「離婚」その潜在的要因 : 経済と愛情の変化 Potential Factors in "Divorce" : Changes in Affection According to Economic Conditions

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抄録

わが国の離婚率は,戦後一貫して上昇している。とくに1990年バブル景気の崩壊後から強い増加の傾向にある。普通離婚率でみると,1988年のバブル絶頂期に1.26であったものが2002年には2.30となる。その数は,わずか15年たらずで1.8倍にも増加した。そこで,離婚率の年次変化と経済変化を照らし合わせてみると,日本の経済成長率と離婚率の変化には密接な関係のあることがみえてくる。近年の急激な景気変動と社会環境の変化は,家計経済に大きな影響を及ぼしている。昨日までは当たり前と思っていた結婚生活の水準(人並みの生活)は,いつまでも容易に維持できるとは限らない。期待と実生活とのあいだに生じたギャップは,やがて夫婦間に言い知れぬ不満を蓄積させることになり,夫婦関係の安定性において潜在的に大きな影響を与えることになるのである。

収録刊行物

  • 佛教大学大学院紀要. 社会学研究科篇

    佛教大学大学院紀要. 社会学研究科篇 40, 53-70, 2012-03-01

    佛教大学

各種コード

  • NII論文ID(NAID)
    110008920909
  • NII書誌ID(NCID)
    AA12387956
  • 本文言語コード
    JPN
  • 資料種別
    Departmental Bulletin Paper
  • 雑誌種別
    大学紀要
  • ISSN
    18834000
  • NDL 記事登録ID
    023564845
  • NDL 請求記号
    Z71-X644
  • データ提供元
    NDL  NII-ELS  IR 
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