検索結果 2,814 件

和崎 夏子, 高橋 明子 労働安全衛生研究 advpub (0), 2024-05-09

...不注意の種類および注意すべきであった対象について分類を行った．その結果，①不注意に起因する転倒災害は労働災害全体における転倒災害が占める割合に比べ約1.5倍高い，②労働災害全体の傾向と同様に，不注意に起因する労働災害は高齢者になるほど増加する傾向がある，③注意の容量に起因する労働災害が多い（不注意に起因する災害の約7割を占める），④業種により労働災害が発生しやすい状況と注意すべき対象に特徴があることが...

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中村 英一郎 整形外科 75 (5), 456-456, 2024-05-01

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牧野 良次 安全工学 63 (2), 73-81, 2024-04-15

...そこで中央労働災害防止協会は 2020 年度から 3 年計画で ， 企業が自社 の労働災害防止対策の経済的評価を事前にかつ簡便に実施できるよう支援する方法論・ツール等の整備及 びその普及を行うことを目的とした調査研究事業を立ち上げた ． 本稿はその最終結果について報告するも のである ．</p>...

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松田 文子 人間工学 60 (2), 75-78, 2024-04-15

...有用性はよく知られている．これらを幼児向けの安全対策に活用できる可能性について検討した．幼稚園・保育園等における手作り文化との融合を考え，ピクトグラムのデザインを，就労現場の幼稚園教諭・保育士自身が容易にアレンジできるようなツールを作ることができれば，幼児が状況に応じて安全状態について知ることができ，幼稚園・保育園等での事故防止につながる可能性がある．ひいては幼児期から危険感受性を高めることで将来の労働災害...

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小川 有希子, 中谷 淳子, 榎原 毅 人間工学 60 (2), 89-96, 2024-04-15

...<p>多様性が求められる時代だが，「きき手」「きき足」といった「きき」に関する研究は体系的に整理されているとはいえない．本リサーチ・イシューでは，業務上負傷に作業者の「きき」が関与するのかを明らかにするために必要と思われるリサーチ・イシューをまとめた．まず，生物学的，社会文化的な面から「きき」の歴史的な研究動向を俯瞰した．そして，基礎的だが取り残されがちな新しい産業人間工学上の課題として，1）労働災害統計分析...

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和中 秀行, 柘植 孝浩, 藤本 昌央, 川村 有希子 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 382-382, 2024-03-31

...<p>【はじめに、目的】</p><p> 近年、転倒や腰痛などの労働災害への対策に理学療法士の活用が推奨されるなど、理学療法士の産業保健分野への参画の機運が高まっている。一方、産業保健活動に関与している理学療法士は稀であり、この分野でなにができるのかの認知度は低いとされている。...

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川村 有希子, 川又 華代, 位高 駿夫, 甲斐 裕子, 赤前 幸隆 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 385-385, 2024-03-31

...<p>【はじめに、目的】</p><p>厚生労働省によれば、近年「転倒」および腰痛等を含む「作業行動」に起因する労働災害 (以下：労災)の増加がみられ、全体の約4割を占めている。2023年度から5年間を計画期間とする第14次労働災害防止計画では、重点対策の中に、「労働者の作業行動に起因する労働災害防止対策の推進 」や「高年齢労働者の労働災害防止対策の推進」が含まれる。...

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坂上 尚穗, 佐々木 広人, 荻原 久佳 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 407-407, 2024-03-31

...<p>【はじめに、目的】</p><p>2020年厚生労働省による業務上の疾病発 生状況おいて，労働災害の85％が腰痛であり，特に病院，福祉施設などでは93％が腰痛と公表される．腰痛などによる労働力低下から社会経済的損失が大きく有効な対策が求められている．そこで，本研究は腰痛などによる労働力低下を予防する目的で介護職員を対象に腰痛を中心に痛みの実態と専門職アドバイス希望などを調査することである．...

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木村 圭佑, 岡原 聡, 加藤 芳司 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 413-413, 2024-03-31

...作成したケース教材は「腰痛対策」「作業環境改善」「労働災害防止」をテーマとし,教育主題の中に産業理学療法に従事する際に迫られる,マネジメントや意思決定について盛り込んでいる....

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垣見 尚宏, 髙橋 廣彰 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 415-415, 2024-03-31

...<p>【はじめに】</p><p> 安全衛生委員会 (委員会)は労働安全衛生法に基づき、労働災害 予防と健康障害の防止及び健康の保持増進に関して調査・協議し対策を講ずることが目的となっており、産業医、衛生管理者、委員で構成され、所属施設にて参画している理学療法士 (PT)も存在する。 また、第14次労働災害防止計画に腰痛・転倒予防対策の推進が明記され、PTの活用が期待されている。...

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加藤 芳司 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 425-425, 2024-03-31

...</p><p>【考察・結論】</p><p> 労働災害の上位を占める職業性腰痛は, 取り組みしやすい領域と言え, 調査結果も大きな割合を占めた....

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岸本 俊樹, 石橋 英明 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 112-112, 2024-03-31

...また、健康問題を抱えたまま就業し労働遂行能力の低下を示すプレゼンティーズムは欠勤・休業、労働災害の要因であると考えられている。労働者において運動機能低下を示すロコモの存在はプレゼンティーズムを悪化させる要因の一つと仮説が立てられる。身体運動負荷量や職責が大きい医療従事者では、その影響力は強いと予想される。本研究は病院職員におけるロコモとプレゼンティーズムとの関係について検討することを目的とした。...

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佐藤 剛章 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 404-404, 2024-03-31

...産業労働現場では，重量物の取扱い，長時間の不良姿勢や繰り返し動作などが原因で，様々な身体症状が発生している．我々は，労働者の健康状態を把握し，運動指導やストレッチ，エルゴノミクスに配慮した作業環境の提案などを行い，労働者の健康管理に取り組んでいる．また，労働災害の予防にも取り組んでいる．産業労働現場では，事故や怪我のリスクが高く，後遺症が残る場合もある．労働災害のリスクを最小限に抑えるために，職場の...

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坂口 太一 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 134-134, 2024-03-31

...2) 専門職による相談対応 企業の従業員や保健師、衛生管理担当者を対象に生活習慣病予防や労働災害予防に関する相談を受け、アドバイス等を行う。 3)健康セミナー 企業からの依頼にて労働者の健康や労働災害予防に関しての講義を行う。1回1時間30分～2時間程度で対面やオンラインでも実施可能とし、昨年度の実績は3回であった。...

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谷中 則之, 荒尾 賢, 片岡 孝史, 明日 徹 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 393-393, 2024-03-31

...定期的な運動習慣を身につけることにより労働適応能力の向上や労働災害予防、更なる就労支援に繋げるための事例報告としてリハサクを使用した運動指導介入効果について報告する。...

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岡原 聡, 高尾 弘志, 花木 一生, 上田 剛裕 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 405-405, 2024-03-31

...第14次労働災害防止計画に理学療法士が明記されたことで産業保健専門職と協力した運動機会の創出により運動の習慣・定着化が進み労働災害予防や労働生産性の向上に寄与することを期待している。 </p><p>【倫理的配慮】</p><p>本研究はヘルシンキ宣言に基づき研究の趣旨を口頭および書面にて十分に説明し、個人情報の保護等を明記した同意書に署名を得て実施した。</p>...

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久原 聡志, 伊藤 英明, 永田 昌子, 佐伯 覚 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 127-127, 2024-03-31

...<p>日本では疾患を持つ労働者に対する治療と仕事の両立支援の取り組みが本格化している．2018年度の診療報酬改定で『療養 ・就労両立支援指導料』が新設され，2020年には理学療法の主要な対象疾患でもある脳血管疾患等が追加され，2022年度の改定で算定対象に心疾患も追加された．治療と仕事の両立支援は，疾病の増悪，再発や労働災害が生じないよう，就業場所や作業の変更，労働時間の短縮など，適切な就業上の措置...

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田中 亮人, 川又 華代, 加藤 芳司 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 406-406, 2024-03-31

...<p>【はじめに、目的】</p><p>職業性疾病のうち，職場での腰痛は6割を占める労働災害である．特に社会福祉施設での腰痛発生件数は増加し続けています．その要因は，介護作業姿勢や精神的なストレスも腰痛悪化に繋がると報告されている．当院では，昨年 12月から理学療法士も衛生管理者に選任され，職員の腰痛予防に取り組む事となった．本調査の目的は，腰痛の割合，原因を探ることである．...

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高野 賢一郎 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 79-79, 2024-03-31

...<p>【はじめに】</p><p> 少子高齢化の中，定年制が崩壊し従業員の高齢化に伴う労働災害事故が増加している．...

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大西 明宏 日本転倒予防学会誌 10 (1), 15-18, 2024-03-29

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山本 忍, 竹内 靖人, 宮内 博幸 産業衛生学雑誌 66 (2), 85-89, 2024-03-20

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玉手 聡, 堀 智仁, 菊田 亮一 労働安全衛生研究 17 (1), 3-18, 2024-02-29

...<p>掘削工事中に溝が崩壊して作業者が被災する事故は後を絶たないが，その中に深さが浅いにもかかわらず土砂に埋没して重篤な被害を受けるケースがある．溝掘削工事では通常深さ1.5 m以上が土止め支保工を設置する目安とされるが，作業者はそれより浅い条件でも被災している．本研究では，このような浅く小規模な工事での労働災害の防止に焦点を当て，作業者を崩壊した土砂から遮断して被災を防ぐ土砂遮断システムを考案した...

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有木 高明, 玉手 聡 労働安全衛生研究 17 (1), 53-62, 2024-02-29

<p>移動式クレーン等の転倒災害は設置地盤の破壊に起因するものが多い．その安定を検討するために必要な強度定数等に関して，不飽和状態にある関東ロームの情報は少ないのが現状である．著者らは，関東ロームを用いて作製した模型地盤における支持力実験結果を考察するために，同一条件で作製された供試体を用いて一軸圧縮試験および不飽和三軸圧縮試験を実施した．その結果，一軸圧縮強さを用いて求めた極限支持力の解析値は…

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吉村 靖司, 田中 克俊 産業精神保健 32 (1), 123-126, 2024-02-20

...<p>精神障害による労働災害は，請求件数・認定件数ともに増加を続けており，令和4年度は過去最高を更新した．そのなかで，精神障害にて長期療養者の社会復帰がなかなか進まないケースが増加しており，課題となっている．本シンポジウムでは4名のシンポジストにご登壇を依頼し，それぞれの専門的な切り口でこのテーマについてご講演をいただき討論を深めることができた．黒木宣夫先生には労災認定後の長期療養に関する調査のデータ...

