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  • ISO/TC 43・ISO/TC 43/SC 1・ISO/TC 43/SC 2・ISO/TC 43/SC 3総会

    鈴木 陽一, 倉片 憲治, 今泉 博之, 佐藤 洋, 赤松 友成, 山崎 隆志, 藤坂 洋一, 鵜木 祐史, 桑野 園子, 山田 一郎, 高橋 幸雄, 下田 康平, 和田 将行, 白橋 良宏, 森長 誠, 大島 俊也, 杉江 聡, 吉村 純一, 小林 知尋, 横田 考俊, 白木 秀児, 平川 侑, 平光 厚雄, 鈴木 航輔 日本音響学会誌 79 (12), 630-635, 2023-12-01

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  • ケアする男は「男らしい」のか――ケアリング・マスキュリニティの複数性に関する計量分析――

    多賀 太, 石井 クンツ昌子, 伊藤 公雄, 植田 晃博 家族社会学研究 35 (1), 7-19, 2023-04-30

    <p>近年の国際的ジェンダー平等政策では，男性のケア関与に焦点を当て，理想的な男性のあり方としてのケアリング・マスキュリニティ（CM）をキーワードとして用いている．しかし，男性のケア行為参加がジェンダー平等を促進する効果は限定的との先行研究もあり，そもそもCMを構成する諸要素間の関係性に関する十分なエビデンスは得られていない．そこで本研究は，7歳未満の子どもを持つ父親を対象とした調査データを用い…

    DOI Web Site 参考文献6件

  • 北極における海洋プラスチック汚染問題

    豊島 淳子 Material Cycles and Waste Management Research 34 (1), 12-17, 2023-01-31

    <p>北極を含む海洋環境におけるプラスチック汚染問題に対する社会的な関心の高まりを受け，北極域におけるプラスチック汚染の研究が近年急速に進んでいる。その結果，北極におけるプラスチック汚染が広範囲に広がっていることが確認され，その汚染経路や生物に対する影響も徐々に明らかになっている。本稿では，北極のプラスチック汚染について，最新の知見をレビューし，さらに今後の展望について述べる。</p>

    DOI Web Site 参考文献19件

  • ISO/TC 43・ISO/TC 43/SC 1・ISO/TC 43/SC 2・ISO/TC 43/SC 3総会

    鈴木 陽一, 倉片 憲治, 今泉 博之, 佐藤 洋, 赤松 友成, 山崎 隆志, 藤坂 洋一, 内田 匠, 鵜木 祐史, 桑野 園子, 山田 一郎, 大島 俊也, 高橋 幸雄, 下田 康平, 白橋 良宏, 杉江 聡, 小林 知尋, 永幡 幸司, 森長 誠, 白木 秀児, 平光 厚雄, 古賀 貴士, 平川 侑, 澤田 浩一 日本音響学会誌 78 (4), 203-208, 2022-04-01

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  • 洋上風力発電を巡るステークホルダー分析と合意形成に向けた課題

    小林 正典 環境情報科学論文集 ceis35 (0), 268-273, 2021-11-30

    <p><tt>気候変動対策として温室効果ガス排出の抑制と再生可能なエネルギー供給の推進に向け、我が国では</tt>2018 <tt>年に再エネ海域利用法が制定された。洋上風力発電の事業化支援に向け、洋上空間の長期占有が認められ、指定された推進区域では協議会を通じて利害調整が進められている。本研究では、文献調査や聞き取りを通じて、洋上風力発電に関連するステークホルダーの利害関係の構図化とその分析を…

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  • 我が国の小学校における海洋教育現場の課題―実践報告のテキストマイニングによる分析結果―

    小熊 幸子 海の研究 30 (4), 57-83, 2020-07-27

    <p>日本における海洋教育の普及・推進に向けて今後取り組むべき課題を調べるために，海洋教育の実施内容と現場のかかえる問題について，2017 年度「海洋教育パイオニアスクールプログラム」（PSP）参加小学校の成果報告を解析した。最初に，外的要因として学校と海の距離に着目して，取り組み内容や協力機関の選択傾向を調べた。その結果，体験活動のテーマは海からの距離が選択傾向に反映されるテーマと，距離との関…

