意思決定モデルの管理会計適用に関する研究

この論文にアクセスする

この論文をさがす

著者

    • 加登, 豊, 1953- カト, ユタカ

書誌事項

タイトル

意思決定モデルの管理会計適用に関する研究

著者名

加登, 豊, 1953-

著者別名

カト, ユタカ

学位授与大学

神戸大学

取得学位

経営学博士

学位授与番号

乙第1591号

学位授与年月日

1991-10-09

注記・抄録

博士論文

目次

  1. 目次 / p1 (0003.jp2)
  2. 第I部 管理会計研究の展開 / (0008.jp2)
  3. 第1章 管理会計の発展プロセスとその意義 / p3 (0009.jp2)
  4. §1 はじめに / p3 (0009.jp2)
  5. §2 管理会計･原価計算における研究方法の推移 / p3 (0009.jp2)
  6. 1 歴史的伝達アプローチ / p5 (0010.jp2)
  7. 2 利用者意思決定モデル･アプローチ / p6 (0011.jp2)
  8. 3 情報評価アプローチ / p9 (0012.jp2)
  9. 4 その他の研究アプローチ / p11 (0013.jp2)
  10. §3 利用者意思決定モデル･アプローチの位置づけ / p12 (0014.jp2)
  11. 第2章 管理会計における計量的意思決定モデル研究の系譜 / p17 (0016.jp2)
  12. §1 計量的意思決定モデルの理論研究 / p17 (0016.jp2)
  13. §2 利用者意思決定モデル･アプローチに基づく研究のレビュー / p18 (0017.jp2)
  14. 1 CVP分析 / p18 (0017.jp2)
  15. 2 差異分析 / p20 (0018.jp2)
  16. 3 差異調査意志決定 / p22 (0019.jp2)
  17. 4 原価態様に関する研究 / p23 (0019.jp2)
  18. 5 原価配分 / p23 (0019.jp2)
  19. 6 資本予算 / p24 (0020.jp2)
  20. §3 計量的意思決定モデルの適用に関する実態調査と実証研究 / p25 (0020.jp2)
  21. 第3章 管理会計における経営情報システム研究の系譜 / p33 (0024.jp2)
  22. §1 経営情報システムの進展 / p33 (0024.jp2)
  23. 1 経営情報システムの進展を説明する要因 / p34 (0025.jp2)
  24. 2 経営情報システムの萌芽:EDPSからMISへ / p36 (0026.jp2)
  25. 3 経宮情報システムの停滞:MISの失敗 / p37 (0026.jp2)
  26. 4 経営情報システムの進展:MISからDSSへ / p40 (0028.jp2)
  27. §2 情報処理技術の進展と管理会計 / p46 (0031.jp2)
  28. 1 『基礎的会計理論』(ASOBAT)における情報システムの位置づけ / p46 (0031.jp2)
  29. 2 『基礎的会計理論』(ASOBAT)以降のアメリカ会計学会報告書における情報システムに関する検討 / p48 (0032.jp2)
  30. §3 管理会計の課題:経営情報システムとの関連 / p54 (0035.jp2)
  31. 第4章 利用者意思決定モデル･アプローチの意義と限界 / p57 (0036.jp2)
  32. §1 利用者意思決定モデル･アプローチに対する批判 / p57 (0036.jp2)
  33. 1 情報評価アプローチ論者の批判 / p58 (0037.jp2)
  34. 2 Scapens〔1984〕の批判 / p59 (0037.jp2)
  35. 3 Kaplan〔1977〕の批判 / p60 (0038.jp2)
  36. 4 Johnson and Kaplan〔1987〕の批判 / p62 (0039.jp2)
  37. §2 理論と実務のギャップ / p64 (0040.jp2)
  38. 1 タイプ1のギャップ / p65 (0040.jp2)
  39. 2 タイプ2のギャップ / p65 (0040.jp2)
  40. 3 ギャップの発生原因 / p68 (0042.jp2)
  41. §3 利用者意思決定モデル･アプローチの再評価 / p69 (0042.jp2)
  42. §4 実証研究の必要性 / p70 (0043.jp2)
  43. 第II部 管理会計の理論と実践 / (0044.jp2)
  44. 第5章 アメリカにおける管理会計実践 / p75 (0045.jp2)
  45. §1 調査実施の目的 / p75 (0045.jp2)
  46. §2 調査方法 / p76 (0046.jp2)
