書誌事項
- タイトル別名
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- A SURVEY ON EVACUATION ON THE BASIS OF SITUATION AWARENESS THEORY—A CASE STUDY OF HEAVY-RAINFALL DISASTER IN JULY, 2018—
- A survey on evacuation on the basis of situation awareness theory—a case study of heavy-rainfall disaster in July 2018
抄録
<p>「平成30年7月豪雨」では,西日本を中心に多くの地域で河川の氾濫や浸水害,土砂災害が発生し,死者・行方不明者245人の甚大な災害となった.本研究では,中でも被害の大きかった岡山県,広島県,愛媛県の市町村の住民を対象に状況認識に着目したアンケート調査を実施し,当時の避難行動の特徴を明らかにする.結果として,被害を受けた住民の中で,気象情報や避難情報の状況認識に成功し能動的避難をした人は15%弱,呼びかけや災害の脅威が切迫したことにより避難を迫られた受動的避難をした人は20%,それ以外の人は避難していなかったことが明らかとなった.気象情報や避難情報の状況認識の改善を促すことに加えて,状況認識の失敗を補うため住民間で呼びかけあうことが重要であることが示唆された.</p>
収録刊行物
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- 土木学会論文集D3(土木計画学)
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土木学会論文集D3(土木計画学) 76 (5), I_75-I_83, 2021
公益社団法人 土木学会
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詳細情報 詳細情報について
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- CRID
- 1390287750913875456
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- NII論文ID
- 130008028018
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- ISSN
- 21856540
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- 本文言語コード
- ja
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- データソース種別
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- JaLC
- Crossref
- CiNii Articles
- KAKEN
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- 抄録ライセンスフラグ
- 使用不可