資本利益率のアメリカ経営史
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Bibliographic Information
- Title
-
資本利益率のアメリカ経営史
- Author
-
高浦, 忠彦, 1942-
- Author(Another name)
-
タカウラ, タダヒコ
- University
-
立教大学
- Types of degree
-
博士(経営学)
- Grant ID
-
乙第167号
- Degree year
-
1999-03-31
Note and Description
博士論文
Table of Contents
- はじめに/p1 (3コマ目)
- 目次/p1 (6コマ目)
- 第1章 ニュー･イングランド綿業企業における資本金利益率計算/p1 (9コマ目)
- はじめに/p1 (9コマ目)
- 第1節 ニュー･イングランド綿業の略史/p2 (10コマ目)
- 1 先駆的企業/p4 (11コマ目)
- 2｢ロード･アイランド型｣企業/p4 (11コマ目)
- 3｢ウォルサム型｣企業/p6 (12コマ目)
- 第2節 トレジャラーズ･リポート/p10 (14コマ目)
- 1 トレジャラー/p10 (14コマ目)
- 2 トレジャラーズ･リポート/p12 (15コマ目)
- 第3節 資本金利益率計算/p13 (15コマ目)
- 1(全社的な)資本金利益率計算/p17 (17コマ目)
- 2 その他の資本金利益率計算/p21 (19コマ目)
- 第4節 残された問題/p25 (21コマ目)
- 1 伝播経路/p26 (22コマ目)
- 2 質的相違の有無/p30 (24コマ目)
- 第2章 キャピタリゼーションと資本金利益率/p39 (28コマ目)
- はじめに/p39 (28コマ目)
- 第1節 ジョンソン社の略史/p42 (30コマ目)
- 1 第1期(1883～92年)/p42 (30コマ目)
- 2 第2期(1893～98年)/p45 (31コマ目)
- 3 第3期(1899年以降)/p49 (33コマ目)
- 第2節 1899年をめぐる状況/p50 (34コマ目)
- 1 1899年に至る状況/p50 (34コマ目)
- 2 1899年度アニュアル･リポート/p54 (36コマ目)
- 3 4%の利益率/p58 (38コマ目)
- 第3節 資本金利益率によるキャピタリゼーション/p60 (39コマ目)
- 1 ゴム製品製造会社の1899年のキャピタリゼーション/p61 (39コマ目)
- 2 デュポン火薬会社における1903年のキャピタリゼーション/p62 (40コマ目)
- 3 小括/p64 (41コマ目)
- 第3章 デュポン社の資本利益率公式/p73 (45コマ目)
- はじめに/p73 (45コマ目)
- 第1節 1902年の新会社/p77 (47コマ目)
- 1 新会社の設立と旧会社の買収/p77 (47コマ目)
- 2 1906～1907年のデュポン社/p82 (50コマ目)
- 3 デュポン社の会計/p86 (52コマ目)
- 第2節 1911年体制/p89 (53コマ目)
- 1 1911年体制の成立/p90 (54コマ目)
- 2 三社分割後の体制/p95 (56コマ目)
- 第3節 1914年の資本利益率公式/p100 (59コマ目)
- 1 1911年体制の崩壊と資本利益率公式/p100 (59コマ目)
- 2 世代交代とコールマン株の買収/p102 (60コマ目)
- 第4節 第一次大戦期のデュポン社とチャート･システムの成立/p107 (62コマ目)
- 1 第一次大戦期のデュポン社/p107 (62コマ目)
- 2 チャート･システムの成立/p111 (64コマ目)
- 第5節 資本利益率公式とチャート･システムの公表/p114 (66コマ目)
- 1“GMの”管理技術/p114 (66コマ目)
- 2 N.I.C.B.調査による｢公表｣/p117 (67コマ目)
- 3 チャート･システムの公表/p119 (68コマ目)
- 小括/p122 (70コマ目)
- 第4章 食肉加工業と自己資本利益率/p131 (74コマ目)
