検索結果を絞り込む

データ種別

研究データ 5 論文 3,034 本 253 博士論文 125

本文・本体へのリンク

本文・本体リンクあり 3,034

〜

検索結果 3,034 件

  • 日本と豪州国民の各種う蝕予防法に関する認識と実践の差

    山田 智子, ハフマン ジェフリー, 田口 円裕, 石上 和男, 永井 徹, 木下 直彦, 瀧口 徹 日本健康教育学会誌 31 (3), 117-126, 2023-08-31

    <p>目的：国際専門機関が共通して認める水道水フッ化物添加（CWF: community water fluoridation）は優れた公衆衛生的う蝕予防対策である．CWFに関する決定は住民に責任を負託された代表者によって州，もしくは地方政府レベルで行われ，多くの政府決定は個人の選択レベルにある程度影響される．そのことから先進国のうち全国規模で地域格差が少なく高率にCWFを行っている豪州とCWF…

    DOI Web Site 医中誌

  • イスラーム革命防衛隊の海外派兵をめぐる イラン国民の認識――2021年サーベイ実験の結果から――

    千坂 知世, 山尾 大, 末近 浩太 アジア経済 64 (1), 2-26, 2023-03-15

    <p>イランのイスラーム革命防衛隊（IRGC）は，1979年革命から現在までイランの革命体制を国内外の脅威から守るという重要任務を担ってきた。その一つに周辺諸国のシーア派支援のための派兵が挙げられる。しかし，海外派兵には安全保障のジレンマや経済制裁など国益と相反する問題が生じる可能性がある。このようなパラドクスを孕むIRGC派兵をイラン国民がどのように捉えてきたのか。言論統制の厳しいイランにおい…

    DOI HANDLE Web Site ほか1件

  • 知識構成型ジグソー法を用いたCBIの実践報告 : 「日本の国民食」をテーマとして

    小山 悟 九州大学留学生センター紀要 31 13-27, 2023-03

    本稿は、批判的思考力の育成を目指した日本語CBI（Content-Based Instruction）の実践報告である。小山（2014, 2017, 2018）では「幕末・明治の歴史」をテーマに、その日学習した内容について１人静かに質問を考えさせることで学生たちの批判的思考を促そうと試みたが、本稿では「身近な日本学」をテーマに他者との対話を通じて批判的に考えさせる新たな教授法の開発に挑戦した。着…

    DOI HANDLE Web Site

  • 近代化と国民文化形成における音楽教育の役割

    石井, 由理 山口大学教育学部研究論叢 72 95-105, 2023-01-31

    本稿の目的は、植民地であったアジアの国が近代国家として独立し、国民形成をしていく過程の中で学校の音楽教育がはたしてきた役割を、シンガポールとインドネシアの事例の比較をとおして考察することである。近代とは常に更新されるものであり、よって19世紀後半に近代国家への転換をはかった日本と、20世紀後半に近代国家として独立したアジアの国々が取り入れた近代は同じものではない。本稿では、シンガポールとインドネ…

    Web Site Web Site

  • 日常生活に影響する全身および口腔症状の分析：平成28年国民生活基礎調査匿名データからの考察

    元井 志保, 加藤 千景, 小松﨑 明, 小野 幸絵, 嵐 聖芽, 煤賀 美緒, 小松﨑 豊, 鴨田 剛司 口腔衛生学会雑誌 73 (4), 270-278, 2023

    <p>　自覚症状が日常生活に影響するプロセスを分析することは，全身および口腔の疾病予防に寄与すると考えられる．本研究では，平成28年国民生活基礎調査の匿名データを活用し，42種の自覚症状と日常生活への影響の有無との関連性について分析した．対象は40歳以上70歳未満で自覚症状関連の質問に有効回答があった8,332名（男性4,022名，女性4,310名）である．分析方法は①分割表による自覚症状と日常…

