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検索結果 301 件

  • 公団住宅居住者を対象とした出張DIY作業スペースの実験

    鄭 弼溶, 外間 守咲, 石田 卓朗 住総研研究論文集・実践研究報告集 49 (0), 261-270, 2023-03-31

    「作業環境のない集合住宅居住者のための技術サポート付 DIY 作業スペースサービス」 DIY作業が困難な団地に移動型の仮設 DIY 作業スペースを設置し，その成果と課題を検証した。DIY工房 Carの設計では，防音ブースと工具棚となるトラック荷台の間に広い作業台を配置しその上に天蓋を掛け渡すことで，騒音を抑えつつ，利用者同士の話し合いが弾む居心地の良い空間を実現した。一方で，木部材の反りや重量…

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  • 郊外住宅団地という場所性の生成

    市道 寛也 日本地理学会発表要旨集 2022s (0), 55-, 2022

    ...公団住宅は1956年4月に金岡団地（大阪府堺市）で入居が始まった。これを皮切りに、多摩平団地（東京都日野市）や香里団地（大阪府枚方市）などの公団住宅が郊外に完成した。公団住宅では、ダイニングキッチンや、スターハウスなどの画期的な建築、植栽環境や自然環境を考慮した住環境設計を通じて、人々の憧れの住まいが生み出された。これは公団住宅の場所性であると言える。...

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  • 高度経済成長期における公営住宅の建設 : 福岡市営弥永団地を中心に

    宮内, 貴久 国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History 207 183-221, 2018-02-28

    ...1950年の日本住宅公団の設立，1951年の「公営住宅法」により，公団住宅と公営住宅の建設が進められていった。しかし1960年，全国の世帯数1,957万に対して住宅数は約100万戸不足し，市営住宅募集倍率は数十倍という高倍率だった。福岡市では1973年までに14,020戸の市営住宅が建設され，公団住宅は19,417戸が建設された。...

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  • 環境資源としての活用を目的とする公団住宅外部空間の定量的実態把握

    矢込 祐太, 菅野 博貢 日本造園学会　全国大会　研究発表論文集　抄録 2011 (0), 69-69, 2011

    ...戦後日本住宅公団によって建設されてきた公団住宅は，今日からみると多様な外部空間を有しており，都市部における潜在的な環境資源となっている。本研究は，東京都内の公団住宅を対象として，建設年代ごとに外部空間構成の特徴と整備傾向の変化を定量的に把握することにより，今後の環境資源としての活用について考察することを目的とする。...

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  • 千里ニュータウンの集合住宅団地に内在する自然環境の構造とその形成過程

    篠沢 健太, 宮城 俊作, 根本 哲夫 日本造園学会　全国大会　研究発表論文集　抄録 2010 (0), 72-72, 2010

    ...一方、公団住宅団地では、企業局案と異なる住棟配置計画が行われ、造成コンセプトの変更を含む大規模な宅盤の再整備が、一度粗造成された土地に行なわれていた。異なる開発経緯をもつ個々の集合住宅団地において、現在のオープンスペースに内在する自然環境構造を整理し、その出自と経緯を明らかにすることが、今後、場の特性や地域の文脈に応じた集合住宅団地のオープンスペース再編に不可欠であることが指摘された。...

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  • 初期公団住宅の団地に内在する自然環境の構造とその発現形態

    根本 哲夫, 宮城 俊作, 篠沢 健太, 岩本 芙美代 日本造園学会　全国大会　研究発表論文集　抄録 2009 (0), 78-78, 2009

    草創期の日本住宅公団は、都市勤労者のための緊急且つ大量な集合住宅の供給とその用地を整備していくことが求められていた。この時期の開発は計画技術手法も十分に確立していなかったため、大規模な地形の改変を必要としない台地上平坦地が選定されおり、計画地内においてはきめ細かく地形が読み込まれていたと想定される。本論文においては奈良市の鶴舞団地を対象とし、周辺の自然環境構造に着目して計画されたと想定される空間…

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  • 新規供給民間賃貸住宅の動向に関する研究

    櫻井 のり子, 谷本 道子, 佐藤 美樹, 中山 智草, 杉山 尚美 一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 59 (0), 128-128, 2007

    ...目的　戦後から高度経済成長期を通して，さまざまな手法で住宅供給がはかられた．公的には，住宅金融公庫，公営住宅，公団住宅が大量に計画的に供給され，同時に大量の民間供給も行われ，住宅戸数が世帯数を上回るまでに成長した．そこから，住宅需要が量から質へ転換したとされ，公的供給，民間供給ともに，次第に質的水準の高い住宅が供給されるようになってきた．しかし，近年の社会経済情勢の中で，世帯規模の縮小，高齢・少子社会...

