検索結果を絞り込む

データ種別

論文 237

本文・本体へのリンク

本文・本体リンクあり 237

〜

検索結果 237 件

  • 転換期にある筑波研究学園都市の地区計画が空間資源継承に果たす役割と課題

    瀬川 遥子, 島田 由美子, 藤井 さやか 都市計画論文集 58 (3), 1187-1194, 2023-10-25

    <p>筑波研究学園都市では、1980年の概成から40年が経ち、国家公務員宿舎の廃止や事業予定地の売却に伴う民間事業者による開発が相次ぎ、住宅地開発が加速している。従前の公務員宿舎地区では、エリア全体に適用される「計画標準」という開発ルールによって、空間デザインの統一や敷地間の連続性が図られ、研究学園都市の空間資源を創出していた。計画標準に代わる誘導策として、2010年より宿舎跡地に「地区計画」が…

    DOI Web Site 参考文献2件

  • 東京都心オフィスワーカーの働き方および通勤形態の特徴と将来の定着可能性に関する研究

    三浦 詩乃, 三牧 浩也, 中村 文彦, 北崎 朋希, 大森 啓史, 湯川 俊一 交通工学論文集 9 (3), 47-60, 2023-04-01

    <p>企業の自己判断でリモートワークの継続・縮小・取りやめを選択しやすくなったコロナ禍第6波時点に着目し、本研究は、東京都心3区のオフィスワーカーの働き方と通勤形態の特徴を明らかにすること、コロナ禍収束後に向けた同ワーカーの通勤形態に関する意向およびその通勤圏に立地する企業の総務・人事担当者の方針から、ピーク時通勤を望まないワーカー層の意向の実現における課題を提示すること、これらを総括して通勤形…

    DOI

  • エモーションマップを用いたオフィスロボットのナビゲーション

    山本 花, 花田 紘欣, 平田 泰久, サラザル ホセ, ラワンカル アンキット, 本江 正茂, 柳井 良文, 太田 幸一, 西田 稔, 前川 真紀代 ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集 2023 (0), 1P1-C24-, 2023

    <p>In recent years, social robots have been used everywhere, and the office is no exception. The office environment has become more flexible, and there are concerns about the lack of communication …

    DOI Web Site

  • Wi-Fiパケットセンサを活用した市街地における歩行者流動解析

    武藤 夏陽, 佐々木 邦明 都市計画論文集 57 (3), 1461-1467, 2022-10-25

    <p>スマートフォンの普及に伴い，携帯端末を活用したビッグデータを用いた分析が数多く行われ，任意の地点に安価で設置することのできるWi-Fiパケットセンサを利用した人流の把握事例が増加している．また，その他の様々なモバイルビッグデータを比較・融合した研究も数多く行われている．本研究では，2018年より継続的に設置されている甲府駅周辺のWi-Fiパケットセンサのデータをもとに，プレイベートWi-F…

    DOI Web Site

  • 超高層マンション集積地区の地域交流における地域SNSの役割

    小林 星, 後藤 智香子, 新 雄太, 矢吹 剣一, 吉村 有司, 小泉 秀樹 都市計画論文集 57 (3), 698-704, 2022-10-25

    <p>本研究は、超高層マンション集積地区での生活実態と地域SNSの使われ方の実態調査を通じて、超高層マンション集積地区での地域交流の実態を明らかにし、地域交流において地域SNSの果たしている役割を明らかにすることを目的としている。また、超高層マンション集積地区での地域交流を促進するための地域SNSの課題と利用可能性を考察する。具体的には、東京都内超高層マンション集積地区（中央区勝どき・月島・晴海…

    DOI Web Site 参考文献1件

  • コロナ禍を踏まえた別荘地開発・管理に関する一考察―群馬県嬬恋村を事例に

    木俣 知大, 宮林 茂幸, 田中 伸彦, 入江 彰昭, 平野 悠一郎, 町田 怜子, 下嶋 聖 日本森林学会大会発表データベース 133 (0), 91-, 2022-05-30

    ...さらに、嬬恋村内は全域都市計画区域外で開発規制が無かったことや、国有原野の払下げ地や未開墾村有地も多かったことから、戦前には箱根土地（西武）、戦後には三井不動産などの大手資本による大規模開発、新興デベロッパー・地元資本による中小規模開発が進展した。...