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湯淺 晶子, 森崎 めぐみ, 岩城 保, 深田 晃司 産業精神保健 32 (1), 139-142, 2024-02-20

<p>ここ数年，芸能従事者の多くがフリーランスであるが故の社会保障の脆弱性，安全とメンタルヘルスの危機が社会にも認識されるようになってきた．芸能従事者は，複雑な産業構造，フリーランスなどから生じる様々な要因にさらされ，過重労働，睡眠不足，自殺，ハラスメント，事故などの健康問題が発生している．芸能従事者の職業特性を理解した上で，解決に向けた課題の整理と対策について議論した．また，日本芸能従事者協会…

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山口 浩和 森林利用学会誌 39 (1), n/a-, 2024-01-31

...また同時に，他産業と比較して10 倍高いといわれる林業における労働災害発生率を低減させることが急務の課題ともなっており，人力作業を機械に置き換えることで，森林作業の安全確保を図っていかなければなりません。高性能林業機械の導入台数（林野庁2023）は，令和元年に10,000 台を超えました。...

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五箇 亮太, 前田 圭介, 藤後 廉, 小川 貴弘, 長谷山 美紀 AI・データサイエンス論文集 5 (1), 117-125, 2024

...<p>本稿では，建設現場における安全管理の支援を目的として，重機との接触事故リスクを推定する手法を提案する．労働災害に関する近年の状況から，建設業においては発生件数が多く，増加傾向にある重機と作業員との接触事故の防止は喫緊の課題である．提案手法では，重機取り付けカメラまたは建設現場の定点カメラより撮影された映像を用いて，重機との接触事故リスクを推定可能とする深層学習モデルを構築する．ここで，提案手法...

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中央労働災害防止協会 産業医学ジャーナル 47 (2), 46-51, 2024

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大羽賀 駿也, 前田 圭介, 藤後 廉, 小川 貴弘, 長谷山 美紀 AI・データサイエンス論文集 5 (1), 110-116, 2024

...<p>本研究では，工事現場における事故による労働災害の防止を目的として，工事現場の定点カメラを用いた物体検出および姿勢推定に基づくZero-shot高リスク状況検出手法を提案する．提案手法では事前学習済みの物体検出モデルと姿勢推定モデルを用いて，車両と人の検出および姿勢推定を行い，誘導員が車両を認識していない状況と，誘導員が車道に出ている状況の2つの高リスク状況の検出を実現する．提案手法により検出した...

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川又 華代 理学療法ジャーナル 57 (12), 1442-1446, 2023-12-15

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細谷 浩昭 安全工学 62 (6), 435-441, 2023-12-15

...<p>建設業における労働災害とりわけ死亡災害は，ピークであった昭和36 年に比べ10 分の1 程度まで減少してきてはいますが，減少率は鈍化しており，災害発生状況の内容も墜落・転落災害，建設機械・クレーン等災害及び倒壊・崩壊災害という三大災害が大半を占める構図は半世紀以上変わっていません．こういった状況を打開するためにも，物的・管理的対策に加え，人そのものに着目した対策が必要と考えます．</p>...

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原 邦夫, 樋上 光雄, 石松 維世 Journal of UOEH 45 (4), 243-257, 2023-12-01

...となり労働災害が発生することは少なかったが，全健康有害性を急性毒性，急性的な有害性および慢性的な有害性で区分けした場合には，急性毒性および急性的な有害性である腐食性や感作性などについては接触が多くの原因であった．しかし，多くの労働災害は化学物質がもつ危険性の面あるいは職場の安全性面の原因で発生していた．健康有害性による労働災害が発生する原因としては，不安全な行動および不安全な状態，あるいは物質の物理化学的特性...

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献1件

森岡 郁晴, 竹下 達也, 宮下 和久, 藤吉 朗, 生田 善太郎 産業衛生学雑誌 65 (6), 355-365, 2023-11-20

...<p><b>目的：</b>2021年に策定された「高年齢労働者の安全と健康確保のためのガイドライン（以下，ガイドライン）」は，事業者に実施可能な高年齢労働者の労働災害防止対策に積極的に取り組むことを求めている．そこで，本研究では，事業場におけるガイドラインの周知状況と，高年齢労働者に配慮した職場改善の取り組み状況を事業場の規模別に明らかにすることを目的とした．...

DOI Web Site Web Site ほか2件 参考文献2件

松垣 竜太郎, 久原 聡志, 松田 晋哉 日本産業保健理学療法学雑誌 1 (1), 13-18, 2023-10-06

<p>本邦では少子高齢化の進展に伴い，労働人口に占める高年齢労働者の割合が急速に増加している．高年齢労働者は特有の安全と健康に関する課題を有しており，高年齢労働者が安心して安全に就労するためにはそれらの課題を解決していく必要がある．筆者らはそれらの課題について，リハビリテーションの専門職種である理学療法士の専門性の応用が可能であると考えている．本稿では高年齢労働者の安全と健康に関する課題について…

DOI 医中誌

及川 勝 連合総研レポートDIO 36 (10), 16-19, 2023-10-01

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城内 博 連合総研レポートDIO 36 (10), 7-11, 2023-10-01

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酒井 一博 連合総研レポートDIO 36 (10), 20-23, 2023-10-01

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錦谷 まりこ, 伊豆倉 理江子, 澤渡 浩之, 城戸 瑞穂, 守屋 普久子, 川波 祥子, 安元 佐和, 武冨 貴久子, 藤野 ユリ子, 永吉 絹子, 加藤 聖子, 中島 直樹, 樗木 晶子 労働安全衛生研究 16 (2), 117-125, 2023-09-30

...<p>九州北部の5つの大学病院で働く対人業務のある医療専門職を対象に，2020年に労働災害や医療事故の発生状況を調査し，リスク要因を探索的に評価した．4職種（看護師1,305人，医師481人，放射線技師90人，薬剤師51人）を抽出し，過去1年間の労働災害および医療事故の発生とヒヤリ・ハット経験の回答に基づき職種別に高リスク群と低リスク群に分け，精神健康調査GHQ，主観的健康感，努力–報酬不均衡モデル...

DOI Web Site 参考文献27件

芳司 俊郎, 入沢 和, 木村 哲也, 齋藤 剛, 濱島 京子, 池田 博康 労働安全衛生研究 16 (2), 151-158, 2023-09-30

...<p>現在，リスクアセスメントによる労働災害防止対策の推進が図られているが，中小規模の事業場での取り組みは十分とは言えない．そこで，本研究では，機械災害を対象に，中小規模の事業場でのRAを支援する方策の一つとして，RAの中でも最も重要なステップとされる「危険源の同定」に焦点を当て，その簡易化と具体的な支援手段の例を提案する．具体的には，これまで危険源の同定で一般的に利用されてきた危険源リストを，機械...

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富永 俊克, 寒竹 司, 永尾 祐治, 池田 真圭, 寺崎 隼人, 田口 敏彦, 徳弘 明博 整形外科と災害外科 72 (3), 587-589, 2023-09-25

...<p>労働災害での脊髄損傷像の特徴を明らかにする目的で，2018年までの約25年間に集計された脊髄損傷データベース5162例から，労災保険，受傷原因，性，年齢，麻痺レベル，麻痺程度（初診時麻痺程度AIS D以上），転帰などが明らかな4003例を対象として労災群と非労災群の群間比較を行った．労災群は1133例（28.4％）であり，男性1071例（94.5％），受傷時年齢47±15歳であった．労働災害での...

DOI Web Site 参考文献2件

川又 華代, 金森 悟, 甲斐 裕子, 楠本 真理, 佐藤 さとみ, 陣内 裕成 産業衛生学雑誌 65 (5), 260-267, 2023-09-20

<p><b>目的：</b>身体活動の効果のエビデンスは集積されているが，事業場では身体活動促進事業は十分に行われておらず，「エビデンス・プラクティスギャップ」が存在する．このギャップを埋めるために，本研究では，わが国の事業場における身体活動促進事業に関連する組織要因を明らかにすることを目的とした．<b>対象と方法：</b>全国の上場企業（従業員数50人以上）3,266社を対象に，郵送法による自記…

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献11件

高木 元也 人間工学 59 (Supplement), S1C5-01-S1C5-01, 2023-09-07

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齊藤 信吾 産業医学ジャーナル 46 (5), 30-36, 2023-09-01

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津島 沙輝, 仁木 真司, 財津 將嘉 産業医学ジャーナル 46 (4), 48-57, 2023-07-07

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山本 陽大 産業保健法学会誌 2 (1), 10-22, 2023-06-28

...日本では、2020年3月の労災保険法改正により、副業・兼業を行う労働者が労働災害に遭った場合における保険給付の算定に当たり、全ての就業先から得られた賃金を合算して保険給付を行うこと（賃金合算）、および、副業・兼業を行う労働者が脳・心臓疾患や精神障害に罹患した場合に、全ての就労先における負荷を合算して労災認定を行うこと（負荷合算）が、それぞれ可能となった。...

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黒木 宣夫 産業保健法学会誌 2 (1), 2-9, 2023-06-28

...また、2019年12月現在、労働災害の認定基準について検討会が開催され、2020年5月（基発0529第1号）「パワーハラスメント」という出来事が「対人関係」から独立した出来事として新設（類型化）された。今後の労災認定の動向と課題について言及する。...

