Search Results 1-6 of 6

  • Reappraisal of Hicks's The Theory of Wages(Part 2)Applied Theory  [in Japanese]

    小畑 二郎

    … の強制が働かなくてはならない．さもなければ，個々人の間に賃金格差が成立するであろう．（2）自由な労働の移動や職業選択に対しては，独占や移動費用，不確実性などの障害があるため，厳密に労働の限界生産力に等しい賃金率が成立することはめったにない．したがって，そこから労働の「搾取」または失業が発生する．（3）資本主義経済においては，科学技術の発展に伴う革新が絶えず推進されてきたため …

    経済学季報 67(1), 1-68, 2017-07

    IR 

  • Search Theory and Wage Structure(case1)Counteroffer  [in Japanese]

    山上 俊彦 , Toshihiko Yamagami

    … 対抗提案モデルでは， 買手独占的労働市場において， 賃金が労働の限界生産力を下回っている限り， 企業が離職を防ぐ目的で外部からの賃金掲示に対して対抗提案を行う． …

    日本福祉大学経済論集 = The journal of economic studies (47・48), 45-70, 2014-03

    IR 

  • Surplus Labor in Indonesia from a Regional Point of View  [in Japanese]

    本台 進

    インドネシアの最近の地域別賃金率を観察すると、地域別に農業賃金率が著しく異なる。傾向を見ると、ジャワ島各州では非常に低く、スマトラ島各州やバリでは大きい。例えば、バリの農業賃金率は東ジャワの約3倍となっている。こうした現象は、農村労働市場が地域別に分断化されていて、ある地域では農村労働力の不足が生じているが、多の地域においてはそれが過剰であるために生じていると考えられる。そこで本論文では、最近の農 …

    経済論集 -(97), 115-132, 2012-03

    IR 

  • Testing the Separation Hypothesis in Rural Java : Revisited

    JANGKUNG Handoyo Mulyo , FUKUI Seiichi

    … ドネシアは例外的に棄却されなかった.<br>本稿の目的は, この仮説の妥当性について, 中部ジャワ・ジョクジャカルタ近郊農村における家計調査の結果にもとづき, 再検討したものである.<br>インドネシアを対象とした既往研究では, 実証方法として, 労働需要と家計特性の相関関係の有無を検証する方法が採用されているが, 本稿では, 労働の限界生産力と賃金率の均等性を検証する接近法も合わせて試みられた. …

    Journal of Rural Problems 42(2), 224-236, 2006-09-25

    J-STAGE  JASI  References (18)

  • 労働の限界生産力の経済的逓増法則再説  [in Japanese]

    公文 園子

    The Bulletin of economic studies,Meisei University 22(1), p35-46, 1990-12

  • 偽装失業と労働の限界生産力--初期的停滞の経済について

    大川 一司

    経済研究 10(4), 358-361, 1959-10

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