    DOI

  • 柱RC梁S造物流施設工事における柱プレキャスト化等による現場生産性向上の取組み

    蛸川 雅之, 後藤 和彦, 石見 桂右, 松島 直弘 コンクリート工学 60 (2), 175-180, 2022

    ...<p>大規模物流施設である三井不動産ロジスティクスパーク（MFLP）船橋新築工事において，I期～III期工事に渡って採用した柱PCによるRC-梁SによるPC-S工法について紹介する。PC-S工法は床コンクリートの打込みを待たずに上階のラーメン架構を構築できることから，工程短縮に多大なメリットがある工法である。...

    DOI Web Site

  • 不動産施設の経年優化のモデル化に関する研究

    駒野 湧一, 青山 和浩, 山田 周歩, 北崎 朋希, 大森 啓史, 須田 英男 設計工学・システム部門講演会講演論文集 2022.32 (0), 2506-, 2022

    <p>Mixed-use facilities are developed and operated as facilities that physically and functionally integrate several different uses under an integrated plan. The target customers are diverse, …

    DOI Web Site

  • フォーカス：得意のリアルを伸ばす　三井不動産のＤＸ

    西村 崇 日経コンピュータ = Nikkei computer (1045) 70-73, 2021-06-24

    ログ情報の分析を踏まえて展開できたサービスが全席個室の「ワークスタイリングSOLO」だ。2020年12月から提供を始めた。前出のワークスタイリングSHAREに関するログを分析したところ、個室の需要が伸びていると分かった。

    PDF Web Site

  • 都市コモンズにおけるスケール分析の意義—渋谷区宮下公園に関する論争を事例として—

    大竹 あすか 日本地理学会発表要旨集 2021s (0), 63-, 2021

    ...</p><p>　宮下公園は，渋谷駅に隣接する都市公園である．2000年代から始まった渋谷駅周辺の再開発の一環として2度にわたり、空間利用が民営化され，現在は三井不動産株式会社が主な指定管理者として公園を管理している．しかし，1度目にナイキジャパンが指定管理者として登場したときに，公園の改修工事中にホームレスの強制排除が行われたこと，宮下公園の命名権に関する入札競争が不透明であったことが裁判や議会で論争...

    DOI

  • 移動型サービスを受け入れる空間利用のあり方

    秋月 優里, 真鍋 陸太郎, 村山 顕人, 小泉 秀樹 都市計画論文集 55 (3), 303-310, 2020-10-25

    <p>近年、移動販売は大きく２つの文脈で議論されている。１つ目は、自動運転などの新しい技術を導入した無人移動店舗構想であり、２つ目は買い物弱者対策としての移動販売である。この研究では、これら２つの文脈におけるギャップを指摘し、移動販売が都市空間をどのように利用しているかについて、異なる市街地タイプを有する4つの都市部・郊外部において事例調査を行った。事例調査を通して、1)移動販売は地理的環境や社…

    DOI Web Site 参考文献1件

  • サービス経験の設計と組織文化

    安藤 和代 マーケティングジャーナル 40 (1), 96-106, 2020-06-30

    ...およそ35年前に三井不動産株式会社のもとで再開業した際，その名前が意味する「天国にふさわしい館」に適したサービスを提供するラグジュアリーホテルとなることを目標にした。今日では高い評価を得ているハレクラニの高品質なサービスについて，サーバクションフレームワークに沿って分析し，物的な環境，サービス提供のプロセス，参加者の視点で考察した。...