  47. 1 質問票送付手続と回収状況 / p76 (0046.jp2)
  48. 2 回答者のプロファイル / p78 (0047.jp2)
  49. §3 原価計算の実態 / p81 (0048.jp2)
  50. 1 製品原価計算の形態 / p81 (0048.jp2)
  51. 2 直接原価計算 / p82 (0049.jp2)
  52. 3 原価分解の方法 / p83 (0049.jp2)
  53. 4 標準原価計算 / p84 (0050.jp2)
  54. 5 原価配賦 / p86 (0051.jp2)
  55. §4 管理会計の実態 / p88 (0052.jp2)
  56. 1 CVP分析の利用状況 / p88 (0052.jp2)
  57. 2 CVP分析と計量的技法 / p89 (0052.jp2)
  58. 3 変動予算とゼロベース予算の実施状況 / p91 (0053.jp2)
  59. 4 差異調査意思訣定 / p92 (0054.jp2)
  60. 5 資本予算 / p93 (0054.jp2)
  61. §5 管理会計における計量的意思決定モデル / p95 (0055.jp2)
  62. 第6章 わが国における管理会計実践 / p99 (0057.jp2)
  63. §1 調査方法 / p99 (0057.jp2)
  64. §2 原価計算の実態 / p102 (0059.jp2)
  65. 1 製品原価計算の方法と形態 / p102 (0059.jp2)
  66. 2 直接原価計算 / p104 (0060.jp2)
  67. 3 原価分解の方法 / p106 (0061.jp2)
  68. 4 標準原価計算 / p107 (0061.jp2)
  69. 5 原価配賦(補助部門費,結合原価､製造間接費) / p112 (0064.jp2)
  70. §3 管理会計の実態 / p113 (0064.jp2)
  71. 1 CVP分析の利用状況 / p113 (0064.jp2)
  72. 2 CVP分析と計量的技法 / p115 (0065.jp2)
  73. 3 変動予算とゼロベース予算の実施状況 / p116 (0066.jp2)
  74. 4 原価･予算差異調査意思決定 / p118 (0067.jp2)
  75. 5 資本予算 / p119 (0067.jp2)
  76. §4 計量的技法の管理会計適用の日米比較 / p121 (0068.jp2)
  77. 第7章 日米両国における計量的技法の利用状況とその特質 / p127 (0071.jp2)
  78. §1 日米両国における計量的技法の利用状況 / p127 (0071.jp2)
  79. 1 計量的技法の利用状況･満足度･将来の利用見込み / p127 (0071.jp2)
  80. 2 意思決定支援システム(DSS)の利用と計量的技法 / p131 (0073.jp2)
  81. §2 組織規模とトップ･マネジメントの支援が計量的技法の利用に及ぼす影響 / p132 (0074.jp2)
  82. §3 計量的技法利用促進要因の分析 / p133 (0074.jp2)
  83. §4 計量的技法の利用がもたらす効果 / p136 (0076.jp2)
  84. §5 計量的技法利用障害要因の因子分析 / p136 (0076.jp2)
  85. 第8章 計量的技法と意思決定支援システムの活用 / p145 (0080.jp2)
  86. §1 DSSの利用状況 / p146 (0081.jp2)
  87. 1 調査におけるDSSの概念 / p146 (0081.jp2)
  88. 2 DSSの利用状況 / p147 (0081.jp2)
  89. §2 DSSの採用に影響を与える諸要因の分析 / p152 (0084.jp2)
  90. 1 仮説の特定化 / p152 (0084.jp2)
  91. 2 変数の操作化 / p154 (0085.jp2)
  92. 3 仮説の検定 / p156 (0086.jp2)
  93. §3 仮説を設定しなかった状況変数のDSSの利用に対する関係 / p160 (0088.jp2)
  94. (1)装置型産業におけるDSSの利用 / p160 (0088.jp2)
  95. (2)検証 / p162 (0089.jp2)
  96. (3)装置型産業での採択率が高い理由 / p163 (0089.jp2)
  97. §4 DSSに対する認識とDSS利用企業の特質 / p164 (0090.jp2)
  98. 1 DSS採用にあだっての行動主体 / p164 (0090.jp2)
  99. 2 利用企業におけるDSSの評価 / p166 (0091.jp2)
