ブロードバンドの普及要因に関する実証分析

  • 篠原 聡兵衛
    兵庫県立大学大学院応用情報学研究科 KDDI総研
  • 明松 祐司
    大阪大学経済学研究科 日本学術振興会
  • 辻 正次
    大阪大学 兵庫県立大学大学院応用情報科学研究科 台湾國立成功大学

書誌事項

タイトル別名
  • Empirical Analysis of the Factors behind Broadband Services Adoption
  • ブロードバンドの普及要因に関する実証分析 : OECD30ヶ国のパネルデータによる推定
  • ブロードバンド ノ フキュウ ヨウイン ニ カンスル ジッショウ ブンセキ : OECD30カコク ノ パネルデータ ニ ヨル スイテイ
  • - Panel Data Estimation for the OECD 30 Countries -
  • ―OECD30ケ国のパネルデータによる推定―

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抄録

高速大容量の通信を可能とするブロードバンドは今や経済社会の必須なインフラとなり、その普及は先頭を切る日本や韓国のみならず米国やEU等、世界各国で重要な政策課題となっている。本稿の目的は、OECD30ケ国を対象にCATV (BB)、DSL、FTTxの3技術について、2002年から2010年のデータを用いて普及要因を明らかにすることにある。これまで、FTTxを含むブロードバンド全体に関する多国間の包括的実証研究は例がないといってよい。パネルデータ分析の結果、CATV (BB) は2000年時点での放送としての受信契約数、DSLはメタル回線のアンバンドル、FTTxは事業者の光ファイバ投資への経営意欲や光ファイバ回線のアンバンドル規制がないこと、これらが普及を促進したとの結果が得られた。さらに推定された価格弾力性から、これら3技術は互いに代替的であることが実証された。このような結果は、各国でのブロードバンド普及政策の策定に当たって重要な示唆を与えるものである。

収録刊行物

  • 情報通信学会誌

    情報通信学会誌 29 (4), 4_73-4_85, 2012

    公益財団法人 情報通信学会

参考文献 (22)*注記

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