    DOI Web Site 医中誌

  • 第二次憲政擁護運動と国民の政治参加 : 憲政会の闘将・関和知の最期

    河崎 吉紀 評論・社会科学 (143) 1-21, 2022-12-31

    本稿は，第二次憲政擁護運動における衆議院議員の政治活動を明らかにするものである。事例として，憲政会所属の関和知を取り上げる。1923年，山本権兵衛内閣が成立したとき，政策が近いにもかかわらず，関和知は超然内閣を理由に反対した。また，野党で合同の動きが生じたとき，彼はそれに賛成した。新党は成立しなかったが，虎ノ門事件によって山本内閣は退陣し，続く清浦奎吾内閣に対し，憲政会，政友会，革新倶楽部は野党…

    DOI 機関リポジトリ Web Site

  • がんゲノム医療　overview―国民のがん死低減をめざして―

    平沢 晃 日本婦人科腫瘍学会雑誌 40 (3), 120-124, 2022-07-25

    <p>がんゲノム医療は「がん患者の腫瘍部および正常部のゲノム情報を用いて治療の最適化・予後予測・発症予防をおこなう医療（未発症者も対象とすることがある．またゲノム以外のマルチオミックス情報も含める）」と定義される（がんゲノム医療推進コンソーシアム懇談会報告書～国民参加型がんゲノム医療の構築に向けて～厚生労働省HP平成29年6月27日）<sup>1）</sup>．</p><p>「治療の最適化」につ…

    DOI Web Site

  • 温泉のある国民宿舎における長期滞在需要を高める取り組み～協会ヒアリングおよび現地調査からの考察～

    藤本 和弘 日本温泉気候物理医学会雑誌 85 (2), 75-82, 2022-05-31

    <p>  これまで3報にわたり筆者は，「温泉地における長期滞在需要を高める取り組み」を調査報告してきた．対象地は国民保養温泉地と休暇村であった．そこでは，滞在施設周辺に存在する自然環境，歴史文化環境，人工環境や施設，移動しての異環境，夜の時間帯，の5つを活かし組み合わせた滞在のためのプログラムづくりの必要性を指摘した.</p><p>  本報告では，低廉で家族連れでも安心して泊ることができる国民の…

    DOI Web Site

  • NHK問題の根本は受信料の支払者である国民の方を見ないこと

    日経ニューメディア = Nikkei new media (1798) 4-5, 2022-04-27

    NHKについては三位一体改革の推進が必要と良く言われるが、一体何をもって、それが果たされていると言えるのかが難しいところがある。そのファジーな部分にNHK独自の解釈が加わることになるため、肝心の受信料の支払者に対して本当に礼を尽くした改革案が示さ…

    日経BP Web Site

  • 韓国の国民基礎生活保障制度における「自活事業」の形成と展開 : 運動と制度化の視点から

    金, 碩浩, KIM, Seokho, キム, ソコ, Kim, Seokho 山梨県立大学人間福祉学部紀要 17 78-91, 2022-03-22

    本研究は、韓国の公的扶助制度である「国民基礎生活保障制度」において、ワークフェア政策と言われている「自活事業」の形成と展開過程を運動と制度化の視点から明らかにすることを目的としている。国民基礎生活保障法の制定過程においては、稼働能力層を対象範囲に入れるか否かをめぐって、新自由主義者と福祉拡大主義者の間では、激しい論争が行われた。この論争や金大中政権の生産的福祉パラダイムの展開の結果、自活事業が導…

    機関リポジトリ Web Site

  • 台湾の国民小中学「総合活動」における道徳教育

    山田, 美香 人間文化研究 = Studies in Humanities and Cultures 37 157-173, 2022-01-31

    本研究は、台湾の「国民中小学九年一貫課程綱要総合活動学習領域」(2008)、「十二年国民基本教育課程綱要国民中小学暨普通型高級中等学校 総合活動領域」(2018)における「総合活動」について、道徳教育の視点によって捉え直したものである。「総合活動」の教科書・授業準備書からどのような目的・内容によって道徳教育が行われているのかを論じた。台湾では、日本の「特別の教科 …