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  • 池袋チャイナタウンの形成

    山下 清海, 松村 公明, 杜 国慶 日本地理学会発表要旨集 2007s (0), 69-69, 2007

    ...また，華人ニューカマーズの定住化傾向に伴い，単身者が結婚後，より広い住宅を求めて，埼京線や京浜東北線の沿線の埼玉県の公団住宅やアパートに移り住む郊外化の傾向もみられる（江・山下 2005b）。彼らの職場は東京都内が多く，勤務を終え，帰宅する途中に買物，食事などで立ち寄りやすい池袋の位置は，チャイナタウン形成の一つの重要な要因になっている。...

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  • 住宅政策改革と大都市圏居住の変容に関する予察 : 東京大都市圏を中心に

    中澤 高志 経済地理学年報 52 (1), 1-18, 2006

    ...公営住宅,公団住宅,および住宅金融公庫は,戦後日本の住宅政策の根幹をなしてきたが,1990年代後半以降にいずれも大きな変容をとげた.本稿の目的は,一連の住宅政策改革の内容を整理し,東京大都市圏を対象地域としてその影響について予察的考察を行うことである.公営住宅では,量的不足に加えて需要と供給の地域的不均衡が発生している.公営住宅法の改正は,公営住宅用地を都市再生に利用する道を拓くものであり,需給の地域的...

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  • 高齢社会における公団賃貸住宅団地再生計画の基礎的研究

    新井 信幸, 延藤 安弘, 森永 良丙 都市計画論文集 39 (0), 103-103, 2004

    本研究は、今後の高齢社会をふまえた公団賃貸住宅団地の再生計画のあり方を明らかにすることを目指して、アンケート調査による既存団地の居住実態・居住意向を分析した上で、高齢者の生活環境の視点から再生計画の基本方針を導き出し、それを尺度に、現行の全面建替え型再生事業を評価している。基本方針については、(1)高齢者の円滑な日常生活のための居住空間の確保、(2)身近な生活支援活動の生成・発展、(3)ミクスト…

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  • 高齢社会における公団賃貸住宅団地再生計画の基礎的研究

    新井 信幸, 延藤 安弘, 森永 良丙 都市計画論文集 39.3 (0), 613-618, 2004

    本研究は、今後の高齢社会をふまえた公団賃貸住宅団地の再生計画のあり方を明らかにすることを目指して、アンケート調査による既存団地の居住実態・居住意向を分析した上で、高齢者の生活環境の視点から再生計画の基本方針を導き出し、それを尺度に、現行の全面建替え型再生事業を評価している。基本方針については、.高齢者の円滑な日常生活のための居住空間の確保、.身近な生活支援活動の生成・発展、.ミクスト・コミュニテ…

    DOI Web Site Web Site 被引用文献2件 参考文献3件

  • 給与住宅地の変容にかんする研究

    長谷川 達也 日本地理学会発表要旨集 2004f (0), 116-116, 2004

    ...3.千里ニュータウンの給与住宅地の変容　千里ニュータウンは全体を12の住区に分割し、それぞれに府営住宅、公社住宅、公団住宅、一般分譲住宅、給与住宅地を配置している。最初の給与住宅地の分譲は、1962年にニュータウン北部の古江台地区から行われた。その後、ほかの地区でも順次給与住宅向けの分譲が行われた。結果、1970年までに約6,400戸、最終的には約7,500戸が建設されている。...

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  • 埼玉県川口市芝園団地における中国人ニューカマーズの集住化

    江 衛, 山下 清海 日本地理学会発表要旨集 2003f (0), 106-106, 2003

    最近における華人社会をグローバルスケールでみた場合、その大きな特色の一つは、華人の「新移民」および「再移民」の増加である。華人社会研究においては、中国の改革・開放政策の進行以後の中国大陸出身の新しい移民や1997年の香港の中国返還を前にした移民ブームで海外に移住した香港人、さらには最近の台湾人移民などを「新移民」と呼んでいる。また、いったん東南アジアや南アメリカなどへ移住した華人（ベトナム系華人…

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  • 住宅団地における人口高齢化の空間的組織

    森 泰三 日本地理学会発表要旨集 2003f (0), 103-103, 2003

    ...して多い．一方，最も人口高齢化が進展していないグループには1990年代後半に開発された津高台など，最近の入居者が多い13町丁で構成されており，30歳代の親の層と14歳以下の子どもの層が特化している．その他の各グループでも各世代で特化したコーホートをみることができる．また，わずかに50歳代が多いものの，特化したコーホートを見いだせないグループが１つあった．これには中庄団地など８町丁が含まれており，公営公団住宅...

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  • 初期の公団住宅におけるプレイロットの設計理論と実践

    宮城 俊作, 木下 剛, 霜田 亮祐 ランドスケープ研究 64 (5), 703-708, 2001-03-30

    ...初期の公団住宅におけるプレイロットの設計思想は, 戦後日本における造園モダニズムの基点のひとつを形成するものであり, 同時に民間プロパーにおける造園職能の確立を促すものであったことが確認された。...