DOI 医中誌

山下 一太, 手束 文威, 杉浦 宏祐, 中島 大生, 鶴尾 吉宏, 西良 浩一 Journal of Spine Research 14 (6), 838-847, 2023-06-20

<p>低侵襲医療の発展により，X線透視の使用量は増大傾向にある．それに伴って，医療者の職業被曝量も増加しており，その手技内容上，特に脊椎外科領域では目や手への被曝量は多く，被曝による悪影響が懸念されている．目に見えない放射線を「見える化」することにより，診療中の各身体部位への被曝量を推察することができるようになってきた．照射線源の位置や照射条件によって，散乱線の量は大きく異なり，特に側面透視時は…

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仁宮 崇 中国学園紀要 (22) 123-129, 2023-06-16

...精神疾患による労働災害も増えており，メンタルヘルス，即ち心の健康を守るための研修教育は社会人にとって喫緊の課題である。 　総合生活学科で開講している科目「メンタルヘルス学」の取り組みについて報告する。学生から社会人になるにあたりより関係してくる，ワーク・ライフ・バランス，ハラスメント，五月病といった知識，ストレス対処のコーピング，人間関係をよくするためのコミュニケーション等を学ぶ内容である。...

DOI 機関リポジトリ

石井 智也, 山下 詠子 日本森林学会大会発表データベース 134 (0), 228-, 2023-05-30

...<p>　林業労働災害は、防護ズボンの着用義務化や高性能林業機械の導入などにより、近年減少傾向だが、依然として死傷千人率は2021年で24.7と全産業で最も高く、安全管理に向けた対応が急務である。本研究は、林業労働災害の現況と課題を明らかにし、林業の現場における労働災害低減に向けた有効な手段を明らかにすることを目的とする。...

DOI

泉 桂子, 盛岡 春風 日本森林学会大会発表データベース 134 (0), 215-, 2023-05-30

...労働災害の発生率は他産業に比べ高く、特に岩手県は2021年の労災死者数が全国最多であった。危険な仕事にもかかわらず、森林での労働は単なる稼得にとどまらない様々な魅力があると考えられる。本研究の目的は、林業大学校修了林業新規就業者の林業志望動機を明らかにすることである。研究方法は非構造化面接法を用い、対象者の抽出は知人の紹介などによった。19～32歳の林業大学校卒新規就業者6名に就業動機等を尋ねた。...

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猪俣 雄太, 山口 浩和, 中田 知沙 日本森林学会大会発表データベース 134 (0), 572-, 2023-05-30

...<p>林業の死傷年千人率は全産業の平均値の10倍ほどであり、発生率は高く、林業の労働災害の低減が求められている。死亡災害の事例は全数公表されていることもあり、調査・分析がこれまで行われている。一方、林業全体の死傷災害については、起因物や事故の型の分析が行われているものの、作業に着目した分析は近年、行われていない。...

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中野 喜秀, 藤野 正也, 猪俣 雄太, 山口 浩和, 中田 知沙 日本森林学会大会発表データベース 134 (0), 577-, 2023-05-30

...<p>林業における問題点として、労働災害や労働者へかかる負担が挙げられる。その改善の</p><p>ため、本研究は林業機械操作中の操縦者の肉体の動きと変化をリアルタイムで計測し、</p><p>作業内容と疲労の関連性を計測することを目的とした。...

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樋口 政純 産業医学ジャーナル 46 (3), 3-8, 2023-05-10

DOI

髙田 礼子 産業医学ジャーナル 46 (3), 9-14, 2023-05-10

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山田 誠二 産業医学ジャーナル 46 (3), 24-31, 2023-05-10

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渡辺 純哉 安全工学 62 (2), 130-138, 2023-04-15

...<p>厚生労働省が毎年発表している労働災害統計によると，製造業では「はさまれ巻き込まれ」に分類される機械による労働災害が非常に高い割合で発生している．厚生労働省の「老朽化した生産設備における安全対策の調査分析事業」では，老朽化した機械の保護方策が不十分であることに起因する労働災害が多く発生していることを指摘している．本研究では，既存不適合老朽化機械として定義される保護方策が不十分な老朽化機械の残存台数...

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樋口 政純 医学のあゆみ 285 (2), 170-174, 2023-04-08

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岩井 俊明, 平内 和樹, 菅間 敦, 高橋 明子, 中嶋 良介 精密工学会学術講演会講演論文集 2023S (0), 33-33, 2023-03-01

...<p>建設業や製造業の生産現場において、脚立などの用具が用いられる場面が多く見受けられるが、これらを用いた作業中に高所から転落する労働災害が多数発生している。そこで本研究では、脚立作業を対象として、動画像解析と機械学習を活用し、作業者の重心を推定することで脚立作業の危険を検知するシステムの可能性について検討した結果を報告する。</p>...

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日経コンストラクション = Nikkei construction (792) 107-109, 2023-03

...措置を誤れば、労働者に対する「挟まれ・巻き込まれ」「激突され」といった重大な労働災害を引き起こす要因となる。　車両系建設機械と一口に言っても、多種多様だ。...

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平内 和樹, 菅間 敦, 島田 行恭 労働安全衛生研究 16 (1), 51-64, 2023-02-28

...<p>2019年の社会福祉施設における労働災害の発生件数は，2017年の同発生件数と比較して15%増加している．厚生労働省は第13次労働災害防止計画を策定し，近年増加傾向にある社会福祉施設の労働災害を減少させるために各種の取り組みを行っている．本研究では，厚生労働省から提供された労働者死傷病報告を用いて，社会福祉施設で発生した「動作の反動，無理な動作」および「転倒」に関連する労働災害の傾向を調査する...

DOI Web Site 参考文献6件

柴田 圭, 大西 明宏 労働安全衛生研究 16 (1), 11-27, 2023-02-28

...<p>休業4日以上の労働災害において転倒は，現在では4件に1件の割合で発生しており，最も身近であり防止すべき労働災害である．労働環境の改善や運動の啓発等の努力がなされているものの，転倒災害が減少する兆しが見られない．そのため，さらなる転倒リスクの低減の方向性として，これまでほぼ考慮されてこなかった転倒発生直前での被災者の行動様式に着目し，行動様式が転倒リスクに及ぼす影響を明らかにする必要がある．そこで...

DOI Web Site 参考文献4件

高橋 明子, 三品 誠 労働安全衛生研究 16 (1), 71-82, 2023-02-28

...<p>建設現場では労働災害防止のための様々な工学的対策や管理的対策が実施されているが，作業者がリスクを承知で不安全な行動をとるリスクテイキング行動に対してはこれらの対策で十分に防ぐことができない．そのため，作業者のリスクテイキング行動の促進要因と安全行動の促進要因を定量的に調べ，これらを基に有効な安全対策を検討する必要がある．本研究は定量的な検討のための予備調査として，ベテランの建設作業者18名を対象...

DOI Web Site 参考文献10件

田中 優太 損害保険研究 84 (4), 159-181, 2023-02-25

DOI

小島, 惇史, 井上, 晴可, 梅原, 喜政, 今井, 龍一, 神谷, 大介, 田中, 成典, 清水, 則一, 中畑, 光貴 第85回全国大会講演論文集 2023 (1), 273-274, 2023-02-16

...建設業では，転倒や滑落，建設機械と作業員の接触などの労働災害を軽減するために，安全管理を支援する技術の導入が検討されている．建設機械との接触を検知する技術に着目すると，既存研究では動画像から建設機械と作業員を検出し，それらが接近した場合に危険を警告する技術が提案されている．しかし，建設機械の作業状態を考慮していないため，停止中の建設機械に接近した場合も危険と判断される課題がある．そこで，本研究では，...

情報処理学会

今冨 裕樹 森林利用学会誌 38 (1), n/a-, 2023-01-31

...これらの結果を踏まえ，労働災害防止，労働安全衛生・健康管理，労働組織・体制の構築，教育組織・体制・制度の構築に区分し，今後取り組むべき課題を示した。</p>...

DOI

中田 知沙, 猪俣 雄太, 上村 巧, 山口 浩和 森林利用学会誌 38 (1), n/a-, 2023-01-31

...ガイドバーの長手方向の傾きのズレは，被験者の4割が2°以上で，かかり木や隣接木接触等による労働災害につながる可能性のある水平把持精度であることが分かった。被験者のうち初心者は刃先が下がりやすく，経験者は刃先が上がりやすい傾向が見られた。また，把持高さによる差は見られなかった。...

DOI

飛田 京子, 上村 巧, 武田 一吉, 志田 大輔 森林利用学会誌 38 (1), n/a-, 2023-01-31

<p>2017年から2021年に発生した林業の死亡災害はチェーンソーによる伐木作業中の災害が61%と最も多く，その中でもかかり木処理中の災害が32％を占めている。かかり木処理作業のうち元玉切りは，法令等でも具体的な切込み位置や形状及び順序について示されておらず不明である。そこで本研究では，かかり木処理作業の安全性を向上させる方策を検討するために，アンケートによる作業現場での元玉切りに関する実態調…

DOI

猪俣 雄太, 中田 知沙, 山口 浩和 森林利用学会誌 38 (1), n/a-, 2023-01-31

<p>林業の傷害災害に影響を及ぼすと考えられる労働者の年齢，高性能林業機械の導入状況，立木サイズ，急傾斜地での作業，広葉樹の生産量を変数とした統計モデルを構築し，各変数が林業の傷害災害発生率に及ぼす影響を評価した。統計解析の結果，急傾斜地での作業は傷害災害発生率を上げ，高性能林業機械の導入は発生率を下げることが分かった。また，若年従事者の増加は傷害災害発生率を上げ，高齢従事者は傷害災害発生率を下…

DOI

桑原 博道 日本小児科医会会報 66 (0), 162-164, 2023

...また，労働時間の正しい認定は，労働時間の上限規制のほか，時間外手当の算定，労働災害とも関係する。労働災害と関係するのは，過重労働は精神疾患を招く恐れがあるためである。時間外手当の未払いがあると，訴訟で付加金の支払いまで義務付けられるおそれがある。労働時間の認定方法としては，タイムカード等があれば，そこに示された時刻が基本となり，これを他の記録で補正することになる。...

DOI

藤戸 誠一, 北村 翔太, 春山 滋里, 土肥 清志 POアカデミージャーナル 30 (4), 262-264, 2023

...<p>労働災害により手部切断に至った1例に対して、筋電電動式手義手を製作する機会を得たため報告する。症例は40歳男性、右手部の切断損傷に対して中手骨残存での断端形成術が施行された。術後当初から、本人は筋電電動義手（以下、筋電義手）製作の希望があった。そのため、能動義手の訓練を経ずに、筋電義手の外科処置の申請を行った。...