    機関リポジトリ Web Site

  • 韓国民俗学の動向と課題

    南 根祐 人文學報 118 61-82, 2021-11-30

    韓国民俗学は西欧のfolklore概念が日本経由で植民地朝鮮に移入される1920年代にスタートする。そして解放後，1950〜60年代の中興期を経て1970年代に至り，韓国民俗学のフレームが整備される。その要点は，民俗は，一つの民族の基層文化であり，その外見は変わっても真髄は変わらない。だが，この基層の固有民俗が日帝植民地化と西欧近代化などの余波で湮滅の危機を迎えている。その風前の灯火の民俗事象を…

    DOI HANDLE Web Site

  • 丸山眞男論を捉え直す : 国民国家の黄昏を迎えて

    夫 鍾閔 社会科学 51 (3), 57-84, 2021-11-30

    本論文は，丸山眞男の思想をめぐる言説を取り上げて，そこにおいてどのような観点から，何が問題とされてきたかを検討するものである。まず，国民国家の問題点に積極的に取り組んで丸山を批判する議論を検討し，そこで丸山が国民国家論の思想家の代表として標的にされた理由を考察した。その後，国民国家批判の潮流と距離を置きながら丸山思想の意義を見出す諸解釈を検討したが，こうした議論が〈国民国家批判としての丸山批判〉…

    DOI 機関リポジトリ Web Site

  • 選挙に対する見方・考え方の育成を目指した中学校社会科授業開発研究

    桑原 敏典, 岩崎 圭祐 岡山大学大学院教育学研究科研究集録 178 13-22, 2021-11-26

    本研究は，従来の主権者教育の課題を克服し，選挙の意義や価値について生徒自身が主体的に考える学習を通して，選挙に対する見方・考え方を身に付けることを目指した中学校社会科の授業を開発しようとするものである。従来の主権者教育は，投票の重要性を理解させ，学習者の国民として義務感を強調し，投票への意欲を喚起しようとするものであった。そのような主権者教育は，学習の直後に一時的に投票への意欲を高めることはでき…

    DOI 機関リポジトリ Web Site

  • ケインズの「戦費調達論」が国民経済計算体系に与えた影響

    辻村, 雅子 経済学季報 71 (2), 59-77, 2021-10-22

    一国経済の現状を数値で客観的に把握するための勘定体系として，国民経済計算体系（A System of National Accounts; SNA）という国際基準が，第二次世界大戦前後から国連を中心に作成されてきた．草創期にこの体系の発展に多大な貢献をしたのが，1947 暫定版SNA，1953SNA，1968SNA の監修者を務めた英国の経済学者リチャード・ストーンである．ストーンは1984 …

    機関リポジトリ HANDLE Web Site

  • 職業別喫煙率とその推移：国民生活基礎調査による分析（2001-2016年）

    田中 宏和, 小林 廉毅 日本公衆衛生雑誌 68 (6), 433-443, 2021-06-15

    <p><b>目的</b>　わが国で職業ごとの喫煙習慣にどのくらいの差があるか明らかでない。本研究は日本標準職業分類に基づく職業別喫煙率の推移を分析することで，喫煙対策のための基礎資料とすることを目的とした。</p><p><b>方法</b>　国民生活基礎調査の個票データを2001年から2016年までの3年ごとに分析した。喫煙に関する質問項目の「あなたはたばこを吸いますか」に対して「毎日吸っている」…

    DOI Web Site PubMed ほか1件

  • 閥族打破から国民教育へ : 憲政会所属議員・関和知の不安

    河崎 吉紀 評論・社会科学 (137) 85-117, 2021-05-31

    軍閥であると弾劾すれば済む寺内正毅内閣に対し，政党内閣と歓迎された原敬内閣に対抗する憲政会の立場は，いかにして打ち出されるのか。本稿の目的は，1916年から1918年にかけて，野党議員がどのように時の政権を批判したのかを明らかにすることにある。例として千葉県選出議員の関和知を取り上げる。寺内内閣を「閥族打破」で批判した彼は，続く原内閣では，高等教育の拡充という，一部の階級にのみ恩恵をもたらす地方…

