揮発性有機化合物による大規模土壌・地下水汚染浄化対策事例

• 栖原 秀郎

  日本国土開発株式会社・土木統轄本部

• 新井 洋一

  日本大学・総合科学研究所

• 中越 健太

  日本国土開発株式会社・名古屋支店

• 赤神 元英

  日本国土開発株式会社・土木統轄本部

• 黒山 英伸

  日本国土開発株式会社・技術センター

書誌事項

タイトル別名

• A case study of a large scale soil/groundwater contamination countermeasure by the volatile organic compound

抄録

近年，工場跡地等の再開発に伴う土壌汚染が社会的問題となっていることから，汚染状況の把握，健康被害防止の措置などを定めて土壌汚染対策を実施することを目的に，平成15年2月より土壌汚染対策法（平成14年法律第53号）が施行され, 平成22年4月には改正土壌汚染対策法が施行された。一方，法規制外においても，土地取引等に対し自主調査・自主対策が行なわれ，むしろこちらの方が実施は多い。本文では，このような背景の下，繊維会社工場跡地における，第一種特定有害物質である揮発性有機化合物による大規模土壌・地下水汚染に対し，オンサイトにおいて，短期間で浄化した自主対策事例を紹介する。本事例では，回転式破砕・拡散混合工法による石灰混合処理を核にした方法により，揮発性有機化合物の土壌汚染では，環境基準の77倍，地下水汚染では環境基準の4,000倍までの汚染の浄化が可能であることを確認できた。

収録刊行物

• 地盤工学ジャーナル

  地盤工学ジャーナル 6 (2), 317-329, 2011

  公益社団法人 地盤工学会

キーワード

• 土壌・地下水汚染
• 回転式破砕・拡散混合工法
• 石灰混合工法
• バイオレメディエーション

詳細情報

• CRID: 1390282680233687936
• NII論文ID: 130004482852
• DOI: 10.3208/jgs.6.317
• ISSN: 18806341
• 本文言語コード: ja
• データソース種別:
  • JaLC
  • Crossref
  • CiNii Articles
• 抄録ライセンスフラグ: 使用不可