検索結果を絞り込む

本文・本体へのリンク

検索結果 36 件

  • 1 / 1

  • 整備新幹線並行在来線の旅客輸送に関する考察-パネルデータ分析による検討-

    那須野 育大 交通学研究 65 (0), 19-26, 2022

    本研究の目的は、パネルデータ分析に基づき、整備新幹線並行在来線の旅客輸送について考察することにある。まず、(1)既存開業8社の4年間(2015~2018年度)のデータを対数線形モデルで分析した。その結果、「列車本数(係数0.623)」「沿線人口(同0.566)」「自動車保有台数(県民所得と高い相関)(同2.299)」が「輸送密度」に正の影響を、「高齢化率(同-0.053)」が「輸送密度」に負の影…

    DOI Web Site

  • 整備新幹線財源の持続可能性に関する法制的問題点の検討

    楠木 行雄 運輸政策研究 15 (3), 029-039, 2012-10-22

    <p>整備新幹線建設の財源は,国費,地方費及び鉄道運輸機構財源であるが,法改正による措置を踏まえて,新規区間の着工方針の決定に際し,機構財源が既設新幹線売却収入からJR への貸付料に切り替わる.しかし,約3兆円の建設費を賄うため,財源を細く長く使うので,建設期間が長期化し,批判が出ている.また,貸付料から拠出する貨物調整金に肥大化の恐れもある.そこで,並行在来線対策として貨物調整金が生まれた経緯…

    DOI Web Site

  • 特集 徹底解剖 2010年度政府予算案:新規着工の可否を夏に判断へ

    日経コンストラクション = Nikkei construction (489) 50-51, 2010-02-12

    2010年度予算案で公共事業費はどの分野も軒並み前年度比で2割以上減らすなか、整備新幹線には前年度と同額の706億円を計上した。「既着工区間は開通年度が法律で決められており、改正してまで予算を圧縮するという判断に至らなかった」と前原誠司国土交通相は説明する。

    PDF Web Site

  • 県民税による森林環境整備

    陳 艶, 田中 一行 日本不動産学会誌 21 (1), 116-126, 2007

    What is a theoretical basis for a local (prefectural) forest environment tax (FET)? First, in 2, wesurvey the behaviors of the representative prefectures and relevant papers and documents. In 3, we …

    DOI Web Site 被引用文献1件 参考文献1件

  • 定期観測 ビッグプロジェクトの記録:整備新幹線

    日経コンストラクション = Nikkei construction (218) 69-71, 1998-10-23

    東北新幹線は,岩手トンネル(約25.8km)や八甲田トンネル(約26.5km)など,長大トンネルが連続することが特徴だ。岩手トンネルでは工事の進捗率が72%に達した。同トンネルの一戸工区では路盤コンクリートの工事を終え,すべての土木工事が完了した。

    PDF Web Site

  • 整備新幹線用高速シンプル架線の開発

    網干 光雄, 大浦 泰, 小林 輝雄, 円谷 哲男, 上野 勝禧, 金子 誠 電気学会論文誌D(産業応用部門誌) 116 (4), 490-496, 1996

    For Projected Shinkansen, it is necessary to develop an economical overhead catenary system allowing stable train operation at high-speed and meeting the transport demands. In order to develop a new …

    DOI Web Site Web Site 被引用文献3件 参考文献15件

  • データベース・情報サービスの整備・振興(特集:わが国の情報流通施策)

    西川 勇 情報の科学と技術 43 (6), 517-525, 1993

    近年の情報化の果たす役割が増大する中で,多量の情報の中から必要とする情報を地域内・国内や国際的規模で効率的に選択・利用することによって,今後の産業活動のみならず,高度情報処理社会,高齢化社会へ向けた国民的活動として貢献していく必要がある。このような背景から,通商産業省では,データベース動向に関する調査や国として実施すべき重要データベースの振興等の,今後の産業インフラとしての施策を始め,個人や地域…

    DOI Web Site

  • 1 / 1
ページトップへ