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検索結果 72 件

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  • 林業経営収益性の2020年までの130年間にわたる長期変化（論文）

    藤掛 一郎 林業経済 76 (11), 1-18, 2024

    ...造林賃金と立木価格の長期時系列データを作成した上で、各年に造林を開始した場合における、その時点での価格、賃金、造林補助制度で評価した内部収益率である期待収益率、その後45年間の施業実施時の価格等で評価した内部収益率である実現収益率の二つを計算した。...

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  • 宮崎県諸塚村におけるクヌギ人工林経営の現状と課題

    杉本 拓生, 藤掛 一郎 日本森林学会大会発表データベース 134 (0), 72-, 2023-05-30

    ...収益性では25年伐期のクヌギ人工林経営の内部収益率を求めると、一般の造林補助金を使った場合2.6%だが今年度から村が設けた補助金を使えば7.4%とかなり高い収益性が見込めた。今後、補助金を活用しクヌギ造林が活発化するかを見極める必要があると同時に大径化していく資源の活用を考えていく必要がある。</p>...

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  • GISと連携した施業評価ツールの開発：QGISプラグイン版

    重永 英年, 鹿又 秀聡, 北原 文章, 山田 祐亮, 鶴崎 幸, 武津 英太郎, 久保田 正裕 日本森林学会大会発表データベース 133 (0), 289-, 2022-05-30

    ...ユーザーは数種のダイアログボックスを起動させ、クリックやテキストボックスへの各種条件の入力により、林小班の森林簿情報、地位指数曲線と密度管理図に基づく樹高成長曲線と林分材積、主伐収入と主伐後の地拵えから除伐までの造林初期コスト、除伐以降の間伐や主伐の収穫量、施業全体の内部収益率等を知ることができる。また、設定条件やグラフを含めた計算結果はExcelファイルに出力される。...

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  • スギ人工林の収益性に基づく最適伐期齢の検討

    西園 朋広, 小谷 英司, 鹿又 秀聡, 細田 和男, 福本 桂子, 山田 祐亮, 天野 智将 森林計画学会誌 55 (2), 77-93, 2022-03-20

    ...また，内部収益率のピーク林齢は58年～97年（平均80.0年）であった。伐期齢と森林純収穫との関係に基づくと，同人工林は長伐期が適していると判断できた。また，伐期齢と内部収益率との関係に基づくと，同人工林は地位が低い場合は長伐期が適しており，地位が良い場合は間伐の実施スケジュールを制御することによって普通伐期～長伐期を設定できることが示唆された。</p>...

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  • わが国のスギ人工林の経営的評価－長期継続調査データの分析－

    西園 朋広, 北原 文章, 田中 邦宏, 小谷 英司, 近藤 洋史, 福本 桂子, 山田 祐亮, 鹿又 秀聡, 志水 克人, 高橋 正義, 齋藤 英樹, 田中 真哉, 齋藤 和彦, 高橋 與明, 鷹尾 元, 細田 和男 日本森林学会大会発表データベース 131 (0), 652-, 2020-05-25

    ...<p>　演者らは、先行研究（西園ら、2019、日林学術講130:239）において、東北地方のスギ人工林について収益性指標（森林純収穫と内部収益率）の長期的な推移を解析し，経営的評価を行った。その結果、以下のことがわかった。（1）現状の経営条件下（補助金なし）で算出した収益性指標は加齢に伴って漸増し、長伐期が有利であった。（2）しかし、多くのスギ林で収益が費用を下回った。...

