在宅重症心身障害者の介護者が望む支援:在宅生活の実態と在宅を継続するために  [in Japanese]

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Abstract

【目的】重症心身障害者(以下,重症者)は,医療の進歩とともに寿命が延長し,高校を卒業後に重症者となって以降も長期の介護を必要としている。重症者が在宅生活を継続するために,在宅生活の実態を捉えた上で,介護者が必要としている支援について調査することを目的とした。【方法】重症心身障害日中活動支援事業所一覧の事業所に登録されている305施設のうち,276施設に登録・通所している重症者の介護者を対象に,郵送による無記名自記式質問紙調査を実施した。【結果と考察】107施設(回収率38.8%)より返送された753部の調査票のうち,調査対象に該当する626名の結果について報告する。母親が介護に従事しているのは,96.3%(n=626,有効回答数625),介護者の年代は50代が49.6%と最も高く(有効回答数607),重症者の年齢は平均28.2±8.1歳(有効回答数622)であった。在宅支援サービスの認知度と利用頻度については,各々のサービスの認知度は高くても,定期的に利用しているのは生活介護事業の97.1%(有効回答数517)であり,その他のサービスの利用頻度は低い傾向にあった。また,将来的に在宅希望は49.9%,施設やケアホームへの入所希望は50.1%(有効回答数573)であり,約半数の介護者は,自身の健康面に不安を抱えながらも在宅を希望し,在宅継続のために必要なサービスとして短期入所を挙げた。これまでの情報提供について,介護者の47.3%が十分でないと回答し,情報提供・共有において57.6%(有効回答数481)の介護者が「医療機関と地域の各サービスの提供事業所との連携」を最も重要とした。さらに,重症児者の年齢によって必要だと考えていた情報が異なる傾向にあった。重症者の在宅生活を継続するためには,介護者のニーズに合わせて適切に情報提供し,重症者の医療的ケアを含めた介護を地域のサービス提供事業所へスムーズに移行,支援する体制が必要であることが改めて示唆された。

Journal

  • Congress of the Japanese Physical Therapy Association

    Congress of the Japanese Physical Therapy Association 2014(0), 1658, 2015

    JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

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