CiNii
川本 勝
気象庁が命名した顕著な水害に限って、自衛隊の災害救助出動の問題点と改善策を検討した。その結果、気象庁が命名した顕著な水害に限って、ボートの方がヘリコプターより効果が大きい事が解った。特に、ボートの機動性上の弱点は、エアボートを使用することで改善できることが解った。
尚美学園大学総合政策論集 (22), 107-121, 2016-06
IR
SHINOZAKI Kenji
Atomi観光コミュニティ学部紀要 = Atomi tourism and community studies 1, 73-83, 2016-03
新井 葵 , 新藤 恒樹 , 中島 柚季 [他] , 吉田 奈由 , 小野 美史 , Kitahara Keiji , Sadohara Satoru , Funo Shuji , Hamamoto Takuji , Sato Jun
Journal of architecture and building science (1681), 10-15, 2016-03-20
AIJ
ITO Hisao
自治総研 42(4), 74-88, 2016-04
IMAI Akira
自治総研 42(4), 1-33, 2016-04
ISHIMARU Daisuke , MISHIMA Nobuo , FUCHIKAMI Takayuki
日本建築学会研究報告. 九州支部. 3, 計画系 (55), 489-492, 2016-03
Otsuki Toshio
Journal of architecture and building science (1678), 32-33, 2015-12-20
KONISHI Kahoru
Japanese Journal of Social Welfare 56(3), 216-226, 2015
J-STAGE
TANAKA Hiroko , INUI Yasuyo
本研究は、東日本大震災発生時に茨城県内に居住し、震災によって避難を強いられた住民を対象として、災害発生1年半後に追跡調査を行い、取得したデータのうちから、"子どものいる避難世帯の生活状況"というテーマを設定して研究を行った。子どものいる世帯の避難生活は、原子力災害からの避難が背景にあるがゆえに、周辺被災地である茨城県でも、特異な心理、生活上の困難を、他の世帯型より多く抱えていることが明らかとなった。震災により茨城県外に避難した若い子育て世帯の意向は、帰還が約1割、他所で定住が約5割であり、将来どこに住むかわからない避難継続は約4割であった。原子力災害がもたらす放射能に対する恐怖感に基づく避難は、いずれ元の場所に戻るという明快なものではなく、複雑で深刻な局面を包含していた。また、避難継続世帯は、帰郷世帯や避難定住世帯に比べて、子どもの健康問題を抱える世帯が多かった。
Journal of human and living environment 22(2), 93-102, 2015
HORIKOSHI Eiko
自治総研 41(12), 20-47, 2015-12
NIWA Maiko , WAKISAKA Keiichi
Summaries of technical papers of annual meeting (2015), 1037-1038, 2015-09-04
USHIKUBO Tomohito , SEIKE Tsuyoshi , KIM Yongsun , ISOBE Takayuki , IDA Shintaro
Summaries of technical papers of annual meeting (2015), 337-338, 2015-09-04
ITO Sachio
FOREST ECONOMY 68(6), 19-22, 2015
KANBAYASHI Yoji
自治総研 41(8), 24-54, 2015-08
Tomiyasu Ryosuke
Journal of architecture and building science (1674), 28-29, 2015-08-20
YAMAGUCHI Hirofumi , AKIYAMA Yui , TSUKIDATE Toshiei
日本建築学会東北支部研究報告集. 計画系 (78), 69-72, 2015-06
TAKAHASHI Toru , YAMAMOTO Kazue
日本建築学会東北支部研究報告集. 計画系 (78), 65-68, 2015-06
佐藤 博 , 桒田 但馬
本稿の目的は岩手県を事例にして、東日本大震災対応財政の3 年間、つまり、2011年度から13 年度までの実態を明らかにすることである。岩手県は国の震災対応の制度創設や予算を先取りしながら、対応策をまとめて予算編成を行うとともに、国からの財政移転等が円滑に進むよう調整役として、また市町村への補助事業者等として、さらに広域行政の主体として直接復旧・復興事業に取り組んでいる。いわば「マルチプレイヤー」としての役割が大震災下で通常時よりも広範かつ高度に要請され、発揮されたと評価することができる。このような点を踏まえると、県の「広域」、「補完」などの機能が明確になり、それらが国や市町村の機能と相互に作用することが分権・自治型の災害復興を推進するうえで欠かせない。
総合政策 16(2), 273-286, 2015-03
Urabe Tomoyoshi , Haganuma Sei
Journal of architecture and building science (1666), 44-45, 2015-01-20
狩野 徹
Journal of Japanese Association for an Inclusive Society 17(1), 19-23, 2015