DOI 医中誌

位高 駿夫, 甲斐 裕子, 川又 華代, 川村 有希子, 赤前 幸隆 体力科学 72 (1), 95-95, 2023

DOI Web Site

樋口 政純 産業保健法学会誌 2 (1), 236-244, 2023

...2023年度を初年度として、５年間にわたり国、事業者、労働者等の関係者が目指す目標や重点的に取り組むべき事項を定めた「第14次労働災害防止計画」が策定された。本稿では、本計画の概要について紹介する。...

DOI

中根 良太, 平岡 伸隆, 中條 優樹, 吉川 直孝, 伊藤 和也 土木学会論文集 79 (24), n/a-, 2023

<p>　切土・盛土工事等の施工中に，斜面が崩壊し労働者が死傷する事故が発生しており，ICT技術を用いて斜面崩壊前に異常を検知する取り組みが進んでいる．著者らは，線形回帰モデルや勾配ブースティング木を用いて斜面計測データの異常検知を検討してきた．本研究では，異常検知の精度向上を目的にアンサンブル学習の中からスタッキング手法を用いて異常検知を試みた．検証データには，遠心場において斜面掘削実験を行い計…

DOI Web Site 参考文献14件

櫻井　 治彦 連合総研レポートDIO 30 (4), 4-, 2023

DOI

淀川 亮 産業保健法学会誌 2 (1), 40-43, 2023

...在宅勤務をする労働者に対しても、労働基準法に基づき、使用者は労働災害に対する補償責任を負う。現在、在宅勤務における「業務災害」については、認定基準が発出されていないだけでなく、労働基準監督署や裁判所の判断の集積もない。それゆえ、在宅勤務における「業務上の傷病」、「業務上の疾病」、「私的行為」の解釈等検討すべき点は多いように思われる。...

DOI

那須 紫文, 本宮 真, 渡辺 直也, 山本 和洋, 梶 颯斗, 小石 永, 安井 啓悟, 小川 基 日本農村医学会雑誌 72 (1), 18-25, 2023

自営農家の手指部・手部・肘部の外傷（以下，手外科外傷）患者の治療に際して，治療だけでなく家業の継続に関しても配慮する必要がある。本研究では手外科外傷のため当院整形外科で手術治療が実施され，術後にリハビリテーション処方がなされた自営農家56名を対象に，職業復職状況を調査した。8割を超える49例が現職復帰を果たしていたが，その多くが農繁期に機能障害を有したまま復職していた。医療従事者は機能障害の程度…

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献3件

友時 照俊, 井面 仁志, 高橋 亨輔, 白木 渡 土木学会論文集 79 (24), n/a-, 2023

...<p>　建設業では，工事の計画段階や作業手順書作成時にリスクアセスメントを実施している．それらは実施時期と実施者により内容に差があるが，作業に潜むリスクを予測し，労働災害を防止するために実施している．今世紀初頭，これまでの方法では把握できないリスクを明らかにし，災害を防止する手法としてFRAM（機能共鳴分析手法）が提唱された．現場を社会技術システムとして，現場で行われる活動を機能として捉え，結合・依存...

DOI Web Site 参考文献5件

岡村, 慶, 野口, 拓郎, 岡村, 千恵子 高知大学学術研究報告 = Research Reports of Kochi University 71 109-116, 2022-12-31

機関リポジトリ Web Site

伴 和幸, 野上 大史, 高見 一利 動物の行動と管理学会誌 58 (4), 194-203, 2022-12-25

<p>動物園動物によるヒトの死傷事故は甚大な被害をもたらすが、正確な事故件数すら把握されていない。そこで本研究は安全対策に資するべく、国内の動物園で発生した動物によるヒトの死傷事故を定量的に評価した。5つの新聞記事データベースを用いて、約72年分の記事から加害動物、発生時の行為などを調査した。その結果、54園で発生した107件122人分（死亡25人、重傷50人、軽傷39人、不明8人）の事故を確認…

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岡原 聡, 加藤 芳司, 明日 徹, 佐藤 友則, 川村 有希子, 山崎 重人, 川又 華代 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 59-59, 2022-12-01

...<p>【はじめに、目的】</p><p>厚生労働省が公表した2019年度の労働災害の職種別発生件数は保健衛生業が全体の約20％を占め13,559件であり、事故の型別でみると転倒が最も多く36%を占めている。理学療法士は約8割が医療機関で働いており、保健衛生業の転倒災害の防止に寄与できるのではないかと考えた。しかし、理学療法士による所属施設の職員に対する転倒災害の対策に関する報告は見られない。...

DOI

加藤 芳司, 古田 博之 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 128-128, 2022-12-01

...</p><p>【結論】</p><p>産業理学療法とは様々な労働者の疾患，労働災害に対する領域名であり，職能的な意味合いが強く，県士会の部局の立ち上げ趣旨も職能的視点での職域拡大にある。今後産業保健領域に理学療法士が参入するためには，理学療法の効果を，科学的根拠を持って企業に示す必要がある。...

DOI

山部 拓也, 川村 有希子 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 129-129, 2022-12-01

...転倒災害プロジェクト」を実施している．また，職場における腰痛は，労働災害の6 割が腰痛による原因であることや，介護や看護など社会福祉施設をはじめとする保健衛生産業では，最近の10年間で腰痛発生件数が2.7倍にも増加していることから，腰痛の予防対策として，「職場における腰痛予防対策指針」（2013）を改訂し，労働者の健康保持増進に努めている．2021年には労働災害が増加傾向にある業界団体への協力要請を...

DOI

和中 秀行, 岡原 聡, 川村 有希子, 川又 華代 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 118-118, 2022-12-01

...<p>【はじめに、目的】</p><p>近年、様々な業種において転倒や腰痛といった行動災害による労働災害が増加傾向にある。その中で、日頃、転倒予防や腰痛対策に取り組むことの多い理学療法士はこのような労働災害の防止に寄与できるのではないかと考えた。...

DOI

斎藤 寛彰, 都築 彩音 日本建築学会技術報告集 28 (70), 1506-1511, 2022-10-20

<p>The purpose of this study is to extract the information useful for the countermeasure of the industrial accidents by analyzing the data of industrial accidents at construction sites by text …

DOI Web Site 参考文献5件

濱島 京子 労働安全衛生研究 15 (2), 177-188, 2022-09-30

...<p>厚生労働省は，職場のあんぜんサイトにて労働災害の発生状況等を記載した「死亡災害データベース」および「労働災害（死亡・休業4日以上）データベース」をExcelデータで公開している．このExcelデータの機械判読性は高くなく，自然言語処理技術などのコンピュータプログラムを用いてデータを加工，編集，分析をする際に様々な問題が起こりやすいことが課題となっている．そこで，総務省が示した「統計表における機械判読可能...

DOI Web Site 参考文献2件

藤本 亜弓, 永田 智久, 清水 崇弘, 井上 俊介, 小田上 公法, 永田 昌子, 森 晃爾 労働安全衛生研究 15 (2), 161-167, 2022-09-30

...，社会貢献に関する情報開示状況について調査した．業種別，従業員規模別に，ホームページ公開企業割合及び，調査項目ごとの情報開示企業割合を算出した．ホームページ公開企業割合は，全体の91％であった．調査項目ごとの情報開示企業割合は，全解析対象企業においてCSR 11%，健康経営優良法人 51%，労働災害防止対策 10%，社会貢献17%であった．業種別の特徴として，労働災害防止対策に関する情報開示企業割合...

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献3件

卞 晶煥, 大塚 輝人, 崔 光石 労働安全衛生研究 15 (2), 193-194, 2022-09-30

<p>韓国では1981年に産業安全保健法の制定と1991年有害危険防止計画書制度の導入により，労働死亡者数が減少したが，2015年以降は900名程度と横ばいが続いている．そのため韓国では，より労働者（一般市民も含む）の安全を確保するため，新たに「重大災害処罰法」を制定した．重大災害処罰法は重大災害が発生した場合に事業主，経営責任者等に対して強制法となる．</p>

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大西 明宏 労働安全衛生研究 15 (2), 189-191, 2022-09-30

...<p>ロールボックスパレット（RBP）と呼ばれる人力運搬機は今日の物流を支える存在なのだが，運搬等による労働災害が問題になっている．これまでに取扱いの手引き等が発行され，適切な取扱い等が示されてきたのだが，RBP本体にも 問題があるため改良が求められていた．このような背景から労働安全衛生総合研究所は，厚生労働省からの要請により RBPメーカー等から構成されるロールボックスパレット改良ワーキンググループ...

DOI Web Site 参考文献1件

相羽 洋子, 大柴 聡, 竹内 靖人, 宮下 和久, 圓藤 吟史, 森岡 郁晴 労働安全衛生研究 15 (2), 169-176, 2022-09-30

...<p>労働災害を防止するため，労働安全衛生に関する規則が法律，通達等によって規定されている．事業場では安全衛生を担当する者が選任され，各々の職務を遂行している．通達で保護具着用管理責任者が規定されているが，その選任状況は明確でなく，事業場において配置されているかどうか調査した報告はない．そこで，保護具着用管理責任者，振動工具管理責任者，化学物質管理者（以下，「管理責任者」）に着目し，選任状況を明らかにすることを...

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献1件

横山 和仁, 垰田 和史, 久宗 周二, 山田 容三, 松川 岳久 労働安全衛生研究 15 (2), 153-159, 2022-09-30

...<p>厚生労働省が策定した「第13次労働災害防止計画」は，2018～2023年度の5年度を計画期間とし，労働災害を減らし安心して健康に働ける職場の実現を掲げている．第13次計画では，特に林業について死亡災害を2022年までに15%以上減少させると目標があるが，林業にかぎらず農業や水産業を含む第一次産業では重大な労働災害が発生している．農業では特殊車両（トラクター等），農薬，高作業負荷，高齢化等が問題...

DOI Web Site 参考文献3件

日経コンストラクション = Nikkei construction (785) 28-, 2022-08

...MetaMoJi（メタモジ、東京都港区）と大林組、労働安全衛生総合研究所は、人工知能（AI）の技術を用いて現場作業の労働災害リスクを予測するシステム「安全AIソリューション」を共同開発した。KY活動表などの帳票に組み込むと、作業内容や作業者の職種・年齢など…...