    DOI Web Site

  • 既成市街地における自立分散型熱電併給プラントの構築による環境負荷低減と都市防災力強化の実現　（第１報）プロジェクトの背景と全体計画

    小林 主英, 佐土原 聡, 吉田 聡, 稲垣 景子, 大野 智之, 中出 博康, 豊田 光雄, 清田 修, 柳井 崇, 成田 千里 空気調和・衛生工学会大会　学術講演論文集 2020.2 (0), 105-108, 2020

    <p>本プロジェクトでは、非常時でも電気及び熱の継続供給が可能な自立分散型熱電併給プラントを構築することで、BCP対応を行う既存建物におけるエネルギー源を確保し、既成市街地の都市防災力強化に貢献している。 自立分散型電源には高効率かつ大規模のコージェネレーションシステムを採用し、平常時も供給エリアへの送電を行うと共に、発電廃熱を熱供給施設にて有効活用し、エネルギーマネジメントシステムの導入と併せ…

    DOI

  • AIによる解析を利用した快適性を損なわない省エネルギー空調方式の提案と検証

    金子 研, 橋本 達也, 廣川 純一 空気調和・衛生工学会大会　学術講演論文集 2020.6 (0), 293-296, 2020

    <p>ＡＩによる解析を利用することにより、快適性を損なわない省エネルギー空調システムを構築し、その性能を検証した。画像解析によるＰＭＶ空調、ＷｉＦｉと画像解析を利用したエリア別人数検知による外気風量制御、ビッグデータ解析による人数予測を利用したフィードフォワード制御を実施、最新のテクノロジーと省エネルギー技術の融合を図った。ららぽーと名古屋みなとアクルスにおける運用データによる性能検証を実施した…

    DOI

  • 歴史的建造物の保全活用を目的とした容積移転負担金制度の導入過程と活用実態

    北崎 朋希 都市計画論文集 52 (3), 640-645, 2017-10-25

    1998年、ニューヨーク市は歴史的建造物の保全活用を目的として、ミッドタウン特別地区シアター街区の容積移転制度の拡充と負担金制度の導入を行った。この容積移転制度の拡充によって、従来の手法では容積移転が困難な場所にあった劇場を中心に59.7万平方フィートの未利用容積が移転された。また、この負担金制度は、劇場から開発権を購入したデベロッパーから859万ドルを集めた。この資金は、劇場の保全を直接支援す…

    DOI Web Site

  • 国立公園におけるエコツアーの発展過程と持続可能性に関する研究

    丸上 雄哉, 出口 敦 観光研究 29 (1), 5-16, 2017-09-30

    昨今のエコツアーの流行•乱立により、国立公園においても環境保全の観点の抜け落ちたエコツアーの発生や、プログラムが差別化されないことによる「俗化」と観光客に飽きられる「陳腐化」に伴う、集客力の低下が懸念される。本稿では、国立公園におけるエコツアーの定着と発展に向けた情報提供と、持続的運営に向けた観光計画立案の支援を目的に、知床と屋久島の両国立公園を事例として、エコツアーの類型化と役割の整理を行った…

    DOI

  • 米国における容積移転促進を目的としたTDRバンクの活用実態と課題

    北崎 朋希 都市計画報告集 16 (1), 1-8, 2017-06-09

    <p>本調査の目的は、容積移転の促進を目的としたTDRバンクの取引実績を検証することで、その有効性や課題を明らかにしたものである。本調査で対象としたTDRバンクでは、容積移転の取引の活性化に大きな影響を与えており、直接取引と同程度の容積移転に関与している。しかし、一部のTDRバンクでは、在庫リスクの顕在化によって累積損失が発生している。この問題を回避するためには、競合するゾーニングボーナスの排除…

    DOI Web Site 参考文献1件

  • ニューヨーク市における地域活性化を目的とした民有公共空間再生制度の導入過程

    北崎 朋希, 有田 智一 都市計画報告集 16 (1), 9-13, 2017-06-09

    <p>本調査の目的は、プラザの大規模改修と引き換えにアーケード内に店舗を設置する民有公共空間再生制度の導入過程や課題を明らかにするものである。この制度が導入されたウォーターストリート周辺では、民有公共空間を有するオフィスビルが数多く集積していた。しかし、多くの民有公共空間には、十分なアメニティや人々がどのように時間を過ごすかという認識が不足している。ADNYでは、こうした民有公共空間を変革させる…

