の利用 / p136 (0077.jp2)
  57. 3 ビッグ・ファイヴ / p138 (0078.jp2)
  58. 第2節 食肉加工業をめぐる調査と訴訟 / p141 (0079.jp2)
  59. 1 ナショナル・パッキング社 / p141 (0079.jp2)
  60. 2 法人企業局調査 / p142 (0080.jp2)
  61. 3 ナショナル・パッキング社の解散 / p143 (0080.jp2)
  62. 4 FTC調査 / p144 (0081.jp2)
  63. 5 食糧庁規制以降 / p145 (0081.jp2)
  64. 第3節 食肉加工業における自己資本利益率 / p146 (0082.jp2)
  65. 1 法人企業局調査報告書 / p146 (0082.jp2)
  66. 2 アーマー社の1910年度アニュアル・リポート / p154 (0086.jp2)
  67. 3 食糧庁規制および超過利得税 / p155 (0086.jp2)
  68. 4 FTC調査報告書 / p157 (0087.jp2)
  69. 結論 / p168 (0093.jp2)
  70. 1 チャンドラー氏の命題①②および③ / p168 (0093.jp2)
  71. 2 J.H.ブリス『経営管理における財務および営業諸比率』 / p169 (0093.jp2)
  72. 3 部門業績評価基準としての資本利益率 / p171 (0094.jp2)
  73. 4 デュポン・モデルとの異同 / p175 (0096.jp2)
  74. 第5章 GMの価格設定 / p183 (0100.jp2)
  75. はじめに / p183 (0100.jp2)
  76. 第1節 GMの略史 / p185 (0101.jp2)
  77. 第2節 1920年代前半-基準価格制度の成立 / p186 (0102.jp2)
  78. 第3節 1920年代後半-財務管理制度の拡充 / p194 (0106.jp2)
  79. 第4節 1930年代-TNEC調査 / p200 (0109.jp2)
  80. 第5節 1940年代-UAWの攻撃 / p209 (0113.jp2)
  81. 第6節 1950年代-ブルッキングス調査 / p216 (0117.jp2)
  82. 結論 / p226 (0122.jp2)
  83. 第6章 1980年代のGMと資本利益率 / p247 (0132.jp2)
  84. はじめに / p247 (0132.jp2)
  85. 第1節 財務管理主導型企業の確立(1960・70年代のGM) / p248 (0133.jp2)
  86. 1 財務[管理]部門専制 / p248 (0133.jp2)
  87. 2 欠陥車問題 / p251 (0134.jp2)
  88. 3 排ガス規制および燃費規制 / p255 (0136.jp2)
  89. 4 小型車問題および類似車問題 / p257 (0137.jp2)
  90. 第2節 QWLおよび1982年労働協約 / p258 (0138.jp2)
  91. 1 QWL / p259 (0138.jp2)
  92. 2 1982年労働協約 / p261 (0139.jp2)
  93. 第3節 組織改革(B-O-CとC-P-C) / p263 (0140.jp2)
  94. 1 組織改革の必要性と計画 / p264 (0141.jp2)
  95. 2 組織改革の実施 / p266 (0142.jp2)
  96. 3 組織改革の評価 / p267 (0142.jp2)
  97. 第4節 小型車戦略 / p270 (0144.jp2)
  98. 1 Xカー / p270 (0144.jp2)
  99. 2 Jカー / p271 (0144.jp2)
  100. 3 NUMMI / p272 (0145.jp2)
  101. 4 サターン計画 / p275 (0146.jp2)
  102. 第5節 ハイテク支出 / p280 (0149.jp2)
  103. 1 ハムトラムク工場 / p281 (0149.jp2)
  104. 2 EDSの買収 / p283 (0150.jp2)
  105. 3 ヒューズ・エアクラフト社の買収 / p288 (0153.jp2)
  106. 第6節 GMと資本利益率 / p291 (0154.jp2)
  107. 1 日本車の「自主規制」時の小型車価格設定 / p291 (0154.jp2)
  108. 2 キャデラック部門での価格設定 / p293 (0155.jp2)
  109. 3 C-P-Cグループの目標資本利益率 / p295 (0156.jp2)
  110. 4 1986年の100億ドルの経費削減計画 / p296 (0157.jp2)
  111. 5 1990年の営業報告書 / p298 (0158.jp2)
  112. 資本利益率のアメリカ経営史 / p173 (0166.jp2)
  113. 一八三〇年代のアメリカ企業と資本利益率 / p1 (0177.jp2)
1アクセス

各種コード

  • NII論文ID(NAID)
    500000173199
  • NII著者ID(NRID)
    • 8000000173475
  • DOI(NDL)
  • NDL書誌ID
    • 000000337513
  • データ提供元
    • NDL-OPAC
    • NDLデジタルコレクション
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