社会保険請求における歯周治療
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社会保険請求における歯周治療
東京都歯科医師会 , 一世出版 (発売), 1997.1
- 平成9年1月
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シャカイ ホケン セイキュウ ニ オケル シシュウ チリョウ
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社会保険請求における歯周治療
1997
Limited -
社会保険請求における歯周治療
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Description and Table of Contents
Description
従来、歯周病治療の拠り所となっていたのは、昭和４２年に示された「歯槽膿漏症の治療指針」でありました。その後の歯科医学の進歩と共に歯周病治療も目覚ましい進展を遂げました。一方医療現場との対応が困難なものとなり、その改善が求められるようになりました。これを受けて、昭和６０年の医療保険における歯周病の治療体系が大きく改革され、Ｐ１型、Ｐ２型が導入されました。しかし、特に１型については、時間・歯数・年齢等の制限、また治療計画書や検査類の記録の繁雑さ等から敬遠され、なかなか普及に至らなかった面があったことも事実でした。日本歯科医師会では、歯周病治療に対する新たな基準作成に乗りだし、検討を重ねてきた結果、平成８年３月に『歯周病の診断と治療のガイドライン』としてまとめられ、これからの歯周疾患治療の方向が示されました。本書は、冒頭から歯周病治療の具体的な流れを、カルテと明細書を一体としたひな型で説明しております。歯周病の治療にあたっては、前述のように今後は『歯周病の診断と治療のガイドライン』に基づいて行われることになりましたので、「歯周治療の進め方」の記述にあたっては、この『ガイドライン』に掲載されている具体例１から４までに準拠した症例を掲載してあります。
Table of Contents
- １ 歯周治療の進め方
- ２ 診療録記載における留意事項
- ３ 歯周組織検査の検査法と記入法
- ４ 歯周治療の保険用語解説
- ５ 歯周治療に関する質疑回答
- ６ 資料
- ７ 歯周病の診断と治療のガイドライン
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