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村越 暁子, 宮地 由芽子, 秋保 直弘 人間工学 58 (Supplement), 2F1-02-2F1-02, 2022-07-30

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畑 光彦, 古内 正美, ソク ピシット, アミン ムハマド, 梅原 祐人, 高尾 将志, 東久保 一朗, 今中 努志, 鈴木 義浩, 中村 亜衣, 山崎 正彦 産業衛生学雑誌 64 (4), 186-197, 2022-07-20

<p><b>目的：</b>ガス捕集管は，有害ガス成分を細いガラス管内に充填された活性炭やシリカゲルなどの捕集剤粒子の表面に捕集し，作業環境中有害ガス成分の評価に使われる重要な器具である．現在半揮発性成分の多くは，ガス状または粒子状の存在割合に従って，ろ過捕集方法と固体捕集方法のいずれかで評価されており，その両方を併用する物質はわずかである．このため，半揮発性成分を固体捕集方法で捕集する際に，粒子…

DOI Web Site Web Site ほか2件 参考文献13件

半田 有通 産業保健法学会誌 1 (1), 52-55, 2022-07-10

...我が国の化学物質規制は、労働基準法・労働安全衛生法の下、発展し、化学物質に係る労働災害防止に大きく貢献してきた。しかし、その基本的考え方は、災害事例等を分析して、再発防止を図るというものであった。そのため、仕様基準で、分かりやすい半面、どうしても事後的にならざるを得なかった。今後は、結果は求められるが手法は問わないとする性能要件基準と、そのための情報伝達ルールの整備が進むことが期待される。...

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石﨑 由希子 産業保健法学会誌 1 (1), 60-66, 2022-07-10

...こうした情報伝達の重要性は，労働災害を契機とする損害賠償請求事件の裁判例においても示唆されてきたものである。本稿では，従前の裁判例を踏まえながら，事業者や製造業者が留意すべき点を明らかにする。...

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圓藤 吟史 産業保健法学会誌 1 (1), 190-191, 2022-07-10

模擬裁判のセッションでは、「組織に適応できず病気休職した企業内弁護士の復職判定」をテーマに、精神科主治医、労働側弁護士、産業医、会社側弁護士の４者により模擬裁判が行われた。裁判では様々な論点が織り込まれ、白熱した議論が交わされた。本稿では、議論の推移を見守った座長として、産業医が、主治医・事業者・上司等との関係性の中でなすべき対応について、産業医の独立性・中立性という立ち位置から整理する。

DOI

中嶋 士元也 産業保健法学会誌 1 (1), 30-36, 2022-07-10

...例えば、行政審査の裁量問題も法定公害（都道府県知事の処分）と労働災害（国の労働基準監督署長の処分。審査官の審査制度―審査会の再審査制度あり）では差異があっても不思議ではなく、それはいかなる理由からくるか考察の対象となる。...

DOI

今冨, 裕樹 東京農業大学農学集報 67 (1), 39-46, 2022-07

...そこで，これまでの林業における労働災害の推移・状況を確認しながら，わが国における林業労働災害の状況を明確にしつつ，今後の災害防止にあたっての考え方・方向性を提起することを本研究の目的として，過去50年にわたるわが国の林業労働災害の分析を行った。本研究では林業での災害による死傷者数・死亡者数の推移，災害に関する産業間比較，作業種別災害，災害と労働者の属性について分析を行った。...

日本農学文献記事索引 医中誌

今冨, 裕樹, Imatomi, Yuki 67 (1), 39-46, 2022-06-21

...そこで，これまでの林業における労働災害の推移・状況を確認しながら，わが国における林業労働災害の状況を明確にしつつ，今後の災害防止にあたっての考え方・方向性を提起することを本研究の目的として，過去50年にわたるわが国の林業労働災害の分析を行った。 本研究では林業での災害による死傷者数・死亡者数の推移，災害に関する産業間比較，作業種別災害，災害と労働者の属性について分析を行った。...

機関リポジトリ

牧野 良次 安全工学 61 (3), 168-176, 2022-06-15

...されていない．そこで中央労働災害防止協会は2020 年度から3 年計画で，企業が自社の労働災害防止対策の経済的評価を事前にかつ簡便に実施できるよう支援する方法論・ツール等の整備及びその普及を行うことを目的とした調査研究事業を立ち上げた．本稿はその中間取りまとめ結果について報告するものである．...

DOI

伊藤 英明, 松垣 竜太郎, 佐伯 覚 総合リハビリテーション 50 (6), 621-627, 2022-06-10

DOI

佐々木 重樹, 榎本 真, 加治佐 剛, 山崎 太郎 日本森林学会大会発表データベース 133 (0), 191-, 2022-05-30

...<p>IoT機器のセンサー情報を活用して、林業現場において作業者の状態をモニタリングすることで被災や体調変化等の異常発生を検知し、他の作業者等に自動的に通知することで労働災害のリスクを低減するシステムの開発を念頭に、スマートウォッチから得られるセンサー情報を元にした、作業種の判別及び身体及び精神への負荷状況の把握の可能性を検討した。...

DOI

渡辺 純哉 安全工学 61 (2), 125-132, 2022-04-15

...作業者の災害件数は多く，その中には，若年齢層だけでなく中高年齢層も含まれている．本稿では，経験年数の短い作業者の「はさまれ，巻き込まれ」災害に着目して，年齢層と労働災害要因について多変量解析を行った．その結果，災害要因は，年齢層によって違いがあることが明らかとなった．労働災害防止対策の一つとして，経験年数の短い作業者の年齢層にも配慮した教育や指導が必要である．...

DOI

位田, 達哉 国士舘大学理工学部紀要 15 35-39, 2022-03-31

J-GLOBAL ID : 200901087140410167

機関リポジトリ Web Site

高橋, 利博 佛教大学大学院紀要. 社会福祉学研究科篇 50 107-120, 2022-03-01

...社会保険は，疾病や高齢，失業，労働災害，介護などのリスクに対し，給付によって生活の安定を図る社会保障である。ところが，医療保険である国民健康保険は，保険料滞納者の多くが医療機関での診療を制限される状態にある。...

機関リポジトリ 医中誌

藤井 朋子, 高野 賢一郎, 乍 智之, 川又 華代, 楠本 真理, 松平 浩 労働安全衛生研究 15 (1), 45-52, 2022-02-28

...<p>厚生労働省の統計によると労働災害中，転倒災害が最も多く，平成27年から「STOP ！...

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献5件

板垣 晴彦 労働安全衛生研究 15 (1), 37-43, 2022-02-28

...した．そして，負傷者数が多かった事故の型を明らかにするとともに，その典型的な事故パターンを示した．あわせて，これら労働災害の今後の防止対策について提言した．...

DOI Web Site Web Site

合川, 舞, 井上, 晴可, 梅原, 喜政, 今井, 龍一, 神谷, 大介, 田中, 成典 第84回全国大会講演論文集 2022 (1), 181-182, 2022-02-17

...建設現場の労働災害は減少傾向ではあるものの依然として事故が多発しているため，作業員の安全管理が重要視されている．そのため，画像処理などのICT技術を用いて，人物を自動で認識して安全性の向上を図る研究が多数ある．しかし，動画像では人物の3次元的な位置や姿勢を把握することが難しい課題がある．そこで，本研究では，昨今注目されている物体の3次元形状を点群データとして計測できるLiDARに着目し，点群データを...

情報処理学会

玉手 聡 安全工学 61 (1), 35-44, 2022-02-15

...<p>本研究では建設業における労働災害について発生数の推移とその状況分析からさらなる災害防止に必要な課題を考察する．建設業における労働災害は1961 年から2020 年までの59 年間に死亡災害は1/10 に減少した．この値は全産業の1/8 よりも減少率は高いものの就業者数に対する建設業の死傷危険度は全産業よりも1.6 倍高く，死亡危険度に至っては4.5 倍高い．また，法違反の状況を見ると建設業では...

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猪俣 雄太, 山口 浩和, 中田 知沙 森林利用学会誌 37 (1), n/a-, 2022-01-31

...<p>林業における労働災害発生率と年齢との関係を明らかにすることを目的に，2010 年から2015 年の労働災害事例のデータベースと統計資料から，事故の型・起因物ごとに年齢別の死亡と，死傷から死亡を除いた傷害の災害発生率を算出した。年齢別の死亡災害発生率では60 歳以上が最も高い値を示したが，統計解析では年齢による有意差はなかった。...

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森下 慎一 日経コンストラクション = Nikkei construction (776) 31-33, 2022-01-24

...第5回　墜落・転落災害建設業の労働災害の事故種別を見ると「墜落・転落」災害が3割超を占めて最も多い。フルハーネス着用の義務化が始まるなど高所作業での安全対策は現場の最重要事項だ。足場の作業床に定められた構造要件などはきちんと把握しておきたい。...

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日経コンストラクション = Nikkei construction (775) 33-, 2022-01-10

...新たな規制は、建設現場などの労働災害で…...

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尾分 達也, 山田 咲月, 藤原 敬大, 佐藤 宣子 林業経済研究 68 (2), 17-25, 2022

...林業は労働者千人当たりの年間死傷者数が，全産業の中で最も高い産業であり，その労働災害対策は，労働災害の発生の抑制だけではなく，発生時に負傷者の重症化を防ぐことが求められる。本研究は，徳島県庁林業戦略課と林業労働災害防止協会徳島県支部，徳島県南部の林業事業体，並びに消防署へ林業労働災害対策の取組みについて聞き取り調査を行い，労働災害発生時の連絡体制および負傷者の移送体制について明らかにした。...

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若松 清輝, 町田 由徳 日本デザイン学会研究発表大会概要集 69 (0), 398-, 2022

...<p>機械加工や組み立てなど、製造業の現場においては多数の労働災害が発生している。労働災害が減少しない背景として、熟練労働者の減少に伴う機械類の操作への習熟不足、安全教育の不徹底などが原因として挙げられる。そこで本研究では、旋盤やマシニングセンターを使用する製造現場の事故削減を目的として、直感的に情報を伝達できるピクトグラムのデザインに取り組んだ。</p>...