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  • 地方私立大学で民間企業に就職した男子学生の大学教育投資の期待収益率

    真鍋, 島, 遠藤 生活経済学研究 52 (0), 19-32, 2020

    本稿の目的は、大学教育投資の成功の陰に潜む失敗の可能性について検証する事である。我々は、標準的な地方私立大学における4学部3ヵ年分の就職先データを用いて、当該大学卒業者の期待生涯賃金及び期待教育投資収益率を推計し、その値の平均と分散の変動、安定性に着目した分析を行った。 主要な知見は以下の通り。（1）就職状況及び期待生涯賃金・期待収益率について学部別に見た場合、該当学生数が少ない学部においては変…

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  • 大学院進学の経済的収益

    下山 朗, 村田 治 生活経済学研究 50 (0), 1-18, 2019-09-30

    学校教育は人的資本形成に大きな役割を担っているだけでなく、技術水準の高度化や、さらなるイノベーションの必要性を考えると大学および大学院の担う役割はより重要になってくる。特に近年は、大学院への進学者、修了者は増加傾向にあり、それらの教育効果がどの程度あるかについても、検証が求められてきている。本稿では、大学院卒の就業者と大学卒の就業者の所得格差がどの程度生じているのか、また大学院卒であることによる…

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  • 女子の高等教育投資収益率の変化と現状

    遠藤 さとみ, 島 一則 生活経済学研究 49 (0), 41-56, 2019

    る諸研究の蓄積と深化が求められている。しかし、男子を対象とした研究が着実に進められている一方、女子の教育投資に関わる研究は就労形態の複雑さ故に圧倒的に少ない現状がある。そこで本稿では、女子の教育投資収益率計測により女子の大学教育投資の経済効果を明らかにすることを目的としている。 分析の結果得られた主な知見は以下のとおりである。 (1) …

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  • 立地制約を考慮した風力発電の導入および事業性に関する評価

    岡島 敬一, 大石 叡人 日本エネルギー学会誌 96 (11), 493-502, 2017

    ...その結果，開発可能地域の全域に風車を導入した際の総正味年間発電量は73.4 TWh，平均発電コストは24.7円/kWhとなり，事業性の基準値を内部収益率（IRR）8％以上と設定すると，これを満たす総面積は232 km<sup>2</sup>と岩手県全域に対し1.5％に限られ，このときの総正味年間発電量は3.0 TWh，平均発電コストは15.4 円/kWhと推計された。...

    DOI 機関リポジトリ HANDLE ほか1件 参考文献5件

  • 北海道における木質バイオマス発電所向け未利用材の供給ポテンシャルの試算

    酒井 明香, 津田 高明, 八坂 通泰 日本森林学会誌 99 (6), 233-240, 2017

    ...試算にあたり北海道内での原木輸送費や林業事業体によるチップ化費，発電所が内部収益率 8% を維持できる未利用材への最大支払額等を考慮した。未利用材への支払額上限の推計には木質バイオマス発電・熱電併給事業評価シミュレーターを使用した。その結果，各発電所の未利用材への最大支払額は約 6,200～12,500 円/m<sup>3</sup> と推定された。...

    DOI 日本農学文献記事索引 Web Site ほか1件 被引用文献6件 参考文献9件

  • 未利用木質バイオマスを用いた熱電併給事業の成立条件

    久保山 裕史, 古俣 寛隆, 柳田 高志 日本森林学会誌 99 (6), 226-232, 2017

    ...これを定量的に明らかにするため，評価モデルを開発し，四つの発電規模 (1,200，1,600，1,999，5,700 kW) を対象に，1) 発電のみ，2) 蒸気利用のCHP，3) 温水利用のCHPの三つの事業について内部収益率等を推計した。売熱単価は，A重油価格を参考に7.7円/kWhと5.2円/kWhの2通りとした。...

    DOI 日本農学文献記事索引 Web Site ほか1件 被引用文献8件 参考文献5件

  • 資本予算技法の選択と投資意思決定の現地化

    北尾 信夫 研究論集 101 89-97, 2015-03

    ...投資案件の採否に際して、英米では洗練された技法とされる IRR 法(内部収益率法)が主流の資本予算技法として長らく用いられてきた。一方、わが国では理論的に劣位にあるとされる回収期間法が1970年代以降、今日に至るまで多用され続けている。 このような資本予算技法に見られる選好は、企業文化を構成する重要な要素のひとつであり、組織の成員の意識に刷り込まれた企業経営の規範でもある。...