    DOI Web Site

  • 広域・長期観測プローブ情報を用いたエリアレベルでの旅行時間信頼性評価

    福田 大輔, 水口 正教, 瀬尾 亨, 日下部 貴彦, 朝倉 康夫 土木学会論文集D3（土木計画学） 73 (5), I_1105-I_1118, 2017

    道路の旅行時間信頼性評価研究の多くは，観測データ数の確保が容易な単一道路区間を対象としたものであった．他方，広域道路ネットワークにおいて旅行時間変動の長期観測を可能とするプローブ情報が近年利用可能になりつつあり，従来の区間・経路レベルでの評価から，一般的な時間空間領域（e.g. エリア・コリドーレベル）での評価への展開が期待される．本研究では，交通状態を表す諸量の一般的定義に基づいて，任意の時間…

    DOI Web Site 参考文献15件

  • 市街地再開発事業完了地区における再々開発の現状及び今後のあり方に関する研究

    井竿 千鶴, 松行 美帆子 都市計画報告集 15 (2), 107-113, 2016-09-05

    <p>本研究は再々開発の現状と課題を明らかにし、今後のあり方について考察をすることを目的としている。1969年から1984年までに事業完了した市街地再開発事業のある86の地方自治体にアンケート調査を行い、121の再開発事業についての現状が明らかになった。13事業については、再々開発がすでに完了もしくは着手済みであり、14事業については検討中であった。13の再々開発事業に関しては、そのうち8事業が…

    DOI Web Site 参考文献1件

  • 街区における次世代エネルギーネットワーク評価ツールに関する研究

    今成 岳人, 亀谷 茂樹, 加藤 徹 空気調和・衛生工学会 論文集 41 (228), 1-8, 2016

    民生用部門でのエネルギー消費削減のためには,都市域でのエネルギーシステムを最適化することが有効であり,その一方策として「スマートエネルギーネットワーク」が有望視されている.本研究では,街区における熱需要から熱源プラントにおけるエネルギー消費量を算出するツールを開発し,コージェネレーションシステム(CGS)を核とするスマートエネルギーネットワークの導入検討に適用した.既存の地域冷暖房プラントに本ツ…

    DOI Web Site

  • インフラ整備を目的とした容積売却による資金調達手法の導入過程と活用実態

    北崎 朋希, 有田 智一 都市計画論文集 50 (3), 898-903, 2015-10-25

    ニューヨーク市は、地下鉄や公園といったインフラ整備の資金を容積売却によって調達するDistrict Improvement Bonus (DIB)をハドソンヤード特別地区で導入した。インフラ整備の資金調達は当初TIFを中心としたものであったが、DIBはTIFによる資金回収の長期化という欠点を克服するために導入された。ハドソンヤード特別地区では、新たな中心業務地区を整備するためにオフィス用途を中心…

    DOI 機関リポジトリ HANDLE ほか2件 被引用文献1件

  • 省エネルギーとシックビル対策を配慮した室内CO<sub>2</sub>及びTVOC濃度を指標とする空調制御の検討

    水越 厚史, 野口 美由貴, 山本 総一朗, 川上 梨沙, 大塚 俊裕, 山口 一, 柳沢 幸雄 室内環境 18 (1), 3-14, 2015

    事務所ビルでは，建築物衛生法により室内CO<sub>2</sub>濃度1000 ppmを基準として室内空気質の管理がなされている。しかし近年，厚生労働省が定めた室内濃度指針値物質以外の未規制のVOCによる室内空気汚染が問題となり，TVOCによる管理が重要視されている。一方，事務所ビルにおける省エネルギーは喫緊の課題であり，外気導入量の制御による冷暖房の負荷の低減が有効な対策とされている。本研究で…

    DOI Web Site Web Site 参考文献1件

  • [019]九州大学ビジネス・スクールニューズレター

    九州大学ビジネス・スクール ニューズレター 19 1-, 2014-03

    ...QNIES Re-unionと大連入試相談会 / QBS短期交換留学生の企業訪問 / 修了生紹介 泰野 久美さん（7期生） 所属 株式会社日本政策金融公庫 / 　　　　　 福嶋 真一さん（9期生） 所属 日本交通産業グループ代表取締役 / QBS10期生の旅立ち / 第7回QBSフォーラム開催 / QAN便り / 在校生紹介 王旻月さん（11期生） / 　　　　　 笠 清太さん（11期生） 所属 株式会社三井不動産...

