将来事象会計
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将来事象会計
森山書店, 2000.3
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ショウライ ジショウ カイケイ
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Note
参考文献: 12-14章の各章末
本書は日本会計研究学会スタディ・グループ「会計における将来予測要素の導入・拡大の研究」(1996-1997年度 主査: 加藤盛弘)の最終報告書[第57回大会(1998年9月)で報告]に、若干の加筆・修正・補足研究の追加(3章)をしたもの。
Description and Table of Contents
Description
本書は現代会計における将来予測要素の拡大現象に着目し、将来発生事象(将来キャッシュ・フローに典型化される)の会計認識領域化の現状、それにともなって必然的に生ずる将来予測要素の内容(性質)とその増大化の状況、それらを支える会計概念・理論の枠組、個別会計基準の内容の諸点について、考察するものである。
Table of Contents
- 将来事象導入論理の展開
- 財貨動態会計の構造と機能—仮構的収支導入の意味
- キャッシュ・フロー概念と将来事象の認識領域化
- 将来キャッシュ・フローと公正価値測定
- 包括利益—将来事象予測と公正価値導入の利益概念
- 年金および退職後医療給付等の会計における将来予測要素の導入
- 偶発負債会計
- アメリカの損傷会計における将来予測要素の導入
- デリバティブ会計における将来事象の導入—FASB財務会計基準ステイトメント第133号を中心に
- 従業員ストック・オプションの会計における将来予測要素の導入—FASB財務会計基準ステイトメント第123号『株式による報酬の会計』について〔ほか〕
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