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  • 木質バイオマス発電の事業リスクに関する考察

    澤田 直美, 白石 則彦 日本森林学会大会発表データベース 124 (0), 376-, 2013

    ...事業継続性を評価するものとしては、事業期間20年間のモデル損益計算書における内部収益率、DSCRを指標として用い、事業継続が可能となる条件を設定し、各リスク要因が事業の継続性に対し及ぼす影響について評価を行う。...

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  • <b>再生可能エネルギー発電の固定価格買取条件の妥当性の検証</b>

    塚田 俊三 環境技術 42 (12), 739-746, 2013

    ...このような買取価格の設定は，電力会社，消費者，投資家，三者間の微妙なバランスを崩すものであり，投資家の利益に過度に偏したものではないかとの懸念を生んだ．このような問いに答えるため，本稿においては2013年度の買取価格を，キャッシュ・フロー・モデルを使い分析し，その水準の妥当性を検証することとした．分析の結果，同価格は，投資家にとって重要な指標であるEquity IRR ベースから見ると20％に近い内部収益率...

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  • 小規模ダムの防災改修におけるMVMの適用性について

    常住 直人, 高木 強治 ダム工学 21 (2), 117-121, 2011

    ...適用に際しては各超過確率洪水に対する改修事業収益率を超過確率の生起確率換算値と対応させ，この生起確率を一種のシナリオ生起確率と見なし，個別ため池改修事業の期待収益率を内部収益率として算出した。その結果，計画確率年を200年で固定した場合，ため池数が多ければ，シャープレシオ，期待収益率のみからため池群の改修のウェイト付け（もしくは優先順位付け）を行いうることが分かった。...

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  • 内部収益率のバリエーションと大学進学の経済的メリットの再考察

    田中, 寧 京都産業大学論集. 社会科学系列 27 63-82, 2010-03

    本稿の主旨は大学進学の経済的メリットを内部収益率の概念を使って説明することであるが、従来の内部収益率の定義にいくつかのバリエーションを加えた分析を試みた。費用については学費以外でも生活費や家庭の負担なども考慮し、賃金については産業別の賃金を使って、様々な内部収益率を算出した。 　その結果、現在の日本では、（１）まだ大学進学に経済的メリットはあるが、（２）家庭の負担は大きくメリットをかなり下げる、…

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  • 社会基盤構造物の環境負荷・便益評価とバンコク地下鉄建設事業への適用例

    稲積 真哉, 大津 宏康, 勝見 武, 有薗 大樹 土木学会論文集Ｆ 65 (3), 313-325, 2009

    ...社会基盤構造物の整備事業が与える環境影響を定量的に予測し，環境影響を考慮した整備事業評価に貢献し得る環境負荷・便益評価手法を検討するものである．また，当該手法はタイ王国・バンコク地下鉄建設事業に対して適用しており，バンコク地下鉄の建設・運用段階における環境負荷および環境便益の定量化を試みている．さらに，本適用例では定量化された環境負荷および環境便益に関する社会負担を貨幣価値に換算し，環境コストとして経済的内部収益率...

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  • 社会基盤構造物の環境負荷・便益評価とバンコク地下鉄建設事業への適用例

    土木学会論文集Ｆ 65 (3), 313-325, 2009

    ...社会基盤構造物の整備事業が与える環境影響を定量的に予測し，環境影響を考慮した整備事業評価に貢献し得る環境負荷・便益評価手法を検討するものである．また，当該手法はタイ王国・バンコク地下鉄建設事業に対して適用しており，バンコク地下鉄の建設・運用段階における環境負荷および環境便益の定量化を試みている．さらに，本適用例では定量化された環境負荷および環境便益に関する社会負担を貨幣価値に換算し，環境コストとして経済的内部収益率...

