宮城の貿易

記述は昭和40年度 (昭40)による

責任表示変更: 宮城県, 日本貿易振興会仙台貿易相談所 (-昭和51年度版 (昭51))→宮城県, 日本貿易振興会仙台貿易情報センター (昭和52年度版 (昭52)-平成14年度版 (平14))→宮城県, 日本貿易振興機構仙台貿易情報センター (平成15年度 (平15)-)

奥付の編集兼発行者表示: 宮城県商工労働部中小企業課, 日本貿易振興会仙台貿易相談所 (-昭和46年度版 (昭46))→宮城県商工労働部商工振興課, 日本貿易振興会仙台貿易相談所 (昭和47年度版 (昭47)-昭和51年度版 (昭51))→宮城県商工労働部商工振興課, 日本貿易振興会仙台貿易情報センター (昭和52年度版 (昭52)-昭和61年度版 (昭61))→宮城県商工労働部商政課, 日本貿易振興会仙台貿易情報センター (昭和62年度版 (昭62)-<>)→宮城県商工労働部商工振興課, 日本貿易振興会仙台貿易情報センター (<平成元年度版 (昭1)>-平成2年度版 (平2))→宮城県商工労働部商政課, 日本貿易振興会仙台貿易情報センター (平成3年度版 (平3)-平成4年度版 (平4))→宮城県商工労働部商工労働総務課, 日本貿易振興会仙台貿易情報センター (平成5年度版 (平5)-平成10年度版 (平10))→宮城県産業経済部商業・流通課, 日本貿易振興会仙台貿易情報センター (平成11年度 (平11)-平成14年度版 (平14))→宮城県産業経済部国際経済室, 日本貿易振興機構仙台貿易情報センター (平成15年度 (平15)-)

平成13年度版 (平13)と平成15年度版 (平15)のタイトル関連情報: 付録:宮城県貿易業者名簿

大きさの変更: 26cm (-平成3年度版 (平3))→30cm (平成4年度版 (平4)-)