    DOI Web Site 参考文献3件

  • ツバルのサンゴ年輪黒色バンドに記録された人為汚染による季節性強還元 (Anoxic) 環境形成史

    中村 修子, 茅根 創, 高橋 嘉夫, 砂村 倫成, 細井 豪, 山野 博哉 日本地球化学会年会要旨集 67 (0), 35-, 2020

    <p>地球温暖化・海面上昇の危機に直面するツバル環礁は、人口増加による生活排水と廃棄物汚染の問題も深刻である。サンゴ礁への人為影響のタイミングとプロセス解明のために2009年ツバルの首都フォンガファレ島でハマサンゴ骨格年輪を採取した。サンゴ年輪には黒色バンドの混入が見られる。同位体や放射光実験を含む重金属/有機分析、微生物DNA解析を組み合わせ、黒色部からは鉄を主体とした重金属類、付着藻類など過…

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  • 川ごみ迅速調査と空間的自己相関分析を組合せた流域ごみ分布把握

    塩入 同, 吉岡 渚, 田中 元, 清野 聡子, 磯部 作 沿岸域学会誌 32 (3), 31-40, 2019-12-31

    <p><b>要旨：</b>川ごみの研究では、国が公開する調査マニュアルにより、主に規模の大きな川を中心としたごみの量の詳細な把握に主眼を置いた調査が実施されてきた。しかし、ごみの種類項目を含めて川ごみの分布を流域規模で把握しようとする場合、対象とする流域が広いため課題も残されていた。本研究では海ごみ問題に対処する上で、流域を捉えた対策を行う重要性を強く認識し、川ごみの発生場所と種類の実態を把握す…

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  • 気候変動下におけるパラオ共和国のサンゴ礁保全

    栗原 晴子, 渡邉 敦 日本サンゴ礁学会誌 21 (1), 35-47, 2019

    <p>パラオには限られた国土の中に多様なサンゴ礁環境が存在し，世界有数の生物多様性を誇る。これら環境資源を利用した観光産業を基盤として，パラオの社会経済は成り立っている。しかし，気候変動による影響が進行する中，近年の観光客の急増も伴い，ローカルな環境負荷の増大が報告されており，サンゴ礁環境への複合的な影響が懸念されている。今後，生態系を基盤とした持続可能な社会をいかに実現させていくかが，パラオに…

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  • 海洋・沿岸域の総合的管理によるサンゴ大規模白化対策に向けて

    古川 恵太 日本サンゴ礁学会誌 19 (1), 151-160, 2017

    <p>健全な海洋・沿岸域は，人々に水と酸素を供給し豊かな恵みをもたらすことで，貧困の根絶，食糧の安全保障，人々の雇用，観光，自然災害からの防護等，重要な役割を果たしてきている。この海洋・沿岸域を持続的に保全・再生・利用していくためには，「海洋・沿岸域の総合的管理」により海洋・沿岸域の諸問題を総合的に，かつ関係者が主体となって対処する制度・体制を構築してくことが肝要である。本稿では，まず海洋・沿岸…

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  • 将来の高速炉サイクルオプションとしての統合型高速炉(IFR)の技術的可能性

    田中 伸男 日本原子力学会誌ATOMOΣ 59 (6), 314-324, 2017

    <p>　米国アルゴンヌ国立研究所の開発した高速炉と乾式サイクル施設を統合した統合型高速炉は受動的安全性，核不拡散性，放射性廃棄物の減容化において優れた核燃料サイクル方式である。またこのシステムは福島第一原子力発電所事故で生じた燃料デブリの処理に適用可能な技術と考えられる。実際にこの技術を使った場合，デブリ処理に要する時間，施設の安全性，建設コストを試算するとともに今後の技術的課題などの技術的可能…

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  • 海水浴場の汚水処理に取り組む地方自治体に見る縦割り行政の総合化に関する研究

    塩入 同 沿岸域学会誌 29 (3), 29-43, 2016-12-31

    <p><b>要旨：</b>地方創生が国の重要政策となり、今日では、沿岸域総合管理の手法を活用した地方創生施策を掲げる自治体を見ることができる。しかし、沿岸部は地域において十分に持続可能な活用と保全が図られているとは言いがたい。それは、個々の省庁がそれぞれの所管する法律の目的を達成する中で、縦割り管理に陥りやすいためである。そこで本研究では，制度的に複雑な沿岸部の土地に焦点をあて、制度間の壁を越え…