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  • アメリカ合衆国における林地投資の新たな動向と育林経営

    大塚 生美, 立花 敏, 餅田 治之 林業経済研究 54 (2), 41-50, 2008

    ...その結果,育林経営の内部収益率は概ね6%であることから,米国債や銀行利回りより高いリターンが期待できること,林産会社の所有林は,長い間産業備林として所有されていたため,今日の実勢価格はそれよりはるかに高く,林地評価額の上昇がもたらした林地売却に有利性があること,REITの経営によって得られた収益に対しては,二重課税を回避するため支払配当控除ができる税の優遇措置があることがわかった。...

    DOI Web Site 参考文献9件

  • わが国企業の資本予算評価技法の利用実態 : 時間価値重視の評価技法へのシフトと技法併用の状況

    篠田 朝也 原価計算研究 32 (2), 24-35, 2008

    本稿では,資本予算の経済性計算評価技法の利用実態についてわが国の上場企業に実施した質問票調査の結果を分析している。本研究における重要な貢献は,先行調査では具体的に検討されてこなかった割引回収期問法および,新しい技法としてのモンテカルロDCF法とリアル・オプションを検討対象としたことにある。本稿では,時間価値を重視した評価技法への利用の推移および,評価技法の併用状況に焦点を絞って分析を行う。

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  • 大学教育と所得格差

    青 幹大, 村田 治 生活経済学研究 25 (0), 47-63, 2007

    Recently, Japanese society has been getting to be a stratified one. This paper concerns with a problem of the income disparity. Especially, we would like to clarify the relation between the higher …

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  • 高専卒業者における遠隔教育の意義と経済性

    田島, 貴裕, 奥田, 和重 高等専門学校の教育と研究 : 日本高専学会誌 9 (2), 51-56, 2004-04-20

    ...ここでは，高専卒業後に学士を取得する場合を想定し，教育費用の算定に内部収益率法を適用することによって，その経済性を検討した。また，高専卒業者に対する遠隔教育について経済的な観点から検討し，その意義及び問題点を明らかにした。...

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  • 農村社会開発プロジェクト評価手法の研究

    今井 伸, 板倉 雄二郎 農業土木学会誌 67 (3), 231-236,a1, 1999

    ...農業開発プロジェクトの経済評価は, 便益/費用比, 純現在価値, 経済・財務内部収益率等の指標を用いて妥当性の判定を行っているが, 農村地域への外部効果, 波及効果に対する社会経済的影響にっいての検討が十分なされているのであろうか。本稿においては, 国連開発計画が発表した人間開発指数を利用し, 農業開発プロジェクトに関する社会経済的影響にっいて検討を行ったものである。...

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  • 育林投資における地位と収益性に関する計量的分析

    黒川 泰亨 森林応用研究 6 (0), 13-16, 1997

    ...収益性を計測するための評価基準として内部収益率を採用し,評価モデルを次のように考えた。i-φ(c,l,p,s,y),ただし,i:内部収益率,c:育林費,l:伐出費,p:素材価格,s:地位指数,y:林齢。このモデルに従い,陽関数の形として示した内部収益率を媒介としつつ各変数の代替関係から,育林経営の収益性に及ぼす地位の影響を計量的に分析した。...

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  • 看護婦の労働市場

    角田 由佳 Iryo To Shakai 4 (1), 171-197, 1994

    ...これは,看護婦が直面する賃金率,内部収益率に病院間で格差が存在すること,ならびに,内部収益率格差に縮小傾向がみられないことからも裏づけちれる。また「看護基準制度」は,病院収入の変化によって看護婦の労働需要に影響を与えるのであり,需要独占・寡占モデル自体の変更を要したり,日本への適用可能性を妨げるものではない。...

