急性期病院でリハビリテーションを受けた患者の追跡調査－リハビリテーション実施量と日常生活動作及び提供体制の関連－

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  • A follow-up study of patients undergoing rehabilitation in an acute care hospital

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【背景】急性期病院を退院・転院した後は関連施設や外来でリハビリを継続しない限り、リハビリの実施量や日常生活の状況、提供体制を把握することは困難なことが多い。そこで、本研究では急性期病院入院中と転院後のリハビリの実施量、また急性期病院退院前後のADL、山形県内の病院機能報告のリハビリに関するデータを調査し、関連性を明らかにすることを目的とした。【方法】山形大学医学部附属病院（山形大病院）において、2016年４月１日から2016年９月30日の間に、医師より理学療法・作業療法が処方された996名の内654名を調査票配布対象者とした。対象者の情報は山形大病院の電子カルテシステムを用いて収集し、郵送法による自記式質問紙調査を行い統計学的に分析した。質問紙の内容は、転院先でのリハビリ実施量、独自に作成したADL項目、IADL項目、外来リハビリ・介護保険サービス利用の有無とした。また、山形県の2016年度病床機能報告の公開データを収集し分析した。リハビリの実施量は頻度が週５日以上で且つ１回40分を基準に分類した。【結果】327通の返信が得られ、その内309通を分析対象とした。山形大病院からの転帰先は自宅退院が249名、転院が57名、施設入所が３名であった。転院先のリハビリ実施量に関わらず、リハビリ体制が未強化の病院に入院していた者の割合が多かった。重回帰分析の結果、調査票のADL項目の合計点数には転院先のリハビリ実施量が有意に影響を及ぼしていた。病床機能報告から算出したリハビリの指標から、急性期型に比べケアミックス型の病院の方が患者１人に多くの療法士と時間を費やすことができる体制であった。【結論】山形県内の急性期病院から転院患者を受け入れている病院は、更にリハビリの提供体制を整え、ADL向上を目標とする場合は最低でも５日以上且つ２単位（40分）を提供できるようにしていく必要性が示唆された。

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