    HANDLE

  • 外来型開発の地域における社会的・経済的開発効果の検証 : 長野県茅野市蓼科高原三井の森別荘地を事例として

    古谷 健司, 小池 正雄 林業経済研究 58 (2), 42-53, 2012

    ...本稿では1969年から1973年のいわゆる第1次リゾート開発ブーム期に,外来資本である三井不動産(株)が開発した長野県茅野市の蓼科高原三井の森別荘地を取り上げた。この外来型開発の実態を調査・分析し,外来型開発が当該地域にどのような影響を与えたかを明らかにし,外来型開発について考察した。土地所有者である財産区には多額の土地貸付収入が持続的かつ安定的にもたらされ,地域の福祉等に充当されている。...

    DOI Web Site 参考文献29件

  • 東京大都市圏におけるマンション供給構造の変容

    久保 倫子, 小泉 諒, 西山 弘泰, 久木元 美琴, 川口 太郎 日本地理学会発表要旨集 2011s (0), 22-22, 2011

    ...3．豊洲地区におけるマンション開発と購入世帯 江東区豊洲地区においては，三井不動産などが商業施設と一体化した超高層マンション群の供給を行ったが，これらには多様な価格帯や間取りの物件が含まれた。居住地選択の過程では，多くの居住者がインターネットを利用し，東京都心部および東京湾岸部において同時期に販売された超高層マンションと比較している例が多くみられた。...

    DOI

  • 禁裏御用水の構成と周辺園池との関係

    林 倫子, 藤原 剛, 出村 嘉史, 川崎 雅史, 樋口 忠彦 土木学会論文集Ｄ 65 (2), 187-197, 2009

    現在の京都御苑周辺に歴史上設けられた数多くの園池へは，禁裏御用水が供給されていた．本研究では，広域的な導配水システムとしての禁裏御用水に着目し，その流路構造や付帯施設を歴史的資料を用いて明らかにした．その結果，禁裏御用水の4つの施設面の特徴とマネジメントルールを抽出し，禁裏御用水が水の安定供給に加えて上流の田畑と下流の園池での水の共用にも配慮していたことを示した．更に，各園池への導水経路を検証し…

    DOI HANDLE 被引用文献1件 参考文献5件

  • コントラスト感度に基づく視認性評価法

    島崎 航, 土屋 麻衣, 岩本 朋子, 中村 芳樹 照明学会　全国大会講演論文集 41 (0), 69-69, 2008

    これまで筆者らは、視覚系の多重チャンネルモデルに基づいた視認性の評価方法を提案している。この方法は、輝度画像をウェーブレット分解によって空間周波数成分に分解し、その空間的な変化量を取り、コントラスト感度に応じた重み付けを行うことで定量的に視認性を評価する方法である。<BR>本稿では、まず空間的な変化量を取る方法の改善方法を提案し、その方法を用いて新たに求めたコントラスト感度から重み係数を求めた。…

    DOI

  • コントラスト感度に基づく視認性評価法

    土屋 麻衣, 島崎 航, 岩本 朋子, 中村 芳樹 照明学会　全国大会講演論文集 41 (0), 70-70, 2008

    建築空間における視野内の領域の見え方を定量的に表現する方法として、コントラスト感度に基づく視認性評価法(Image-based Visibility Evaluation Method: IVEM)が提案されている。IVEMは、視認可能な限界の輝度変化を１とした時にどれだけの強さのエッジが生じているかを、「閾値倍率」として表す。しかし、この閾値倍率を我々がどの程度の「見やすさ」として心理評価する…

