11教-25-ポ-14 学校におけるオリンピック・パラリンピック教育の現状と今後の課題

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タイトル別名
  • オリンピック・パラリンピックムーブメント全国展開事業の過去2年間の比較から

抄録

<p>　2020東京オリンピック・パラリンピックの開催に向けて、全国各地でオリンピック・パラリンピック教育が進められている。開催都市である東京都では、すべての学校で教育推進が求められており、ここ数年で具体的な教材も蓄積されてきた。2020東京大会の開催を前にオリンピック・パラリンピックムーブメントの全国への普及が望まれるが、地域による差が大きく、十分に浸透していないのが現状である。スポーツ庁が2015年度に調査研究事業として委託し、2016年度から「オリンピック・パラリンピックムーブメント全国展開事業」として継続されている事業では、拠点3大学が全国の道府県及び政令指定都市と連携して、オリンピック・パラリンピックムーブメントの普及を進めている。本研究では、本事業の対象となっている自治体の報告書から、学校におけるオリンピック・パラリンピック教育プログラムが行われている時間や形態、具体的な活動の内容について、2016年度と2017年度の実績を比較することで大会開催まで2年となった現在の実態を明らかにした。これをもとに、大会開催までの2年間で効果的に教育を推進し、大会後もレガシーとして存続するための課題を検討した。</p>

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詳細情報 詳細情報について

  • CRID
    1390282763091530112
  • NII論文ID
    130007581616
  • DOI
    10.20693/jspehss.69.268_2
  • ISSN
    24241946
  • 本文言語コード
    ja
  • データソース種別
    • JaLC
    • CiNii Articles
  • 抄録ライセンスフラグ
    使用不可

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