    DOI 被引用文献1件

  • ヒノキ無間伐林分と間伐実行林分における素材収穫量と収益性の比較

    家原 敏郎 森林計画学会誌 21 (0), 17-33, 1993

    ...間伐収益を含めると,内部収益率,森林純収穫とも間伐区が無間伐区より大きく,間伐を実施した方が経営上は有利であるといえた。間伐収益が得られない場合には,逆に無間伐施業が有利となった。伐期40年程度では,主伐経費の節減が内部収益率を引き上げる効果が大きかったが,伐期が長くなるほど間伐経費節減の効果が大きく,地形条件や搬出条件がよい林分では,間伐を行ったほうがよいと考えられた。...

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  • ヒノキ長伐期施業の収益性と経営的評価

    家原 敏郎 日本林學會誌 75 (1), 34-40, 1993

    ...間伐収益を考慮しない場合,物価・賃金の上昇を考慮しない名目の値では内部収益率は16.61%,森林純収穫は814,701円/ha・年となったが,費用を賃金指数で現在価に換算した実質値では内部収益率は4.41%,森林純収穫は798,764円/ha・年となった。伐期が80年以下のモデル林分の採算性と比較した結果,本林分のような長伐期施業がやや有利であると考えられた。...

    DOI 日本農学文献記事索引 Web Site

  • 資本の所有形態と最適輪伐期

    田中 和博 日本林學會誌 73 (2), 106-117, 1991

    ...最初に,将来期待される収益の現在価値について考察し,内部收益率に基づく評価の不完全さや割引率(林業利率)に対する考え方,自己資本と他人資本とを区別する必要性および正味現在価値との関係などについて論じた。次に,単位面積当たりの現在価値を最大にするような輪伐期が合理的であるという立場から,資本の所有形態別に最適な輪伐期について考察した。...

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  • 逐次意思決定モデルによる最適間伐量の決定 (II)

    江尻 陽三郎 日本林學會誌 73 (5), 344-356, 1991

    ...内部収益率は伐期とともに変化するが,それが最大となった後は,無間伐林分では急激に低下する。これに対して間伐林分では,高伐期に至るまでその低下の程度が比較的穏やかである。...

    DOI Web Site 被引用文献4件

  • オートメーション設備によるベネフィットの測定とその問題点

    中村 博之 富山大学紀要．富大経済論集 35 (1), 155-169, 1989-07

    ...ここで，一般的に適切とされる，貨幣の時間価値を考慮した正味現在価値法あるいは内部収益率法を仮定すると，コストとは資本コストであり，ベネフィットとはネット・キャッシュ・インフローである。このとき，従来の設備によるベネフィットと，近年重要性を増したオートメーション設備によるベネフィットを比較すると，明らかに違いがある。...

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  • 企業目標と目標価格の決定 : マーク・アップと投資(II)

    岡本 武之 大阪府立大學經濟研究 31 (3), 45-69, 1986-06-30

    ...われわれは,前稿「マーク・アップと投資」において,固定価格市場を形成する寡占産業の巨大法人ないしプライス・リーダーのマーク・アップ価格政策についてポスト・ケインジアンの価格理論を批判し,そして,生産物価格の決定については,基本的には,,マーク・アップを当該生産物の生産のために実施された投資の内部収益率によって与えられる目標資本収益率に依存させるべきである,という理論を与えた。...

    DOI 機関リポジトリ HANDLE ほか1件

  • 投資決定の研究

    羽渕, 統次郎 岡山大学農学部学術報告 40 (1), 19-24, 1972

    ...本稿は計画問題を次の三点から考察したものである. (1)将来所得配分の決定J.Hirshleiferモデルを一般化して最適消費決定を行ない,時間選好の関係を調べた. (2)多数期間の利潤最大化理論を条件付き最大化,最小化問題として解いた場合は利子率に独立な条件が導かれ,1期間内の投資の限界内部収益率が導かれるのに対して,投資収益関数を用いた場合及び多数期間の全投資及び全生産量を変数とした場合の限界内部収益率...

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