フッ化物洗口の都道府県別にみた普及の推移 : 国の政策が果たした役割の検討

• 田浦 勝彦

  東北大学病院予防歯科

• 相田 潤

  東北大学大学院歯学研究科国際歯科保健学分野

• 安藤 雄一

  国立保健医療科学院口腔保健部

• 晴佐久 悟

  福岡歯科大学口腔保健学講座

• 田口 千恵子

  日本大学松戸歯学部社会口腔保健学講座

• 木本 一成

  神奈川歯科大学健康科学講座口腔保健学分野

• 葭原 明弘

  新潟大学大学院医歯学総合研究科口腔健康科学講座予防歯科分野

• 筒井 昭仁

  福岡歯科大学口腔保健学講座

• 眞木 吉信

  東京歯科大学衛生学教室

• 荒川 浩久

  神奈川歯科大学健康科学講座口腔保健学分野

• 飯島 洋一

  長崎大学大学院医歯薬学総合研究科口腔保健学

• 磯崎 篤則

  朝日大学歯学部口腔感染医療学講座社会口腔保健学分野

• 小林 清吾

  日本大学松戸歯学部社会口腔保健学講座

• 小関 健由

  東北大学大学院歯学研究科口腔保健発育学講座予防歯科学分野

書誌事項

タイトル別名

• Change in Conditions Affecting the Regional Spread of School-based Fluoride Mouth Rinsing : Study on the Role of National Policy
• フッカブツ センコウ ノ トドウフケン ベツ ニ ミタ フキュウ ノ スイイ クニ ノ セイサク ガ ハタシタ ヤクワリ ノ ケントウ

抄録

2003年1月に厚生労働省はフッ化物洗口ガイドラトンを都道府県知事宛に通知した.これに先行して「健康日本21」の歯の健康項目の策定と「8020運動推進特別事業」が展開されてきた.これらの施策がその後の都道府県全体における集団フッ化物洗口の普及にどのような影響を及ぼしたかを検討したところ,国の施策実施前後の2000年頃を境に全国の約4分の1にあたる府県で集団フッ化物洗口の増加を認めた.また,1994年から2008年のデータをもとにフッ化物洗口実施率を目的変数としたマルチレベル分析を行ったところ,調査年度間と都道府県間に統計学的に有意な差を認めた.調査年ごとに平均0.48%の実施率の上昇,およびガイドライン実施後はそれに加えて1.31%の実施率の上昇が認められた.よって,フッ化物洗口ガイドラインは集団フッ化物洗口の拡大に有意に影響を及ぼし始めていることが推定された.以上のように,歯の健康づくりに国の各種施策が果たした役割は大きいことが示唆された.

収録刊行物

• 口腔衛生学会雑誌

  口腔衛生学会雑誌 60 (5), 556-562, 2010

  一般社団法人 口腔衛生学会

キーワード

• う蝕予防
• 集団応用
• フッ化物洗口ガイドライン
• 国家政策
• マルチレベル分析

詳細情報

• CRID: 1390282679979304576
• NII論文ID: 110008513537
• NII書誌ID: AN00081407
• DOI: 10.5834/jdh.60.5_556
• ISSN: 21897379
• ISSN: 00232831
• NDL書誌ID: 10895145
• Web Site: https://ndlsearch.ndl.go.jp/books/R000000004-I10895145
• Web Site: https://search.jamas.or.jp/link/ui/2011048113
• 本文言語コード: ja
• データソース種別:
  • JaLC
  • NDL
  • CiNii Articles
• 抄録ライセンスフラグ: 使用不可