    DOI

  • 成長の研究　企業：三井不動産　土地の価値は磨くもの

    日経ビジネス = Nikkei business (1408) 48-51, 2007-09-17

    緑産業道路は、東京・玉川と横浜を結ぶ第3京浜高速道路、港北インターチェンジからJR横浜線の鴨居駅方面に抜ける片側2車線の一般道だ。その名の通り、道沿いには松下電器産業やNECの工場が立ち並び、搬送のトラックが行き交う産業用道路だった。　この道を走る車の種類と量が今年3月を境に大きく変わった。　以前はトラックが多かったが、ワンボックスカーやセダンが増えた。

    PDF Web Site

  • 編集長インタビュー　人物：岩沙　弘道　氏［三井不動産社長］　信頼得て業者を脱却

    岩沙 弘道, 井上 裕 日経ビジネス = Nikkei business (1292) 78-81, 2005-05-23

    問　REIT（上場不動産投資信託）の活況に代表されるように、不動産に投下される資金がここにきて一気に増えてきました。一体、どこからお金が集まっているんですか。　答　ボーダーレスでグローバルですよ。一端をお話しすると、アラブの産油国のオイルマネーに、東南アジア華僑の資本、欧米の年金基金など。実に多様なプレーヤーが投資しています。

    PDF Web Site

  • ケーススタディー　経営：三井不動産　持たない3つの必然

    日経ビジネス = Nikkei business (1234) 50-54, 2004-03-22

    ...三井不動産などが再開発を手がける防衛庁跡地だ。地下鉄六本木駅から徒歩で数分のその場所では、整地のために重機が動き回っていた。この敷地に、地上248mの超高層ビルが建設される。完成が見込まれる2007年度には東京都庁の本庁舎を抜き去り、都内で最も高い建物になる。...

    PDF Web Site

  • わが国における新たな海岸環境管理制度の実現化方策に関する研究

    山崎 正人, 横内 憲久, 岡田 智秀 都市計画論文集 39.3 (0), 151-156, 2004

    本研究はプライベートビーチを活用した民間が主体の海岸環境管理を提案するものである。調査は、３つの自治体（沖縄県恩納村・千葉県成東町・京都府網野町）へのヒアリング調査を実施した。その結果、本提案を制度化するための要件として、民間の収益確保と環境管理の実効性を促すためには、海浜地の排他的利用の権利が契約等によって担保される必要があることを明らかにした。

    DOI Web Site Web Site 参考文献12件

  • わが国における新たな海岸環境管理制度の実現化方策に関する研究

    山崎 正人, 横内 憲久, 岡田 智秀 都市計画論文集 39 (0), 26-26, 2004

    本研究はプライベートビーチを活用した民間が主体の海岸環境管理を提案するものである。調査は、３つの自治体（沖縄県恩納村・千葉県成東町・京都府網野町）へのヒアリング調査を実施した。その結果、本提案を制度化するための要件として、民間の収益確保と環境管理の実効性を促すためには、海浜地の排他的利用の権利が契約等によって担保される必要があることを明らかにした。

    DOI

  • 特集　業界再編の幕は上がった：建設業界再編の現状：増えてきた合併や経営統合

    日経コンストラクション = Nikkei construction (287) 61-64, 2001-09-14

    ...中堅建設会社の先陣を切って，日東大都工業と三井不動産建設は経営統合に乗り出す。公共事業への依存度が高い北海道では，受注量の減少を見越して地元建設会社同士の合併が進み始めた。対照的に，一向に再編の兆しが見えないのが大手建設会社。そうしたなか，国土交通省が準備している再編促進策の詳細が見えてきた。まずは大手向けの再編促進策が，年内にも導入される見込みだ。...

    PDF Web Site

  • 風土に根ざした地震火災用消防水利システム

    大窪 健之, 本田 剛久, 小林 正美 土木学会論文集 2001 (681), 101-112, 2001-07-20

    阪神・淡路大震災では, 地震動による直接的な被害もさることながら, 二次災害である地震火災による被害が都市全体に広がっていった. 被害を拡大した要因の一つに, 圧倒的な消防水利の不足があげられる. 本研究報告は, 近い将来京都市においても想定される地震火災時の消防水利不足を補う方法として, 地震火災に有効な消防水利の条件を整理するとともに, 風土に根ざした消防水利として, …

