検索結果を絞り込む
内海 愛子 学術の動向 27 (12), 12_59-12_63, 2022-12-01
...<p> 日本が受諾した「ポツダム宣言」には日本の戦争犯罪を厳しく裁くと明記されていた。東久邇宮稔彦首相は議会で「軍官民、国民全体が徹底的に反省し懺悔しなければならない」と演説、「自主裁判」を行うことも閣議決定、議会は「戦争責任に関する決議」を採択していた。...
DOI Web Site
下平, 拓哉 国士舘大学政治研究 = Kokushikan University Political Studies 12 57-82, 2021-03-03
...目 次はじめに1 ハル・ノートの誤解 (1) 満州の歴史的意義 (2) 日米交渉2 ポツダムの誤解 (1) 原爆の出現とソ連要因の変化 (2) 虚像としてのポツダム宣言 (3) 米国の瑕疵3 高木惣吉が見た太平洋戦争の教訓おわりに...
機関リポジトリ Web Site
秋山, 正道 新潟産業大学経済学部紀要 (55) 29-36, 2020-02
論文（Article）
中立 悠紀 史学雑誌 128 (7), 1-26, 2019
...<br> 本稿を通じて、ポツダム宣言受諾後に解体された旧帝国陸海軍の佐官級官僚が、靖国への戦犯合祀において担った役割を明らかにする。...
DOI
大谷, 伸治 弘前大学教育学部紀要 120 31-41, 2018-10-12
...昭和天皇がラジオ放送（玉音放送）でポツダム宣言受諾の旨を国民に伝えた日であり、現在「終戦記念日」とされているからだ。しかし、玉音放送をもって終戦と捉える見方（「8・15 終戦」史観）は正確ではない。第一に、ソ連参戦により、8月15 日後にも戦闘があった地域の存在を忘却している。第二に、8月15 日は国際法的に終戦といえない。ポツダム宣言受諾の旨を連合国に通告したのは8月14 日。...
機関リポジトリ HANDLE Web Site
下平, 拓哉 國士舘大學政經論叢 = SEIKEI-RONSO = THE REVIEW OF POLITICS AND ECONOMICS 30 (1), 1-19, 2018-06-25
目次はじめに1 高木惣吉の「ブレーン・トラスト」2 終戦に影響を与えた人々3 二つの聖断4 海軍がなし得えたこと5 海軍がなし得なかったことおわりに
東郷, 和彦 産大法学 51 (3/4), 545-581, 2018-01
光辻 克馬 = Mitsutsuji, 山影 進 = Yamakage 青山国際政経論集 = The Aoyama journal of international politics, economics and communicationn / 青山学院大学国際政治経済学会 編 98 79-117, 2017-05
DOI Web Site Web Site
鈴木, 英輔, Suzuki, Eisuke 総合政策研究 (53) 49-91, 2017-03-20
ツチダ, アキオ 法学新報 123 (7), 501-516, 2017-01-16
application/pdf
機関リポジトリ
史学雑誌 126 (2), 1-39, 2017
...<br> 大串は、終戦の詔書を非常大権の発動と捉え、詔書にしたがい、自主的にポツダム宣言を履行し民主化を進めようとした。特に大串が拘ったのは、バーンズ回答で示された日本の政府形態は日本国民の自由意志で決定するという点であった。大串はこれを国体の問題と捉え、国民投票によって天皇制存続を決定した後に、憲法改正をすべきと考えた。<br> 大串の憲法改正案の特徴は、次の三点である。...
小川 侃 政治哲学 23 (0), 114-115, 2017
クドウ, タツロウ 法学新報 123 (5-6), 253-273, 2016-11-27
波多野 澄雄 国際日本研究 6 1-15, 2014-01-15
...これに対する連合国の回答は、日本側からみてなおも国体の存否が明瞭ではなく、ポツダム宣言の諸条項に照らして複数の解釈が可能であり、激しい議論の末、８月14日、天皇による第二回目の聖断によって一つの解釈が選択される。...
DOI 機関リポジトリ HANDLE ほか1件
古野 博明 北海道教育大学紀要. 教育科学編 64 (1), 1-16, 2013-08
type:Departmental Bulletin Paper
DOI 機関リポジトリ Web Site
古野 博明 北海道教育大学紀要. 教育科学編 63 (2), 1-16, 2013-02
横手, 逸男, ヨコテ, イツオ, Itsuo, Yokote 浦和論叢 46 115-131, 2012-02
type:P(論文)
藤田 宏郎, Hiroo FUJITA 甲南法学 = Konan Hogaku : Konan Law Review 51 (3), 1-37, 2011-03-30
identifier:110008436640
庄司 克宏 法學研究 : 法律・政治・社会 83 (7), 87-157, 2010-07
...資料はしがき一 序論 : 日本国憲法制定過程の性格二 ポツダム宣言と日本国憲法三 ポツダム宣言発出の背景(一) : 連合国の戦後処理政策四 ポツダム宣言発出の背景(二) : 第一次世界大戦における戦後処理政策五 ポツダム宣言発出の背景(三) : 第二次世界大戦における戦後処理政策六 ポツダム宣言発出の背景(四) : 無条件降伏方式七 ポツダム宣言発出の背景(五) : 日本に対する無条件降伏方式の緩和八...
永本, 義弘 Cosmopolis = コスモポリス (4) 31-39, 2010-03-25
岡田, 洋一 明治大学社会科学研究所紀要 48 (1), 285-289, 2009-10-10
Article
機関リポジトリ HANDLE
國原, 美佐子 東京女子大学紀要論集 59 (2), 155-180, 2009-03-10
Under the former-educational system, Tokyo Woman's Christian College was not a college but higher-level liberal arts school. The curriculum was fixed for students in precollege teaching …
坂東, 眞理子, Bando, Mariko 昭和女子大学女性文化研究所紀要 32 57-67, 2005-03-31
...1945年8月15日日本はポツダム宣言を受け入れて全面降伏し、第2次世界大戦は終了した。その後1952年の講和条約の締結によって独立を回復するまで、日本はアメリカを主とする連合国軍に占領されたが、その間に多くの社会、経済の改革が行なわれた。とりわけ女性に関する制度は大きく改革された。...
山下, 祐志 宇部工業高等専門学校研究報告 44 A1-A10, 1998-03
纐纈, 厚 歴史地理教育 536 8-15, 1995-08-01
Web Site
山下, 祐志 宇部工業高等専門学校研究報告 41 A9-A18, 1995-03
高見 勝利 法政研究 54 (2/4), 169-204, 1988-03-16
...はじめに, 一 戦後民主主義と戦前の「民主的」伝統, (一) 出発点としてのポツダム宣言・日本国憲法, (二) 「民主的」伝統の回顧, (三) 民主主義の旗手としての吉野作造・美濃部達吉, 二 民主主義の精神と社会生活の在り方, (一) 個人の尊重, (二) 社会生活の作法, むすび...
DOI HANDLE Web Site