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安永 太地, 満下 健太, 上田 大介, 塩田 真吾 日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 72 (0), 335-, 2022

...調査方法について、労働災害では、１件の重大な事故の背後に多数の軽微な事故、更に多数の無傷の事故が存在するとされていることから、各トラブルの経験、葛藤、機会といった3段階をつけた項目での発生率を調査した。トラブルの種類について、選手や指導者を中心とした問題とし①セクハラ、②パワハラ、③暴力・暴言、④ドーピング、⑤八百長、⑥反社会的勢力との付き合い⑦違法薬物、⑧違法賭博の8種類のトラブルを選定した。...

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芳司 俊郎, 入沢 和, 木村 哲也, 齋藤 剛, 池田 博康 年次大会 2022 (0), S172-02-, 2022

<p>Although measures to prevent occupational accidents based on the risk assessment for machinery (hereinafter referred to as RA) has been promoted, activities at small-scale business sites still …

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三宅 駿平, 崔 智英, 松井 信正 日本デザイン学会研究発表大会概要集 69 (0), 430-, 2022

...工場で起きる労働災害は「はさまれ」、「巻き込まれ」が多く、それらの原因として本来やるべき指先呼称などの確認を怠っていることがほとんどである。そこで、スマート工場内の作業者の動作に関して危険予知を行う手法の研究開発に取り組んでいる。具体的には、作業者の関節位置を 3次元座標として取得し，設定した空間的な危険領域の境界内で警報を出すための検出方法を提案する．</p>...

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沖原 優子, 脇坂 成重, 遠藤 正英 九州理学療法士学術大会誌 2022 (0), 52-52, 2022

...産業保健分野において理学療法士に期待されるものとして、転倒や疼痛などの労働災害の予防や健康増進が挙げられる。対象の物流会社では、身体的負荷の高い業務が多く、労災予防だけでなく労働生産性ならびに健康増進の目的で取り組みを行った。...

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山本 忍, 竹内 靖人, 波多野 航大, 石田尾 徹, 青木 隆昌, 宮内 博幸 環境と安全 13 (3), 47-55, 2022

<p>本研究の目的は、学生実験における化学物質へのばく露防止に活用できるばく露評価手順について検討することである。分析化学実験を行う学生を対象に、職域の化学物質のリスクアセスメントで主に用いられている４種類のばく露評価のための測定（A・B測定、個人サンプリング法、個人ばく露測定ガイドラインお よびビデオばく露モニタリング）を実施し、それぞれの評価目的の特性から、学生実験の特徴を考慮した適切なばく…

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松尾 龍平, 姜 文渊, 山本 雄平, 中村 健二, 田中 ちひろ, 田中 成典, 鳴尾 丈司 土木学会論文集Ｆ３（土木情報学） 78 (2), I_179-I_188, 2022

...<p>　近年，建設現場では労働災害を防ぐため，IoTによる効果的な安全管理の対策が求められている．これに対して，物体検出手法により作業員や建設機械の位置情報を取得して安全管理に生かす試みがなされている．しかし，作業員や建設機械が混在し，危険な領域が常時変化する建設現場では，動画像から物体検出手法を用いて検出対象物を検出することが困難である．そこで，深層学習の適用が考えられるが，正確に検出するには，建設現場...

DOI Web Site 被引用文献1件 参考文献6件

重田 善之, 広瀬 望, 磯 貴子, 村田 康允, 馬野 高昭, 松本 真理子, 広瀬 明彦 日本毒性学会学術年会 49.1 (0), P-254-, 2022

...</p><p><b>[考察]</b> 労働災害原因物質の中には、政府によるGHS分類が実施されていない物質があることが明らかになったが、労働安全のため速やかなGHS分類の実施が望まれる。</p>...

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島田 貴仁, 高木 大資, 古村 健太郎, 讃井 知, 浦 光博, 中谷 友樹 日本心理学会大会発表論文集 86 (0), SS-014-SS-014, 2022

...<p>日本の犯罪被害の規模は，交通事故や労働災害を上回り，その未然予防は社会的課題である。...

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柴田 達哉, 伊藤 和也, 吉川 直孝, 平岡 伸隆, 鈴木 隆明 土木学会論文集F6（安全問題） 78 (2), I_81-I_91, 2022

<p>　急傾斜地崩壊防止工事で床掘りを伴った待受け擁壁設置での対策工事において，コンクリート打設の際に残存型枠を使用した．残存型枠は，一般型枠のように足場の設置や型枠の撤去が無いため，工事工期の短縮，作業性または工事費の縮減に対して有効であるとされている．また，施工中の安全面においても崩壊危険リスクが高い擁壁背面（斜面側）での作業工程が減少するので，このような工事では安全性の向上も期待される．本…

DOI Web Site 被引用文献1件 参考文献3件

川井 洋輔, 小川 理, 廣瀬 保夫 日本臨床救急医学会雑誌 24 (5), 739-742, 2021-10-31

...とくにわが国の労働災害における感電死者数は依然として多く，さらなる安全対策が望まれる。今回われわれは，電気工事中に6万ボルトの電撃傷で心肺停止となったが，救命の連鎖により良好な経過をたどった症例を経験した。受傷現場での早期除細動が良好な転帰に寄与したが，現場にはAEDがなく不良な転帰となった可能性がある。電気工事現場におけるAED設置や事業所での一次救命処置講習を普及していく必要がある。 </p>...

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渡辺 純哉 安全工学 60 (5), 366-374, 2021-10-15

...>の解析データを用いて，過去に発生した「はさまれ，巻き込まれ」労働災害の状況と現状のリスクアセスメントの実施状況や見直しのタイミング，OSHMS の導入状況，安全対策の実施状況などに着目して，俯瞰的に多変量解析を実施した．その結果，事業者が死亡災害などの重大な労働災害を経験したことと最新の安全対策を実施したことに相関性があり，安全対策実施の背景要因となっていると考えられる解析結果を得た．...

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渡邊 健一 JOHNS 37 (10), 1353-1359, 2021-10-01

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日野 泰道 労働安全衛生研究 14 (2), 85-96, 2021-09-30

...<p>我が国における労働災害（死亡災害）の約1/4は墜落災害である．したがって，墜落に起因する死亡災害を減少させることが，労働死亡災害を減少させる上で極めて重要となる．そこで本論では，まず墜落災害防止対策の変遷と墜落災害発生状況との関係について整理した．そこでは日本と比較して20年以上前にフルハーネスの義務化がなされた米国との比較も行った．また日本は2019年2月，原則としてフルハーネスの使用を義務化...

DOI Web Site Web Site ほか1件

梅崎 重夫, 清水 尚憲, 濱島 京子, 齋藤 剛, 池田 博康, 菅 知絵美, 北條 理恵子 労働安全衛生研究 14 (2), 109-118, 2021-09-30

...を補完できる新たな労働災害防止戦略の提案としても有効と考えられる．...

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献1件

森下 久美, 渡辺 修一郎, 長田 久雄 日本公衆衛生雑誌 68 (8), 564-571, 2021-08-15

...<p><b>目的</b>　就業時に自覚される疲労感は，労働災害のリスク要因である。高齢就業者においては，低い運動機能および認知機能が，疲労感を高めることが報告されている。本研究では，これら心身機能状態で高齢就業者を類型化し，それぞれの疲労対処行動の特徴を検討した。このことによって，今後更なる増加が見込まれる後期高齢層の就業者への疲労管理を検討する基礎資料としたい。...

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渡辺 純哉 安全工学 60 (4), 255-262, 2021-08-15

...製造業において機械等による労働災害として最も多い「はさまれ，巻き込まれ」災害が，機械設備の「保護方策」の不備が原因で起きていることが明らかとなった．...

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渡辺 純哉 安全工学 60 (4), 246-254, 2021-08-15

...<p>厚生労働省が，平成29 年度から令和元年度において実施した「老朽化した生産設備における安全対策の調査分析事業」^1）～3）では，約500 事業場のデータから経年化した設備の労働災害リスクの要因として，「設備の老朽化」と「保護方策不備」の二つを挙げている．本稿では，当該報告書に記載されたデータを用いて，経年化した機械設備の保全方式や点検方法，労働災害防止のための保護方策などの...

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垰田 和史 リハビリテーション・エンジニアリング 36 (3), 141-145, 2021-08-01

...<p>　ケア職場では、業務に伴う強い身体負荷に起因した腰痛が多発し、労働災害が増加し続けている。国は、2013年に「職場における腰痛予防対策指針」を改訂し、ケア職場での人力による抱きかかえを原則禁止し、労働安全マネージメント手法を活用した予防対策を示した。...

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伊能 健悟, 仁多見 俊夫 森林利用学会誌 36 (3), n/a-, 2021-07-31

...<p>チェーンソーによる伐採作業は，重大な労働災害を招く可能性のある危険な作業である。作業の安全は規則，制度，教習等で確保すべく取り組まれている。しかし，安全に関する経験を継承することは容易ではなく，また，それに資するためのチェーンソー作業の定量的な評価方法は確立されていない。...

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松崎 浩徳 臨床整形外科 56 (7), 887-897, 2021-07-25

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三上 容司 臨床整形外科 56 (7), 865-870, 2021-07-25

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善家 雄吉, 酒井 昭典 臨床整形外科 56 (7), 871-877, 2021-07-25

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本宮 真, 渡辺 直也 臨床整形外科 56 (7), 899-904, 2021-07-25

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酒井 昭典, 善家 雄吉, 山中 芳亮, 田島 貴文, 辻村 良賢, 濱田 大志 臨床整形外科 56 (7), 851-856, 2021-07-25

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上岡 洋晴, 町田 怜子 日本健康開発雑誌 42 (0), 3-11, 2021-06-16

...</p><p><b>結果</b>　農作業中の死亡に至る事故や労働災害となる疾病はあったが、慢性の運動器疾患の有病率などの実態を示す統計資料はなかった。観察的疫学研究としての論文もなかった。これは農山間地域における研究論文中に含まれているためであり、職業としての農業従事者で層別したデータを抽出しなければならないことが示唆された。...