  100. 第III部 管理会計研究の将来 / (0094.jp2)
  101. 第9章 意思決定支援システムと管理会計 / p175 (0095.jp2)
  102. §1 情報処理技術の進展と管理会計 / p175 (0095.jp2)
  103. §2 DSSのねらい / p177 (0096.jp2)
  104. §3 DSSの管理会計への貢献 / p179 (0097.jp2)
  105. 1 意思決定プロセスに対する理解の深化 / p179 (0097.jp2)
  106. 2 管理会計情報の内容と情報処理方法に対する理解 / p180 (0098.jp2)
  107. 3 実践的なモデルの構築 / p181 (0098.jp2)
  108. §4 DSSと管理会計 / p182 (0099.jp2)
  109. 第10章 戦略的意思決定プロセスの構造 / p185 (0100.jp2)
  110. §1 戦略的意思決定プロセス解明の必要性 / p186 (0101.jp2)
  111. §2 戦略的意思決定プロセスの構造モデル / p188 (0102.jp2)
  112. 1 認識段階(identification phase) / p189 (0102.jp2)
  113. 2 開発段階(development phase) / p191 (0103.jp2)
  114. 3 評価･選択段階(evaluation-selection phase) / p193 (0104.jp2)
  115. §3 戦略的意思決定プロセスの支援ルーチンとモデル動態化要因 / p196 (0106.jp2)
  116. 1 意思決定プロセス支援ルーチン / p197 (0106.jp2)
  117. 2 動態化要因 / p199 (0107.jp2)
  118. §4 戦略的意思決定プロセスにおける情報利用障害要因 / p200 (0108.jp2)
  119. 1管理者のインフォーマルな情報の選好 / p201 (0108.jp2)
  120. 2 組織圧力が管理者に与える影響 / p204 (0110.jp2)
  121. 3 認知心理学的要因 / p205 (0110.jp2)
  122. §5 情報利用障害要因からの教訓 / p207 (0111.jp2)
  123. 第11章 資本予算意思決定支援システムの意義 / p213 (0114.jp2)
  124. §1 資本予算意思決定プロセスとDSS / p213 (0114.jp2)
  125. §2 問題認識段階におけるDSSの役立ち / p214 (0115.jp2)
  126. 1 意思決定認識ルーチンとDSS / p214 (0115.jp2)
  127. 2 状況診断ルーチンとDSS / p216 (0116.jp2)
  128. §3 代替案開発段階におけるDSSの役立ち / p216 (0116.jp2)
  129. 1 探索ルーチンとDSS / p217 (0116.jp2)
  130. 2 設計ルーチンとDSS / p217 (0116.jp2)
  131. §4 評価･選択段階におけるDSSの役立ち / p220 (0118.jp2)
  132. §5 資本予算DSSの貢献 / p221 (0118.jp2)
  133. §6 洗練された資本予算技法普及の障害要因 / p223 (0119.jp2)
  134. 1 感情的障害･政治的障害･技術的障害 / p224 (0120.jp2)
  135. 2 情報利用障害 / p225 (0120.jp2)
  136. §7 DSSの使用と資本予算技法-実態調査結果から / p227 (0121.jp2)
  137. §8 資本予算DSSの開発 / p229 (0122.jp2)
  138. §9 結びにかえて / p231 (0123.jp2)
  139. 参考文献 / p235 (0125.jp2)
  140. 付録 / p251 (0133.jp2)
  141. 〔付録A〕郵送質問票(アメリカ実施分) / p253 (0134.jp2)
  142. 〔付録B〕郵送質問票(日本実施分) / p269 (0142.jp2)
  143. 〔付録C〕調査協力企業一覧表(日本) / p291 (0153.jp2)
  144. 索引 / p293 (0154.jp2)
50アクセス

各種コード

  • NII論文ID(NAID)
    500000088848
  • NII著者ID(NRID)
    • 8000000089067
  • DOI(NDL)
  • NDL書誌ID
    • 000000253162
  • データ提供元
    • NDL ONLINE
    • NDLデジタルコレクション

書き出し

ページトップへ