水害ハザードマップにおけるより現地に適した災害リスク情報を反映する手法の提案

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書誌事項

タイトル別名
  • Proposal of the Method to Reflect Disaster Risk Information More Suitable for Localities in Flood Hazard Maps
  • A case study of the Making Reservoir Flood Map in Isumi City, Chiba, Japan
  • 千葉県いすみ市ため池ハザードマップ作成を事例として

抄録

<p>多くの水害ハザードマップでは、紙面での表現が限定されているため、浸水想定区域内のみを示すケースが多い。しかし、浅い浸水想定区域でも、最大流速が速い場合は、避難が困難になる。住民が正確に避難判断を行うためには、最大浸水深、最大流速、浸水到達時間などの複数の情報を掲載することがよいが、すべての住民に高度な情報解釈能力が備わっているとは限らない。ハザードマップを判読する際に、正しい情報を読み取れにくいことから、誤解を招く可能性がある。本研究では、いすみ市ため池（名熊ダム）ハザードマップ作成を事例として、最大浸水深、最大流速、浸水到達時間を掲載しつつ、数値情報への理解が困難な場合でも、より現地に適した災害リスク情報を反映するバッファゾーンの設定を試みる。バッファーゾーンの設定は、簡易氾濫解析データをもとに、国土地理院で公開されている基盤地図情報を用いて、現地調査を行い、浸水想定区域が広がると思われるケース、浸水想定区域が広がらないと思われるケース、標高の観点から簡易氾濫解析データの精度の確認、浸水想定区域の浸水深を消去したケース、既往豪雨時の浸水実績の反映の5つの視点から、現地調査の結果から浸水想定区域の妥当性を判断した。</p>

収録刊行物

  • 都市計画論文集

    都市計画論文集 55 (3), 896-901, 2020-10-25

    公益社団法人 日本都市計画学会

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