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小菅 良豪 日本森林学会大会発表データベース 132 (0), 52-, 2021-05-24

...林業大学校増加の背景には、林業の労働災害の多さだけでなく、林業事業体における人材育成の困難さも増加の要因になっている。本報告の目的は、林業大学校の教育プログラムにおいて何を教えるべきか？について検討することである。研究方法は、1年制林業大学校のシラバス比較、他地域の林業事業体での修行経験のある熟練者2名(林業歴30年以上)への聞き取り調査、文献調査から明らかにする。...

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吉川 徹 医学のあゆみ 277 (6), 471-475, 2021-05-08

DOI Web Site 医中誌

中田 知沙, 板谷 明美, 吉田 智佳史, 中澤 昌彦 森林利用学会誌 36 (2), n/a-, 2021-04-30

<p>本研究の目的は原木輸送を行っているドライバーにヒヤリハット経験についてのアンケートおよびインタビュー調査を行い，その特徴とヒヤリハット経験が多発する要因を明らかにすることである。森林組合1 組合，運送会社3 社，木材市場1 社で原木輸送を行っている45 名から，ヒヤリハット経験についてアンケートとインタビューによる調査の回答を得た。原木輸送のドライバーの多くはヒヤリハット経験があり，ヒヤリ…

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八島 正明 安全工学 60 (2), 109-120, 2021-04-15

...<p>近年のガス切断等に関する労働災害の頻発を受け，労働安全衛生総合研究所では災害情報の収集とともに，現場のガス切断器具等の実態調査と回収調査を行った．本研究は，（一社）日本溶接協会の協力で行ったもので，回収したガス溶断器の火口を取り外した吹管について，逆火に及ぼす劣化・不具合をまとめたものである．吹管は32 事業所からアセチレン用31 本，LPG 用43 本を回収した．使用年数は2 ～18 年である...

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鈴木 孝 日本画像学会誌 60 (2), 194-198, 2021-04-10

...<p>化学物質による健康被害が問題となった胆管がんの事案など，最近の労働災害の状況を踏まえ，2014年に労働安全衛生法の改正があり化学物質のリスクアセスメントが義務化された．本法は施行の2016年6月から5年を迎えようとしており，労働基準監督署による未実施の事業者に対し指摘件数は増加している．一方，化学物質のリスクアセスメントが必要な対象化学物質を取扱っている事業者は化学業界に限ったことではなく清掃業...

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青木 優季, 小宮 貴子, 松村 一 熱傷 47 (1), 11-16, 2021-03-15

... 【序論】労働災害による熱傷 (以下, 労災熱傷) について当院での5年間の治療歴を集計し近年の動向を報告する．近年の症例を振り返ることで医療者が意識すべき点へ言及する....

DOI 医中誌

長﨑 敬仁, 樫村 勉, 吉田 光徳, 菅原 隆, 菊池 雄二, 副島 一孝 熱傷 47 (1), 22-28, 2021-03-15

...<br> 有機溶剤による労働災害は特異的な所見や決め手が乏しいことより看過される場合があり, 労働災害としての化学損傷を診療する際は慎重な問診と適切な対応が必要である....

DOI 医中誌

島西 智輝 経済論集 = The Economic Review of Toyo University 46 (2), 23-43, 2021-03-10

DOI 機関リポジトリ

小出, 信夫 環境創造 26 1-24, 2021-02-28

イギリスの労災補償制度は損害賠償請求と社会保障給付とが併存している。そのため、前者を廃止して包括的な保障制度を求める見解とそれを存続させる見解との対立が生まれている。この背景には、不法行為制度の事故予防機能に関する問題が存在する。この様な、賠償請求により雇主に事故予防を促す考え方は「経済的抑止論」と呼ばれる。そして、これを史上初めて取り入れたのが「1880年雇主責任法」であった。しかし、本法は効…

機関リポジトリ Web Site

高木 元也 労働安全衛生研究 14 (1), 39-49, 2021-02-28

...<p>本研究は，小売業，飲食店，社会福祉施設における労働災害が減少（または横ばい）傾向をみせている法人等を対象に，労働災害防止に関する取り組み事例を調査し，効果的な取り組み，労働災害防止対策推進上の課題の抽出等を行った．効果的な取り組みとして，本社・本部が店舗・施設の安全管理を主導的に担い，本社・本部の安全衛生委員会・幹部会等に店舗・施設の担当責任者を参加させ，そこでの決定事項を迅速かつ確実に実行させていた...

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献1件

松垣 竜太郎, 松田 晋哉, 佐伯 覚 労働安全衛生研究 14 (1), 51-57, 2021-02-28

...<p>製造業における労働災害の発生件数は減少傾向にあるが, 転倒に関連する労働災害（転倒災害）の発生件数は減少していない. その背景には高年齢労働者数の増加, 雇用者に占める高年齢労働者比率の増加が影響していると考えられ, 高年齢労働者の転倒災害発生予防に関する指針の作成が必要である....

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献27件

中出 哲 損害保険研究 82 (4), 117-137, 2021-02-25

DOI

田中 陸人, 矢吹 信喜, 福田 知弘 土木学会論文集Ｆ３（土木情報学） 77 (2), I_114-I_123, 2021

...<p>　就業中の作業姿勢の悪化は筋骨格系障害を始めとする労働災害の要因となるため，作業姿勢の定量的な評価を通じて姿勢の改善につなげる必要がある．既往研究では，機械式モーションキャプチャシステムが用いられているが，それらの機器は現場導入時のコスト増大が懸念される．そこで本研究では，建設現場での利用が開始されているヘルメット装着型端末を利用することで，コストの課題に配慮した上で，LSTM（Long Short-Term...

DOI Web Site 参考文献21件

岡崎 泰幸, 林 久資, 津田 愉大, 田村 大智, 青木 宏一, 進士 正人 土木学会論文集Ｆ１（トンネル工学） 77 (1), 92-97, 2021

...<p>　山岳工法によるトンネル施工では，トンネル切羽付近において岩石等が崩れ落ちる「肌落ち」と呼ばれる現象が発生し，それによって労働災害が生じる場合がある．そのため，肌落ちの発生要因等を踏まえて肌落ちのリスクに対する様々な評価方法が提案されているが，肌落ちの発生要因の1つと考えられる切羽面の凹凸に着目した評価方法は提案されていないのが現状である．...

DOI Web Site 参考文献1件

友時 照俊, 井面 仁志, 高橋 亨輔, 白木 渡 土木学会論文集F6（安全問題） 77 (2), I_12-I_21, 2021

...<p>　戦後の労働災害発生件数は，現在，ピーク時の1割程度に減少している．建設業における労働災害分析は，単純線形モデルである直線的分析法で行われてきたが，労働災害発生数が減少してきた現在，Safety-IIの考え方による新しい取組みが求められる．本研究では，建設業における墜落災害を，非線形モデルであるFRAM（機能共鳴解析手法）による原因分析を試みた．その結果，災害の原因はこれまでの直線的分析方法で...

DOI Web Site 被引用文献1件 参考文献5件

竹沢 良治, 星川 圭介, 川島 秀樹, 堀田 善之 農業農村工学会誌 89 (4), 249-252,a1, 2021

...このような状況を踏まえ富山県では，令和元年に転落事故防止対策を「富山県農業用水路安全対策ガイドライン」として策定するに当たり，労働災害の防止等で広く用いられているヒヤリハット活動を活用し，県内約2,000人を対象に軽度の転落事故や無傷害のヒヤリ，ハッとした事例等についてアンケートを通じて把握・分析を行った。...

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柴田 達哉, 伊藤 和也, 杉山 竜一 土木学会論文集F6（安全問題） 77 (1), 1-13, 2021

...<p>　逆巻工法と鉄筋挿入工による斜面安定化を図る施工現場において，高精度傾斜計を用いて地山の変形挙動を観測した．さらに，施工中の斜面状況は，厚生労働省が発出した「斜面崩壊による労働災害の防止対策に関するガイドライン」にある調査・設計段階別点検表，日常点検表，変状時点検表，異常時対応シートで確認した．その結果，ガイドラインによる点検は安全対策として効果を発揮することを確認した．このガイドラインを用いた...

DOI Web Site 被引用文献1件 参考文献1件

平岡 伸隆, 吉川 直孝, 伊藤 和也 土木学会論文集C（地圏工学） 77 (2), 140-158, 2021

...<p>　土砂崩壊による労働災害を防ぐためには，掘削形状のみならず地下水・湧水を始めとした水の影響を考慮する必要があることが指摘されており，これらを踏まえた設計断面の決定および対策が必要である．本研究では，道路土工 切土工・斜面安定工指針および労働安全衛生規則第356条に規定される斜面形状を再現し，掘削勾配に応じた法先地点の地下水位と斜面安定性の関係を遠心模型実験によって検証した．その結果，規定内の掘削勾配...

DOI Web Site 参考文献4件

島田 貴仁, 荒井 崇史, 石盛 真徳, 木村 敦, 白岩 祐子, 広田 すみれ 日本心理学会大会発表論文集 85 (0), SS-042-SS-042, 2021

...<p>日本の犯罪被害（年間70万件）の規模は，交通事故，労働災害を上回り，その未然予防は社会的課題である。犯罪発生後を取り扱う刑事司法では，心理学の職域が確立し教育研究が充実しているが，これまで立ち遅れてきた犯罪予防分野でも，近年，警察の防犯分野と大学研究者との協働コンソーシアムの設立，個票のオープンデータ公開等，教育研究環境が急速に整いつつある。...

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齋藤 勇斗, 松原 良太, BIN Mohd Anuardi Muhammad Nur Adilin, 菅谷 みどり 人工知能学会全国大会論文集 JSAI2021 (0), 4D2OS4a02-4D2OS4a02, 2021

...<p>近年，ヒューマンエラーによる労働災害が増加している．ヒューマンエラーの精神的状態の分析では，生体情報を用いた手法が様々提案されている．しかし，精神状態を生体情報で計測し，その結果に基づき正確な予測を行う研究はまだ十分ではない．本研究では，無意識的な精神状態として脳波・心拍で計測し，意識的な精神状態としてアンケートを行う事で，エラーの予測モデルの構築およびリアルタイム予測を行う事を目的とする．...

