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北田 紀久雄 , 應和 邦昭 , 清水 昂一 [他] , 寺内 光宏
今日、地球温暖化への対応策として循環型社会の形成が注目されている。現在のようにバイオマスが注目されていなかった1996年という時期から、地域住民を主体にこうした循環型社会の構築に向けた実践活動を行ってきたのが山形県長井市におけるレインボープランである。長井市レインボープランでは、地域住民の生ごみの分別回収から、堆肥製造プラントによる生ごみを主原料とする堆肥化、堆肥を用いた減農薬減化学肥料栽培の取り …
農村研究 (109), 26-34, 2009-09
JASI
板垣 啓四郎 , 尹 在彦 , 應和 邦昭 [他]
農村研究 (106), 44-56, 2008-03
Cited by (1)
板垣 啓四郎 , 尹 在彦 , 應和 邦昭 , 白石 正彦
本論文は、わが国を代表する高品質米・良食味米の主産地である新潟県十日町市を事例に取り上げ、当地域が最近の米政策改革のもとで、産地としてどのような対応を行っているのか、またそこにどのような解決すべき課題が内在しているのかを、平成19年7月に現地でインタビュー調査した結果をもとに整理することを目的にしている。これによって、米政策改革のもとでわが国を代表する米の産地が将来どのような方向へ向かおうとしてい …
尹 在彦 , 應和 邦昭
韓国においてコメは、農業所得の49.9%を占め、また総農家数の73.7%を稲作農家が占める(2004年)など、韓国農業で最も重要な位置を占めている。韓国は、ウルグアイ・ラウンド農業交渉においてコメの関税化猶予を獲得するとともに、WTO体制以降も価格支持による保護政策を存続させ、コメ産業の維持に努めてきた。しかし、関税化猶予の10年間に行われたMA米(ミニマム・アクセス米)の輸入拡大とAMS(助成合 …
農村研究 (105), 69-80, 2007-09
板垣 啓四郎 , 尹 在彦 , 應和 邦昭 [他] , ほか1名
韓国では、ウルグアイ・ラウンド農業交渉の最終妥結により、1995年からミニマムアクセス米を輸入することが義務づけられた。コメの国内生産を維持しているなかで消費量が年々減少していることが背景にあって国内のコメ需給は次第に軟化し、これにミニマムアクセス米の輸入が加わってコメの在庫量は累増してきている。2004年末のWTO交渉の結果、2005年から向こう10年間、コメの関税化措置を猶予する代わりにミニマ …
農村研究 (105), 55-68, 2007-09
寺内 光宏 , 應和 邦昭 , 清水 昂一 [他] , ほか2名
農村研究 (99), 39-52, 2004-09
JASI Cited by (1)
應和 邦昭 , 清水 昂一 , 熊井 治男 [他]
農村研究 (98), 68-79, 2004-03
應和 邦昭 , 清水 昂一 , 熊井 治男 , ほか2名
應和 邦昭
農村研究 (97), 1-11, 2003-09
JASI Cited by (2)
OWA Kuniaki
Proceedings of annual conference of the Agricultural Economics Society of Japan 1999, 374-378, 1999-12-25
References (17)