2F13 集団によるアイデア創生方法の提案 : MKJ法の提案(知的財産権 (2))

• 松田 昌幸

  テクノカルチャー

抄録

これからの日本の生きる道は先進的なアイデアにより日本を取り巻く諸国に先んじて開発を行い、知的財産の強化を進めなければならない。本日の講演は、開発現揚で実際に実施して顕著な効果を確認された集団による新技術、新製品、新事業のアイデアを創生した手法を具体的に提案するものである。この方法は技術の分野に限らず職場での人間関係の改善の提案をするばあいなどにも応用できる多分野、多目的に応用できるもので、所謂KJ法とブレインストームとを組み合わせたものである。従来のものと大きく異なるのは、従来は発言してアイデアを発表するものであったが、MKJ法は紙に書いて提案するものである。MKJ法の基本的なルールは、(1)カードにアイデアと名前と提案時間とを書く(2)特許請求範囲に採用された提案者は発明者になる(3)特許請求範囲を支える具体的な実施の例を提案した者も発明者とする(4)同じ内容の提案が有った場合は最先の者が採用される(5)提案グループは一定期間守秘義務を負う(6)提案行為は同じグループ・メンバーで一定期間継続する(7)一定期間を経過した後は、他のグループ・メンバーに情報を開示しアイデアの拡がりを促進する。MKJ法の本質は提案者のオリジナリティを尊重することにある。

収録刊行物

• 年次大会講演要旨集

  年次大会講演要旨集 21.2 (0), 1065-1067, 2006

  研究・イノベーション学会

キーワード

• 守秘義務
• 提案者のオリジナリティの尊重
• 名前と提案時間
• 特許請求範囲
• 発明者
• 実施例提案者も発明者

詳細情報

• CRID: 1390001206130442496
• NII論文ID: 110006286711
• NII書誌ID: AA11647392
• DOI: 10.20801/randi.21.2.0_1065
• ISSN: 24327131
• 本文言語コード: ja
• データソース種別:
  • JaLC
  • CiNii Articles
• 抄録ライセンスフラグ: 使用不可