日本的人事制度の現状と課題
著者
書誌事項
日本的人事制度の現状と課題
社会経済生産性本部, 1998.2-
- [1998年版]
- 1999年版
- 2000年版
- 2001年版
- 2002年版
- 2003年版
- 2004年度版
- 2005年度版
- 2006年度版
- 2007年度版
- 2008年度版
- タイトル別名
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「日本的人事制度の変容に関する調査」結果
「日本的人事制度の変容に関する調査」報告書
日本的人事制度の変容に関する調査結果
- タイトル読み
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ニホンテキ ジンジ セイド ノ ゲンジョウ ト カダイ
大学図書館所蔵 全135件
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2004年度版336.4/0149200888139,
2005年度版336.4/0149200901036, 2006年度版336.4/0149200916678 -
[1998年版]336.4:7:19989841101227,
2001年版336.4:7:20010141101939, 2003年版336.4:7:20030341102458 -
2001年版336.4||Sh12||20011112467871,
2002年版336.4||Sh12||20021112631138, 2003年版336.4||Sh12||031112752363
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注記
[1998年版]は第1回「日本的人事制度の変容に関する調査」結果(「はじめに」による)
1999年版のタイトル関連情報: 第2回「日本的人事制度の変容に関する調査」結果
2000年版,2001年版の奥付副標題: 第3-4回「日本的人事制度の変容に関する調査」報告書
2000年版,2001年版の表紙副標題: 第3-4回「日本的人事制度の変容に関する調査」結果
2002版の表紙副標題: 第5回「日本的人事制度の変容に関する調査結果」
2003版の表紙副標題: 第6回「日本的人事制度の変容に関する調査結果」
2004年度版の表紙副標題: 第7回日本的人事制度の変容に関する調査結果
2005年度版の表紙副標題: 第8回日本的人事制度の変容に関する調査結果
2006年度版の表紙副標題: 第9回日本的人事制度の変容に関する調査結果
2007年度版の表紙副標題: 第10回日本的人事制度の変容に関する調査結果
2000年版,2001年版の編集: 雇用システム研究センター・社会労働部
2002年版の編集: 雇用システム研究センター
2003年版の編集: 社会労働部・雇用システム研究センター
2004-2005年度版の編集: 社会経済生産性本部・社会労働部
2006年度版-2008年度版の編集: 社会経済生産性本部・雇用システム研究センター
2000年度版以降の発行者: 社会経済生産性本部生産性労働情報センター
内容説明・目次
- 巻冊次
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2001年版 ISBN 9784883721047
内容説明
目次
- 第1章 調査の概要(調査の概要;回答企業の概要;調査結果のポイント)
- 第2章 調査結果の分析(これからの人事制度についての意識;職能給・職能資格制度の導入状況;職務・役割給、職務等級(役割等級)制度の導入状況;年俸制の導入状況;部門業績反映型処遇制度;コンピテンシ;目標管理制度;60歳以降の雇用;人事諸制度の導入状況)
- 資料:アンケート集計結果(単純集計結果;アンケート調査票)
- 巻冊次
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2002年版 ISBN 9784883721405
目次
- 第1章 調査の概要
- 第2章 調査結果の分析(人事制度の考え方について;年俸制;部門業績反映型処遇制度;目標管理制度;コンピテンシー;多面観察(評価)制度;苦情処理制度;早期退職優遇制度;企業年金・退職金制度等の動向;採用方法・早期選抜制度;その他の人事諸制度の導入状況)
- 資料 アンケート集計結果
- 巻冊次
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2003年版 ISBN 9784883721658
目次
- 第1章 調査の概要
- 第2章 調査結果の分析(年俸制の導入状況;採用を巡る動向;キャリア開発支援を巡る動向;評価を巡る動向;柔軟な働き方への対応;退職金・企業年金制度等の動向;その他の人事諸制度の導入状況)
- 資料 アンケート集計結果
- 巻冊次
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2004年度版 ISBN 9784883721924
目次
- 第1章 調査の概要(調査の概要;回答企業の概要;調査結果のポイント)
- 第2章 調査結果の分析(賃金制度の変容動向;キャリア開発・支援を巡る動向;評価を巡る動向;評価とキャリア開発に関する分析;採用を巡る動向;退職金を巡る動向;柔軟な働き方)
- 資料 アンケート集計結果
- 巻冊次
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2005年度版 ISBN 9784883722358
目次
- 第1章 調査の概要
- 第2章 調査結果の分析(成果主義を巡る状況;キャリア開発・支援を巡る動向;女性従業員の活用状況;裁量労働制・テレワークの導入状況;コーポレートガバナンスの改革に関する状況;非正規社員の採用・活用を巡る動向;職種別採用・職種別賃金制度;退職金・企業年金、カフェテリアプラン;今後の人材マネジメント施策について;成果主義企業と非成果主義企業比較)
- 資料 アンケート集計結果
- 巻冊次
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2006年度版 ISBN 9784883722686
目次
- 第1章 調査の概要(調査の概要;回答企業の概要;調査結果のポイント)
- 第2章 調査結果の分析(賃金制度の改革を巡る動向;成果主義の浸透状況;人材フローシステムを巡る動向 ほか)
- 資料 アンケート集計結果(単純集計結果;クロス集計結果;アンケート調査票)
- 巻冊次
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2007年度版 ISBN 9784883723034
目次
- 第1章 調査の概要(調査の概要;回答企業の概要;調査結果の概要)
- 第2章 調査結果の分析(これからの人材マネジメントの優先課題;評価・処遇制度の運用状況;キャリア開発支援を巡る動向 ほか)
- 資料:アンケート集計結果(単純集計・クロス集計結果;アンケート調査票)
- 巻冊次
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2008年度版 ISBN 9784883723423
目次
- 第1章 調査の概要(調査の概要;回答企業の概要;調査結果のポイント)
- 第2章 調査結果の分析(新卒採用・若年層の定着施策;契約社員・パートタイマーの活用;ワークライフバランス施策の導入(実施)状況 ほか)
- 資料:アンケート集計結果(単純集計結果・クロス集計結果;アンケート調査票)
「BOOKデータベース」 より