土壌汚染サイトの指定解除後の農地利用の実態とその地理的要因の解明

DOI 日本農学文献記事索引 Web Site
  • 黄 琬惠
    京都大学学際融合教育研究推進センター森里海連環学教育ユニット
  • 橋本 禅
    京都大学大学院地球環境学堂
  • 星野 敏
    京都大学大学院地球環境学堂
  • 九鬼 康彰
    岡山大学大学院環境生命科学研究科

書誌事項

タイトル別名
  • Factors Affecting the Re-cultivation after the Heavy Metal Decontamination Treatment
  • 土壌汚染サイトの指定解除後の農地利用の実態とその地理的要因の解明 : 台湾彰化県を事例として
  • ドジョウ オセン サイト ノ シテイ カイジョ ゴ ノ ノウチ リヨウ ノ ジッタイ ト ソノ チリテキ ヨウイン ノ カイメイ : タイワンショウカ ケン オ ジレイ ト シテ
  • ― 台湾彰化県を事例として ―
  • — Case study in Chang-hua in Taiwan —

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抄録

台湾では，2000年に土壌汚染対策に関する法律の制定と同時に，農用地土壌汚染対策事業が着手された．2010年の法改正により，従来の土壌汚染対策の不備の多くが改善された．他方，農用地の土壌汚染対策については，対策後の作付け回復が目標に位置づけられておらず，対策後に農地の長期休耕や耕作放棄の問題が生じている．本研究では，台湾国内で汚染サイトが最も多い彰化県を事例とし，対策事業後の農地利用の現状把握と，作付けの回復に影響を与える地理的要因の解明を，現地調査と地理情報の解析により試みた．その結果，（1）調査対象農地521地点のうち作付けを回復した農地は3割に達していないこと，（2）都市的土地への立地や周辺部における汚染米検出サイトの存在は，汚染対策後の作付けの回復を遅延させる傾向があること，（3）周辺に水田が多い地域では作付けが回復されやすいことが示された．

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