東京都内における在宅歯科医療に関する基礎調査　　東京都歯科医師会会員へのアンケート調査より

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タイトル別名
  • A Report on a Fundamental Investigation Concerning Home Dental Care in the Tokyo Metropolitan Area
  • 東京都歯科医師会会員へのアンケート調査より

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抄録

平成18年10月に東京都歯科医師会会員8,548人を対象に在宅歯科医療に関する実態調査を行い, 開業しているという回答3,397人 (39.7%) を対象に分析した。<BR>在宅歯科医療を実施するは1,244人 (36.6%), 実施しない2,153人 (63.4%) だった。実施している場合, 前年の患者実人数2人以下が659人 (53.0%) だった。<BR>連携については, 「在宅に限らず, 高齢や基礎疾患のある患者の主治医と連携している」の55.7%に比べ, 「介護保険を利用している患者の, ケアマネジャー等介護職と連携している」は12.9%に過ぎず, 介護職との連携が進んでいなかった (p<0.01) 。<BR>診療の依頼元は, 地区歯科医師会 (50.5%), 本人または家族 (50.2%), 過去に通院していた患者 (44.8%), 介護関連職種 (17.4%), 訪問看護ステーション (7.4%), 主治医 (7.3%), 病院 (6.8%) で, 訪問先は, 患者宅 (78.7%), 介護保険施設 (26.2%), 医科の病院 (13.6%) の順だった。<BR>未実施の理由は, 時間がない (24.3%), 特に要請がない (23.7%) が主なものだった。<BR>在宅歯科医療の支援策として, 参考になるマニュアルの紹介 (48.2%), 介護保険に関する説明 (39.0%), 他職種との連携方法 (36.0%) が求められており, 在宅歯科医療に関する研修の受講 (70.3%) を希望していた。<BR>以上の結果より, 在宅歯科医療サービスを普及するには, 他機関, 特に介護分野との連携の強化, 効率的な診療体制の確立, 在宅歯科医療に携わる人材の育成などが急務であると考えられた。

収録刊行物

  • 老年歯科医学

    老年歯科医学 23 (4), 417-423, 2009

    一般社団法人 日本老年歯科医学会

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