    DOI 機関リポジトリ Web Site

  • 「教職実習年」に携わる国民学校教員に向けた教育アカデミー主催の研修会

    藤井 利紀 名古屋高等教育研究 21 207-226, 2021-03

    本稿の目的は、ヴァイマル期ドイツのプロイセンにおける「教職実習年」に携わる国民学校教員に向けた教育アカデミー主催の研修会を俎上に載せて、研修会の内容を明らかにした上で、研修会参加者が教育アカデミーに対してどのような認識を持つようになったのかを検討することである。1931年以降の教育アカデミー卒業生は、「教職実習年」と呼ばれる学校実習に参加する必要があった。学校実習の際に、国民学校教員がメンターと…

    DOI 機関リポジトリ HANDLE ほか1件

  • 新しい生活の兆しとテレビ視聴の今

    渡辺 洋子, 伊藤 文, 築比地 真理, 平田 明裕 放送研究と調査 71 (8), 2-31, 2021

    NHKでは1960年から5年に一度「国民生活時間調査」を実施している。13回目となる2020年調査は、2015年からの社会の変化に加え、新型コロナウイルス感染症が広がる中での生活実態をとらえる調査となった。主な結果は以下のとおり。 ・男性有職者で、平日8時間30分前後で高止まりしていた仕事時間が7時間52分に減少した。 …

    DOI Web Site 被引用文献1件

  • 国民党の若手代議士 : 関和知と閥族打破

    河崎 吉紀 評論・社会科学 (134) 21-54, 2020-09-30

    本稿の目的は，1910年に日本で結成された立憲国民党の若手代議士について，千葉県選出の関和知を例に，その政治構想と政治活動を明らかにするものである。1909年に国政に参加した関和知は，犬養毅に従い各地を遊説に出かけ，都内では青年主催の演説会に積極的に登壇する。議会では国民党の幹事として，大逆事件後の言論出版の自由を擁護し，朝鮮における新聞の規制を緩和するよう訴えた。第11回総選挙は落選するも，再…

    DOI 機関リポジトリ Web Site

  • 大衆の国民化，なお消え去らぬ弾丸効果論

    佐藤 卓己 マス・コミュニケーション研究 97 (0), 47-63, 2020-07-31

    <p>　In the works of the author, Takumi Sato, who has been changed from a</p><p>German modern history scholar to a media historian, the concept of “Mass” has</p><p>crucial importance. This paper …

    DOI Web Site

  • オリンピック・レガシーと国民の身体活動・運動・スポーツ実施率

    鎌田 真光 日本健康教育学会誌 28 (2), 107-115, 2020-05-31

    <p>オリンピック・パラリンピックの開催にあたっては，そのレガシー（有形・無形の遺産）の一つとして，より多くの国民が身体活動（運動・スポーツ含）に取り組むようになるという，副次的な効果が期待されている．しかし，オーストラリア（2000年夏季シドニー），カナダ（2010年冬季バンクーバー），イギリス（2012年夏季ロンドン）など近年のオリンピック開催国における検証では，いずれもオリンピック開催前後…

    DOI Web Site 医中誌

  • 国民保養温泉地において長期滞在需要を高めるには何が必要か～現地調査に基づく考察から～

    藤本 和弘 日本温泉気候物理医学会雑誌 83 (2), 82-92, 2020-05-31

    <p>  温泉地の空間構造が変容した現在においては，長期滞在にふさわしい寛ぎ空間の創出が求められている．環境省の「新・湯治」推進プランにおいても，温泉地の周辺環境を含めた地域資源を活用した空間価値や体験価値を付加した寛ぎ空間の創出が求められている．さらに，ストレス社会といわれる現代においては，「温泉地の外部環境との良質なコミュニケーションの存在がストレスを解消する」という見方もできる．このことは…

    DOI Web Site

ページトップへ