    DOI Web Site 被引用文献1件 参考文献4件

  • FLIPによる矢板式岸壁の耐震性評価について

    中山 裕章, 酒井 久和, 金子 浩士, 足立 雅樹, 井合 進, 森浩 章, 龍田 昌毅 地震工学研究発表会講演論文集 26 817-820, 2001

    矢板式岸壁を対象として, 有効応力解析プロラムFLIPを用いた場合の地震応答解析結果と, 陸側自由地盤部の1次元・非線形解析結果から得られる最大せん断応力を元にした等価加速度と地盤の等価N値から求められる簡易液状化判定とを比較検討し, FLIPの耐震評価手法の妥当性を検証した。モデル断面としては, 矢板壁高13m (矢板前面水深10m), 設計震度 (Kh=0.1, 0.2), …

    DOI

  • 第２特集：CASE4　湘南国際村住宅："顔が見える"設計でCS向上

    日経アーキテクチュア = Nikkei architecture (656) 113-115, 1999-12-27

    ...神奈川県横須賀市の湘南国際村は，三井不動産が開発した複合都市。その中心に位置する約290戸の戸建て分譲住宅地は，相模湾を見下ろす丘の上にある。　95年から分譲を開始した同社では，約2年前から建築家の起用を販売の目玉にしたシリーズを展開してきた。これまで3回のプロジェクトに分けて4区画ずつ，12戸の住宅を5人の建築家が設計。いずれも即日完売と，好評を博している。...

    PDF Web Site

  • 塑性のない細粒分を含む砂質土の液状化とそれに伴なう体積変化特性

    足立 雅樹, 安原 一哉, 島袋 淳 土木学会論文集 1998 (596), 29-38, 1998-06-21

    本論文は, 細粒分として塑性のないシルトを砂に混合した供試体に対し, 一連の非排水繰返し三軸試験を行った. 前報で提案した方法に基づき作成された締固め砂質土供試体の液状化特性, 及び液状化後の体積変化特性に及ぼす, (1) 密度, (2) 細粒分含有率, (3) 細粒分の種類の影響について検討した. その結果, 前報で提案した正規化繰返し強度比 (=繰返しせん断応力/静的せん断強度) …

    DOI Web Site Web Site 被引用文献4件 参考文献32件

  • 粘性土の繰返しせん断強度に及ぼす間隙水の水素イオン濃度指数の影響

    山本 哲朗, 畑岡 直樹, 松下 英次 地震工学研究発表会講演論文集 24 437-440, 1997

    間隙水の水素イオン濃度指数 (pH) が, 宇部岬粘性土および庄原粘土の繰返しせん断強度に及ぼす影響を調べることを目的として繰返し三軸試験を行った.宇部岬粘性土の場合, 間隙水が酸性, 中性, アルカリ性となるような3種類のpHをもつ供試体を, 庄原粘土の場合, 同様に4種類のpHをもつ供試体を圧密によって作製した.実験から得られた結果は次のとおりである.間隙水のpHの違いによって形成される土粒…

    DOI

  • 小規模漁村の経営基盤に関する一考察

    前野 賀彦, 片野 明良, 藤原 伸治, 遠藤 芳輝, 坂内 孝博 海洋開発論文集 10 153-158, 1994

    There are so many small comunities located along coastline in Japan. Their economics are in face of a difficult situation to run fishery under the decline of coastal fishery. Most of residents have …

    DOI

  • 沿岸域埋立地計画の評価手法とその検証

    長尾 義三, 小林 良久, 宮下 崇 日本沿岸域会議論文集 4 (1), 21-32, 1992

    <p>Reclamation Projects to convert coastal sea areas into the land for multipurpose utilization have been implemented in many major cities in Japan. Chapters 1 and 2 are the summary of a thesis …

    DOI

  • Lower Regime河床における流れの抵抗則

    鈴木 幸一, 鈴木 悟, 加藤 知生 水工学論文集 34 427-432, 1990

    Flow resistance on lower regime river beds is discussed with the data of Colorado University given by Guy et. al. The Engelund method to estimate the flow depth in an alluvial channel for a given …

    DOI

ページトップへ