企業の持続的成長性分析

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著者

    • 石崎, 忠司 イシザキ, タダシ

書誌事項

タイトル

企業の持続的成長性分析

著者名

石崎, 忠司

著者別名

イシザキ, タダシ

学位授与大学

中央大学

取得学位

博士 (会計学)

学位授与番号

乙第263号

学位授与年月日

2000-03-17

注記・抄録

博士論文

資料形態 : テキストデータ プレーンテキスト

コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > デジタル化資料 > 博士論文

目次

  1. 目次
  2. まえがき
  3. 序章 成長性から持続的成長性へのパラダイム転換
  4. 第I部 成長性分析の基礎
  5. 第1章 企業目的と企業成長
  6. I 企業目的の学説
  7. II 企業目的としての企業成長
  8. III システム論による企業成長目的の説明
  9. IV 恒常性維持理論による企業成長目的の説明
  10. V 組織均衡理論による企業成長目的の説明
  11. VIテクノストラクチュア理論による企業成長目的の説明
  12. VII 指導原理としての企業成長目的
  13. 第2章 企業成長とライフサイクル
  14. I 成長過程のうねり現象
  15. II 売上高ライフサイクル･カーブ
  16. III コスト･ライフサイクル･カーブ
  17. III 成長維持のためのライフサイクルへの対応
  18. 第3章 企業の成長要因
  19. I 成長要因分析の重要性
  20. II 成長要因の分析方法
  21. III 成長要因の体系
  22. IV 成長要因としての製品
  23. V 成長要因としての資源
  24. VI 成長要因としての経営行動
  25. 第4章 成長性分析の視点と体系
  26. I 成長性分析の生成
  27. II 成長性分析の理論的基盤
  28. III 企業成長理論における成長概念と成長の論拠
  29. IV 持続可能な発展を考慮に入れた成長性分析の確立
  30. V 成長性分析の視点
  31. VI 成長性分析の体系
  32. 第II部 成長性分析の手法-量的成長の分析-
  33. 第5章 成長性分析の方法
  34. I 分析･評価の視点としての成長性
  35. II 成長度合の分析方法
  36. III 成長バランスの分析
  37. IV 成長戦略のための分析
  38. V 成長要因の分析と成長性の総合評価
  39. 第6章 企業評価としての成長性分析
  40. I 企業評価の意義
  41. II 企業評価の要因
  42. III 成長性の総合評価の方法
  43. IV 企業評価の限界と実践
  44. 第7章 多変量解析による成長性指標の検討
  45. I 成長性指標の検討方法
  46. II 成長性指標としての付加価値伸び率の検討
  47. III 成長性指標としての付加価値伸び額の検討
  48. IV 成長要因を反映した成長性指標の検討
  49. V 成長性指標の検討結果
  50. 第III部 成長に伴う社会的責任の分析-質的成長の分析-
  51. 第8章 企業成長と社会的責任
  52. I 企業成長に伴う社会的責任の不履行
  53. II 成長至上主義の行きすぎ
  54. III 非営利団体の未発達
  55. IV 日本的コーポレート･ガバナンスの歪み
  56. V グローバル･スタンダードとしての社会的責任に対する認識の遅れ
  57. VI 持続的成長のための｢良い会社｣
  58. 第9章 企業成長のための社会的責任の分析視点
  59. I 企業倫理としての社会的責任
  60. II 社会的責任の増大と発展段階
  61. III 社会的責任の戦略的履行と社会的評価
  62. IV 倫理的戦略としてのグリーン･マーケティング
  63. V 社会的責任の分析視点
  64. 第10章 環境維持責任の分析
  65. I 環境維持責任の分析視点
  66. II 環境維持の測定･評価･分析
  67. III 環境維持責任の評価･分析の取組みの必要性
  68. 第11章 環境リスクの分析
  69. I 企業成長と環境リスクの分析
  70. II リスクおよび環境リスクの概念
  71. III リスク分類における環境リスクの位置づけ
  72. IV 環境リスクの種類
  73. V 環境リスク概念誕生の背景
  74. VI 環境リスクの評価視点
  75. VII 環境リスクの分析方法
  76. VIII 環境リスクの戦略的分析
  77. 第IV部 成長戦略のための分析
  78. 第12章 製品戦略のための分析視点
  79. I 経営戦略と競争優位性の創造
  80. II コスト優位を求める経験曲線戦略と分析の留意点
  81. III 高価格設定を求める差別化戦略と分析の留意点
  82. 第13章 製品戦略のための分析方法
  83. I 製品戦略に必要な分析
  84. II 製品の比較競争優位に関する分析
  85. III 製品のライフサイクルに関する分析
  86. 第14章 ライフサイクル分析としての製品ポートフォリオ分析
  87. I 製品ポートフォリオ分析の方法
  88. II SBU評価への製品ポートフォリオ分析の利用
  89. III 製品ポートフォリオ分析の留意点
  90. 第15章 多角化戦略としてのM&Aのための分析
  91. I 多角化戦略のための分析視点
  92. II M&Aの形態とプロセス
  93. III M&Aのための分析方法
  94. IV M&Aによる多角化の留意点
  95. 第V部 成長要因の分析
  96. 第16章 成長要因としての人的資源の分析-人的資源の分析視点と体系-
  97. I 企業評価における人的資源の重要性
  98. II 経営分析･企業評価でとりあげられている人的要因
  99. III 原因変数,中間変数,結果変数の関係
  100. IV 人的資源分析のためのフレームワーク
  101. V 人的資源分析の課題と発展方向
  102. 第17章 人的投資の分析
  103. I 人的投資の分析視点
  104. II 教育訓練の意義
  105. III 教育訓練ニーズの把握
  106. IV 教育訓練方法と組織編成
  107. V 教育訓練予算
  108. VI 教育訓練費の測定と管理
  109. VII 教育訓練効果の測定
  110. VIII 教育訓練のコスト･ベネフィット分析
  111. 第18章 成長要因としての物的資源の分析-生産能力の分析視点と分析方法-
  112. I 企業成長と生産戦略
  113. II 生産のフレキシビリティ向上のためのFA化
  114. III 生産能力の分析体系
  115. IV 顧客価値要因としての時間分析
  116. V 顧客価値要因としてのコスト分析
  117. VI 顧客価値要因としての品質分析
  118. 第19章 成長要因としての財務的資源の分析-財務柔軟性の分析視点と分析方法-
  119. I 財務柔軟性の分析視点
  120. II 資産･資本構造の静態的均衡関係からみた財務安定性分析
  121. III 損益構造の動態的均衡関係からみた財務安定性分析
  122. IV キャッシュフローによる財務適応性の分析
  123. V フリー･キャッシュフローによる財務適応性の分析
  124. 第20章 多変量解析による企業成長要因の検討
  125. I 多変量解析による成長要因検討の意義
  126. II 成長性モデル式による成長要因の検討
  127. III 総合評価モデル式による成長性のウェートの検討
  128. IV 企業成長要因の検討に基づく仮説
  129. 結語 持続的成長性分析の確立を目指して
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各種コード

  • NII論文ID(NAID)
    500002110823
  • NII著者ID(NRID)
    • 8000002674939
  • DOI(NDL)
  • 本文言語コード
    • jpn
  • NDL書誌ID
    • 000000395000
  • データ提供元
    • NDL ONLINE
    • NDLデジタルコレクション

書き出し

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