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日本の経済発展と産業教育 : 中国の職業教育との比較

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著者

    • 鞠, 玉華 キク, ギョクカ

書誌事項

タイトル

日本の経済発展と産業教育 : 中国の職業教育との比較

著者名

鞠, 玉華

著者別名

キク, ギョクカ

学位授与大学

岡山大学

取得学位

博士(学術)

学位授与番号

甲第1872号

学位授与年月日

1999-03-25

注記・抄録

博士論文

目次

  1. 目次 / p1 (0003.jp2)
  2. I 序章 研究史の整理と研究の意義 / p1 (0005.jp2)
  3. 一 研究設定の理由 / p1 (0005.jp2)
  4. 二 研究史の整理と課題 / p2 (0006.jp2)
  5. 三 研究の意義 / p4 (0008.jp2)
  6. II 本論 / p6 (0010.jp2)
  7. 第一部 戦前日本の経済発展と産業教育 / p6 (0010.jp2)
  8. 第一章 産業経済の発展 / p6 (0010.jp2)
  9. 第一節 後進産業革命の進行 / p6 (0010.jp2)
  10. 第二節 第一次世界大戦期の産業状況 / p8 (0012.jp2)
  11. 第二章 教育基盤 / p11 (0015.jp2)
  12. 第一節 基礎段階の義務教育の実施 / p11 (0015.jp2)
  13. 第二節 中等教育 / p17 (0021.jp2)
  14. 第三章 産業教育の展開 / p21 (0025.jp2)
  15. 第一節 低度産業教育の成立と展開 / p21 (0025.jp2)
  16. 一、徒弟学校 / p21 (0025.jp2)
  17. 二、実業補習学校 / p33 (0037.jp2)
  18. 第二節 中等産業教育の成立と展開 / p49 (0053.jp2)
  19. 第四章 戦前の日本産業教育の特徴 / p81 (0085.jp2)
  20. 第一節 実業教育発展の基盤 / p81 (0085.jp2)
  21. 第二節 実業教育の形態 / p83 (0087.jp2)
  22. 第三節 工業教育の細分化 / p83 (0087.jp2)
  23. 第四節 実業教育と地域の産業振興との関連 / p85 (0089.jp2)
  24. 第五節 産業教育の中の国民教育 / p93 (0097.jp2)
  25. 第六節 集団的、国家的な産業教育 / p95 (0099.jp2)
  26. 第二部 戦後日本の経済発展と産業教育 / p100 (0104.jp2)
  27. 第一章 戦後の経済発展と教育改革 / p100 (0104.jp2)
  28. 第二章 戦後の産業教育の歩み / p102 (0106.jp2)
  29. 第一節 産業教育の総合と分離(1945年-1952年) / p102 (0106.jp2)
  30. 第二節 産業教育の振興(1952年-1960年) / p103 (0107.jp2)
  31. 第三節 産業教育の大発展(1960年-1970年) / p107 (0111.jp2)
  32. 第四節 産業教育のたそがれ(1970年-1975年) / p111 (0115.jp2)
  33. 第三章 1975年以後今日までの産業教育の流れ / p112 (0116.jp2)
  34. 第一節 1975年(昭和50年代) / p112 (0116.jp2)
  35. 第二節 1985年(昭和60年代) / p112 (0116.jp2)
  36. 第三節 1990年(平成2年以後) / p113 (0117.jp2)
  37. 第四章 教訓と反省(工業教育を例として) / p115 (0119.jp2)
  38. 第一節 中堅技術者としての地位の喪失 / p116 (0120.jp2)
  39. 第二節 多様化について / p117 (0121.jp2)
  40. 第三節 産業界による基礎・基本教育の要求 / p118 (0122.jp2)
  41. 第五章 経済発展と産業教育 / p122 (0126.jp2)
  42. 第一節 1950年代前後の経済発展と産業教育(改革期と復興期) / p122 (0126.jp2)
  43. 第二節 1960年代前後の経済発展と産業教育(高度成長期) / p126 (0130.jp2)
  44. 第三節 1970年代以後の経済発展と産業教育(安定成長期) / p129 (0133.jp2)
  45. 第三部 中国における職業教育の展開 / p134 (0138.jp2)
  46. 第一章 建国前の中国の職業教育の歴史 / p134 (0138.jp2)
  47. 第一節 日本がモデルとなった時期(19世紀末-20世紀初) / p134 (0138.jp2)
  48. 第二節 アメリカがモデルとなった時期(1922年以後) / p140 (0144.jp2)
  49. 第二章 建国後の職業教育の展開 / p145 (0149.jp2)
  50. 第一節 ソビエトがモデルとなった時期(1949年以後) / p145 (0149.jp2)
  51. 第二節 中国の特色のある教育を求める時期(1976年以後) / p153 (0157.jp2)
  52. 第四部 中国と日本の比較 / p162 (0166.jp2)
  53. 第一章 両国の教育史の共通点と相違点 / p162 (0166.jp2)
  54. 第一節 政治、経済、文化の異同 / p162 (0166.jp2)
  55. 第二節 教育基盤の格差 / p166 (0170.jp2)
  56. 第三節 教育体制と文化形態の相違 / p168 (0172.jp2)
  57. 第二章 両国の産業教育の比較 / p173 (0177.jp2)
  58. 第一節 産業教育の比較 / p173 (0177.jp2)
  59. 第二節 両国産業教育の異同についての要因分析 / p180 (0184.jp2)
  60. III 附論 今後の課題 / p189 (0193.jp2)
  61. 一 比較研究から得られた示唆 / p189 (0193.jp2)
  62. 二 今後の研究の課題 / p194 (0198.jp2)
  63. 付録:中日両国産業教育制度史対照年表 / p197 (0201.jp2)
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各種コード

  • NII論文ID(NAID)
    500000174254
  • NII著者ID(NRID)
    • 8000000174530
  • DOI(NDL)
  • 本文言語コード
    • jpn
  • NDL書誌ID
    • 000000338568
  • データ提供元
    • 機関リポジトリ
    • NDL-OPAC
    • NDLデジタルコレクション
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