    DOI Web Site Web Site 被引用文献1件 参考文献2件

  • 子どもコストの推計 : 家計および資産面からの分析

    永瀬 伸子 人口学研究 28 (0), 1-15, 2001

    ...持ち家,公営借家・公社・公団住宅居住の世帯では,民間賃貸住宅居住世帯に比べ,有意に子ども数が多く,一方社宅居住は大きく金融資産蓄積を高める。他方,女性の勤労収入の増加は金融資産,実物資産蓄積を有意に増やすが,子ども数に対しては,非有意ながら負の影響を与えることが示された。...

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  • 公共賃貸住宅複合建替における入居者の生活構造変化

    加藤 由利子, 大家 亮子, 纐纈 波江, 岡田 のり子, 志賀 英, 恵比寿 美和 住宅総合研究財団研究年報 25 (0), 117-128, 1999

    ...十日市場団地は，従前居住者の高齢化率は非常に高く，年齢面からのミックスドコミュニティ形成という点からは，公団住宅の併設が有効である。定住性・満足度ともに高く，高齢対応の環境が大きな要因となっている。また，住居費負担については，応能応益家賃制度の適用で多様な家賃が実現することにより，公団家賃までつながる家賃分布となる。...

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  • 東京圏の給与住宅の特性について

    山島 哲夫 都市住宅学 1998 (23), 41-46, 1998

    Job related houses are generally larger in scale than private rental houses. Within the rental housing market, job related housing would share higher ratio as unit size criterion is raised. Rent …

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  • 2017 RM構法におけるグラウトコンクリートの充填性確認方法に関する研究(永久型枠)

    長岡,徹, 古賀,一八, 中岡,章郎, 牧野,真之 コンクリート工学年次論文報告集 17 (2), 107-112, 1995-06-01

    RM構法におけるグラウトコンクリートの実大打設実験を実施し、グラウトコンクリートの充填性確認のための非破壊検査として打撃音診断法、超音波法及び電磁波レーダ法の試験を実施し、充填不良箇所の判定を試みた。各試験結果の相互比較及びコア抜き試験結果との比較から、不良判定の精度は超音波法、電磁波レーダ法が打撃音診断法に比べ高く評価された。しかしながら、この3方法単独では充填不良箇所を精度良く推定するのは難…

    NDLデジタルコレクション 参考文献2件

  • 公団「建替事業」に伴う入居者の生活構造変化

    志賀 英, 加藤 由利子, 大家 亮子, 恵比寿 美和 住宅総合研究財団研究年報 21 (0), 313-328, 1995

    ...本調査では，公団住宅入居者で建替を経験している階層に意見を聞いているが，その結果は自分達が家賃面等で優遇されていると感じつつも，なお種々の問題提起を行なっている。公団住宅入居者にもさまざまな階層があるので，どこに焦点をあてるかは難しい問題である。公団住宅のような公共住宅の直接供給については，賛否両論があり，間接援助方式のほうが，国民に対してより公平であるといった考え方もある。...

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  • 英米独仏日における住宅予算の国際比較

    海老塚 良吉 都市住宅学 1995 (11), 134-138, 1995

    This study attempts to analyze the housing budgets of four foreign countries; the United Kingdom, the United States of America, Germany and France, by comparing that of Japan. The ratio of housing …

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  • 分譲共同住宅管理への賃借人の参加についての研究(1)

    梶浦 恒男, 平田 陽子, 斉藤 広子 住宅総合研究財団研究年報 17 (0), 171-185, 1991

    ...1)公的賃貸住宅においては，賃借人の管理参加が多く見られるが公団住宅，公社住宅，公営住宅で違いがあり，家主（供給主体）の住宅経営の方針が反映する。公営においては参加が多い。　...

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  • 集合住宅地の居住人口の構造に関する調査・分析(2)

    上野 淳, 木村 信之, 山崎 俊裕 住宅建築研究所報 14 (0), 307-319, 1988

    ...(1)公団住宅を対象として，国土的スケールでみた場合の，集合住宅入居者階層の圏域による差異について論じた。(2)首都圏の公団住宅を対象として，住宅団地立地に関するクラスタ分析を行ない，立地セクターの分類を行なうとともに，重相関分析によって立地要因が入居者属性に与える影響の度合を分析した。...

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  • 集合住宅地の居住人口の構造に関する調査・分析(1)

    上野 淳, 木村 信之, 山崎 俊裕 住宅建築研究所報 13 (0), 285-298, 1987

    ...本年度は公団住宅を対象とした調査・分析とし， ①住民票調査によって近年の公団住宅居住者の人口構造を詳しく分析する ②公団住宅入居者の構成が，団地の立地条件によって具体的にどのような影響を受けているかについて数理的な分析を施す の2つの内容に分けて実施した。得られた主要な結果を挙げると以下のとおりである。 ①公団住宅居住者の来住時点の家族型構成を，賃貸・分譲，住居型別に把えることができた。...

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  • コンクリート技術と教育

    重倉 祐光, 小林 正几, 井上 博, 隈元 力, 吉信 正弘, 吉兼 亨, 長尾 信夫, 田代 芳文, 児玉 和巳, 石橋 忠良, 福士 勲 Concrete Journal 23 (1), 2-19, 1985

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