東北平坦水田地域における「兼業対応型稲作共同経営」の存続要因 : 秋田県における事例分析を通じて [in Japanese] Continuing Factors of Non-corporation Joint Management by Part-time Rice Farmers in Tohoku Region [in Japanese]
Access this Article
Search this Article
Author(s)
Abstract
東北の平坦水田地域の特質である高単収・高地代・低賃金構造という状況の下で,米価下落や農業従事者の世代交代といった与件変動に対応し得る,一定の必然性をもった存在と考えられる。このような特徴を有する組織を差し当たり「兼業対応型稲作共同経営」として,その存続要因について検討する。組織の存続には,活動の結果として構成員にもたらされるメリットが必要となる。その最も重要な1つは,生産性や収益性が高く,経済合理性に優れることである。しかし,米価低迷が続く中,長期間安定的な稲作中心の組織活動を継続させるためには,粘り強い取り組みを可能にする,経済合理性以外の要因も重要であると考える。
Journal
-
- Japanese Journal of Farm Management
-
Japanese Journal of Farm Management 49(3), 73-78, 2011-12-25
The Farm Management Society of Japan