- はじめに/p131 (74コマ目)
- 第1節 アメリカ食肉加工業の歴史/p133 (75コマ目)
- 1 近代的食肉加工業の成立/p133 (75コマ目)
- 2 副産物の利用/p136 (77コマ目)
- 3 ビッグ･ファイヴ/p138 (78コマ目)
- 第2節 食肉加工業をめぐる調査と訴訟/p141 (79コマ目)
- 1 ナショナル･パッキング社/p141 (79コマ目)
- 2 法人企業局調査/p142 (80コマ目)
- 3 ナショナル･パッキング社の解散/p143 (80コマ目)
- 4 FTC調査/p144 (81コマ目)
- 5 食糧庁規制以降/p145 (81コマ目)
- 第3節 食肉加工業における自己資本利益率/p146 (82コマ目)
- 1 法人企業局調査報告書/p146 (82コマ目)
- 2 アーマー社の1910年度アニュアル･リポート/p154 (86コマ目)
- 3 食糧庁規制および超過利得税/p155 (86コマ目)
- 4 FTC調査報告書/p157 (87コマ目)
- 結論/p168 (93コマ目)
- 1 チャンドラー氏の命題①②および③/p168 (93コマ目)
- 2 J.H.ブリス『経営管理における財務および営業諸比率』/p169 (93コマ目)
- 3 部門業績評価基準としての資本利益率/p171 (94コマ目)
- 4 デュポン･モデルとの異同/p175 (96コマ目)
- 第5章 GMの価格設定/p183 (100コマ目)
- はじめに/p183 (100コマ目)
- 第1節 GMの略史/p185 (101コマ目)
- 第2節 1920年代前半-基準価格制度の成立/p186 (102コマ目)
- 第3節 1920年代後半-財務管理制度の拡充/p194 (106コマ目)
- 第4節 1930年代-TNEC調査/p200 (109コマ目)
- 第5節 1940年代-UAWの攻撃/p209 (113コマ目)
- 第6節 1950年代-ブルッキングス調査/p216 (117コマ目)
- 結論/p226 (122コマ目)
- 第6章 1980年代のGMと資本利益率/p247 (132コマ目)
- はじめに/p247 (132コマ目)
- 第1節 財務管理主導型企業の確立(1960･70年代のGM)/p248 (133コマ目)
- 1 財務[管理]部門専制/p248 (133コマ目)
- 2 欠陥車問題/p251 (134コマ目)
- 3 排ガス規制および燃費規制/p255 (136コマ目)
- 4 小型車問題および類似車問題/p257 (137コマ目)
- 第2節 QWLおよび1982年労働協約/p258 (138コマ目)
- 1 QWL/p259 (138コマ目)
- 2 1982年労働協約/p261 (139コマ目)
- 第3節 組織改革(B-O-CとC-P-C)/p263 (140コマ目)
- 1 組織改革の必要性と計画/p264 (141コマ目)
- 2 組織改革の実施/p266 (142コマ目)
- 3 組織改革の評価/p267 (142コマ目)
- 第4節 小型車戦略/p270 (144コマ目)
- 1 Xカー/p270 (144コマ目)
- 2 Jカー/p271 (144コマ目)
- 3 NUMMI/p272 (145コマ目)
- 4 サターン計画/p275 (146コマ目)
- 第5節 ハイテク支出/p280 (149コマ目)
- 1 ハムトラムク工場/p281 (149コマ目)
- 2 EDSの買収/p283 (150コマ目)
- 3 ヒューズ･エアクラフト社の買収/p288 (153コマ目)
- 第6節 GMと資本利益率/p291 (154コマ目)
- 1 日本車の｢自主規制｣時の小型車価格設定/p291 (154コマ目)
- 2 キャデラック部門での価格設定/p293 (155コマ目)
- 3 C-P-Cグループの目標資本利益率/p295 (156コマ目)
- 4 1986年の100億ドルの経費削減計画/p296 (157コマ目)
- 5 1990年の営業報告書/p298 (158コマ目)
- 資本利益率のアメリカ経営史/p173 (166コマ目)
- 一八三〇年代のアメリカ企業と資本利益率/p1 (177コマ目)