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  • ｢もんじゅ｣存続こそが日本の選ぶ道

    金子 熊夫, 田中 伸男, 藤家 洋一, 澤田 哲生 日本原子力学会誌ATOMOΣ 58 (12), 694-698, 2016

    <p>　廃炉を含めた抜本的な見直しを迫られた｢もんじゅ｣。しかし，本当に｢もんじゅ｣廃炉は日本の選ぶべき道なのか。フランスとのASTRID計画に参画することで，日本の核燃サイクル路線を維持することはできるのか。エネルギー政策における日本の将来をどう考えるか。有識者にこれらの課題を論じていただいた。</p>

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  • 持続可能な原子力を求めて　―福島に統合型高速炉を―

    田中 伸男 日本原子力学会誌ATOMOΣ 58 (1), 33-35, 2016

    <p>　原子力に対する国民の信頼を回復するためにはエネルギー安全保障，経済性，地球環境対策での利点だけでなく受動的安全性，廃棄物処理，核不拡散という条件を満たす必要がある。福島に統合型高速炉IFRと乾式再処理施設 (Pyroprocessing) を建設しデブリ処理をすることが持続可能な原子力の可能性を国民に示すことになるのではないか。</p>

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  • 地方自治体が主体となった沿岸域総合管理に向けた全国沿岸市町村の財政実態の把握

    塩入 同 沿岸域学会誌 28 (1), 49-60, 2015-06-30

    <p><b>要旨：</b>戦後わが国では，経済成長を背景に臨海工業地帯の整備が国策として強力に推進されてきた。また，国が主導する縦割り管理が行われ，海岸は埋立てや護岸整備などにより人工化し，地域資源としての活用が難しい状況にあった。しかし，2000 年の地方分権以降，首長の権限が拡大され，地元自治体が主体となって沿岸域を総合的に利用・保全するための条件が整いつつある。このことから，沿岸市町村の規…

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  • ASEAN地域における低炭素交通の長期行動計画評価ツールの開発

    竹下 博之, 岡 和孝, 松岡 巌 土木学会論文集Ｇ（環境） 71 (5), I_135-I_142, 2015

    ASEAN各国において，低炭素交通政策に関する長期行動計画の実施により削減されるCO<sub>2</sub>排出量を評価するためのツールを開発した．このツールは，ASEAN各国における長期行動計画提案を目的とした研究プロジェクトの一環として開発したものであるが，将来的には現地の行政官・研究者等に提供し，独自の長期行動計画を構築するために活用されることを想定して，開発を行った．<br> …

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  • 製品システムとビジネス・システム : サブシステムへの分割という視点から

    柴田 友厚 研究 技術 計画 15 (3_4), 227-240, 2003

    20世紀に創出された主要産業である通信,エレクトロニクス産業などの特徴は,それらの製品がシステムとして認識されることであり,例えばPC(パーソナルコンピュータ)は,マザーボード,キーボード,ハードデスク,そしてモニターなどのサブシステムによって構成されている。そして,このような複数のサブシステムから構成される製品システムは,サプライヤーや顧客などを含めたビジネスシステム内における数多くの調整作業…

    DOI Web Site 被引用文献1件 参考文献13件

  • 社会主義市場経済と社会団体の発展

    岡室 美恵子 ノンプロフィット・レビュー 1 (1), 65-77, 2001

    In 1998, the "Registration and Oversight of Social Organizations" statutes authorized the creation of Chinese social organizations (<i>shetuan</i>). One year later, over 136,000 social organizations …

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  • ラオスの首都ビエンチャンにおけるメディア環境調査 : 隣国タイの放送との比較から

    大西 好宣 教育メディア研究 7 (1), 39-53, 2000

    ラオスは人口483万人という熱帯の小国である。国際的な注目度は低く、情報も少ない。だがこの国にとって日本は第一の援助供与国であり、人的資源開発への支援を通じて今後ますます関係が深まるだろう。本稿では、最も情報が手薄な分野のひとつであるラオスの教育とメディアについて、タイとの比較という観点から、筆者が首都ビエンチャンで実施した調査の結果を踏まえて報告したい。もともとラオスの教育は、成人識字率わずか…

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  • 分断による学習の概念化へ向けて

    柴田 友厚 組織科学 34 (1), 76-94, 2000

    20世紀に創出された産業である航空機，通信，コンピュー夕産業などの特徴は，システム複雑性をもつことである．システムとしての製品を設計する際重要なのは，要素技術の性能もさることながら，製品システムをサブシステム間にどのように分断し，どのようなインターフェースを設定するか，ということであろう．しかし，無数に存在する分断方法の中から最適な分断方法を発見するのは容易ではなく，システム全体に関する豊富な知…

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