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石松 みずき, 川上 善嗣 コンクリート工学 59 (1), 59-63, 2021

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今井 龍一, 神谷 大介, 井上 晴可, 田中 成典, 藤井 琢哉, 三村 健太郎, 伊藤 誠 土木学会論文集Ｆ３（土木情報学） 77 (2), I_58-I_66, 2021

...<p>　建設現場における労働災害をゼロにするには，効果的な安全管理の対策の徹底が肝要である．安全管理の一方策として，ビデオカメラを用いて危険箇所への侵入や建機と接触する恐れのある作業者をリアルタイムに警告することが考えられるが，この場合，作業者の自動識別が必要となる．深層学習を用いた人物識別の既存研究では，顔認証，歩容認証や人物同定などで従来よりも高精度な成果を得ることが報告されているが，服装などが...

DOI Web Site 参考文献2件

岡本 宗一郎, 曹 剣飛, 橋口 伸樹, 児玉 耕太, 橋本 征二 廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 32 (0), 75-, 2021

...令和2年現在、廃棄物処理業における労働災害の度数率と強度率は全産業平均の3.5倍、5.3倍と高く、墜落・転落、挟まれ・巻き込まれ、転倒などの事故が報告されている。また、夏場における熱中症も報告されており、地球温暖化による気温上昇に伴い熱中症の危険性は今後も増加すると考えられる。...

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村上 貴彦 九州理学療法士学術大会誌 2021 (0), 73-73, 2021

<p>【背景】</p><p>現在、外国人労働者は年々増加傾向にあり165 万9 千人（2019 厚生労働省HP）と言われている。背景には少子高齢化、後継者不足、地域の過疎化等様々な要因が挙げられる。熊本県においても例外では無く、外国人労働者の増加は顕著である。当院における患者データを集計し比較・検討・考察した為、以下に報告する。</p><p>【方法】</p><p>2015 年～ 2019 …

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齊藤 司馬, 大井 翔, 佐野 睦夫, 佐々木 啓輔 画像電子学会研究会講演予稿 20.02 (0), 62-68, 2021

...近年では,注意喚起や技術の発展により労働災害は減少傾向にあるが,労働災害の中でも作業者の注意不足が原因でヒヤリハットを感じたり,外国人労働者に工場内作業の指示がうまく伝わらず,労働災害を起こしてしまうなど,労働災害の原因はヒューマンエラーであることが多いという問題がある.本研究では,動画解析技術を用いて工場内作業における異常状態の検出と予測を行う.具体的には,認知負荷課題の有無によって,注意状態の低下...

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八島 正明 安全工学 59 (6), 424-432, 2020-12-15

...<p>近年のガス切断等に関する労働災害の頻発を受け，労働安全衛生総合研究所では災害情報の収集とともに，現場のガス切断器具等の実態調査と回収調査を行った．本研究では，（一社）日本溶接協会の協力のもとで行った産業現場からのガス溶断器具の回収調査と測定について，乾式安全器の劣化・不具合についてまとめたものである．乾式安全器は50 事業所から燃料用79 個，酸素用31 個を回収した．使用年数は 3 ～21...

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沖 泰夫 畜産技術 2020 (786-Nov.), 48-50, 2020-11-01

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猪俣 雄太, 山口 浩和, 有水 賢吾 森林利用学会誌 35 (4), n/a-, 2020-10-31

...死傷災害事例の分析手法を示した本成果は年間1000件以上発生する林業の労働災害の低減に寄与できるものと考えられる。</p>...

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冨田 一 労働安全衛生研究 13 (2), 181-186, 2020-09-30

...<p>落雷による労働災害は発生件数こそ少ないものの，死亡に至る可能性が高い．本稿では，労働災害としてはあまり分析がなされていない雷による労働災害について，平成3～29年までの27年間における14件の雷による死亡災害を発生した月，時間帯，業種，規模などに分類して分析した結果を報告する．また雷雲の発生する基本的な機構，雷放電の雷撃電流などの特性，雷の検知技術，雷の予測技術，雷による災害を防止するための基本的...

DOI Web Site Web Site 参考文献2件

高木 元也, 庄司 卓郎, 呂 健 労働安全衛生研究 13 (2), 145-150, 2020-09-30

...<p>近年，わが国では外国人労働者の労働災害が増加し，外国人特有の労働災害リスクに対し早急に対策を講じる必要がある.本稿では，外国人労働者の労働災害を防止するため，これまで著者らが建設業を対象に進めてきた①元請業者における外国人労働者活用の実態調査，②送り出し国における入国前実践教育の事例調査，③非言語視聴覚教材の制作，④タブレット端末を用いた危険予知のためのベトナム語版安全教材の制作，⑤非言語マンガ...

DOI Web Site Web Site ほか1件

北川 広大, 永﨑 孝之, 中野 聡太, 肥田 光正, 岡松 将吾, 和田 親宗 労働安全衛生研究 13 (2), 139-143, 2020-09-30

...<p>厚生労働省が定めた「第 13 次労働災害防止計画」では，労働災害の件数が減少していない業種等への対策を推進しており，その対象の1つである社会福祉施設では「動作の反動・無理な動作」による労働災害が多い．そこで本研究では，これらの労働災害におけるリスク要因の抽出を目的として，厚生労働省が公開している「労働災害データベース」に収録された計1041例の労働災害事例を調査した．本研究では労働災害事例の発生状況...

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北條 理恵子, 大塚 輝人, 堀 智仁, 菅間 敦, 崔 光石 労働安全衛生研究 13 (2), 151-155, 2020-09-30

...<p>労働安全衛生総合研究所の国際センター（研究推進・国際センターの一部門）の業務には（1）国内外の労働安全衛生関連情報の収集・分析・提供，（2）国際研究交流及び共同研究の推進，（3）世界保健機構（World Health Organization; WHO）の開発途上国への協力等がある．これらの業務は，厚生労働省の第13次労働災害防止計画（計画年度：2018年4月～2023年3月）における重点対策...

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桐生 正幸, 島田 貴仁, 畑 倫子, 樋口 匡貴, 高木 大資, 石盛 真徳, 荒井 崇史 日本心理学会大会発表論文集 84 (0), IS-005-IS-005, 2020-09-08

...<p>日本の犯罪被害（年間90万件）の規模は交通事故や労働災害を上回り，その未然予防は社会的課題である。刑事司法の各段階（捜査，裁判，矯正・保護）では心理学者の職域が確立し一定の教育研究が行われているが，犯罪予防－特に潜在被害者を対象とした一次・二次予防－では，社会心理学・教育心理学・環境心理学といった有望な方法論が存在するにもかかわらず，専門職域の未整備もあり教育研究は立ち遅れていた。...

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重森 雅嘉 日本心理学会大会発表論文集 84 (0), PQ-030-PQ-030, 2020-09-08

<p>1化学製剤会社の3工場で101名の作業者を21集団に分け，当該工場で実施されている3つの労災対策に対して，SAFETY-I問題の視点である完璧性（完璧性）と効率性（水平展開と継続性）を集団討議しながら評価をさせる（労災対策の集団評価）研修を行った。</p><p>研修では，集団評価前に集団評価と同内容の個人評価（労災対策の個人評価）をさせた。また集団評価の前後に工場の労災対策の取組全体に対す…

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古賀 陽平, 秦 明日香, 蟹澤 宏剛, 高木 元也 建築社会システム (2020) 193-194, 2020-09

日本建築学会

日経コンストラクション = Nikkei construction (741) 17-, 2020-08-10

...鹿島・大成建設JVが施工している新東名高速道路の河内川橋の工事現場で、労働災害の防止を訴える看板の撤去中に男性作業員（69歳）が転落して死亡する事故が発生した（写真1、2）。男性は強風にあおられ、看板もろとも飛ばされたとみられる。神奈川県警松田署…...

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上村 靖司 安全工学 59 (3), 170-174, 2020-06-15

...<p>降雪，積雪，融雪，寒さといった気象現象に起因する社会や人間に悪影響を与える事象を総称して雪氷災害と呼ぶ．特にその人的被害に注目して分析を行い，平成以降，死者数が100 名規模となった冬が9 回もあったこと，除雪作業の人口当たり労働時間当たりリスクが労働災害の20 倍以上であることなどを示した．豪雪地帯の過疎化・高齢化に伴う除雪の担い手不足を補うため、平成18 年豪雪以降，地域でまとまって除雪に...

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大西 明宏 人間工学 56 (3), 101-107, 2020-06-15

...<p>本研究は労働災害における転倒の原因と季節影響を把握することを目的とした．厚生労働省がウェブにて公開している2011年および2012年の休業4日以上の死傷病報告からおおよそ四分の一を無作為に抽出した事故の型が転倒のデータを用い，各事例の発生状況を精読し，キーワード抽出により，滑りやつまずき，踏み外し等の転倒原因を発生月ごとに集計した．その結果，滑りが全体の4割以上で最も多く，これに続いたつまずきは...

DOI Web Site Web Site ほか1件 被引用文献2件 参考文献2件

中田 知沙, 板谷 明美, 中澤 昌彦, 吉田 智佳史 日本森林学会大会発表データベース 131 (0), 597-, 2020-05-25

...<p>本研究では，原木輸送における労働災害につながるドライバーのヒヤリハット経験の現状を明らかにすることを目的に，アンケートと聞き取り調査を行った。 回答者はトラックドライバー45名で全員男性であった。車両サイズが未回答であった2名を除く43名を大型車両（10t以上トラックおよびトレーラー，21名）と中型車両（10t未満トラック，22名）に分けて解析を行った。...

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小野 祥, 岩岡 正博, 松本 武 日本森林学会大会発表データベース 131 (0), 184-, 2020-05-25

...<p>労働災害防止やコスト削減のために、フォワーダの自律走行による作業の無人化を目指している。そのために，森林作業道の切取のり面と一定の距離を保つことで自律走行する方法を考案した。本研究は，自律制御に必要な，目標となる測距値を明らかにすることを目的とする。ここでは特に，切取のり面の勾配と表面の土質が超音波距離センサの測距精度に与える影響について分析した。...

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伊藤 弘人, 有賀 徹, 谷道 正太郎, 椿 広計, 佐原 あきほ, 山崎 清 日本医療・病院管理学会誌 57 (2), 67-74, 2020-04-30

<p>わが国では，人口減少と高齢化が着実に進展する。本論の目的は，労災病院等が所在する32の基礎自治体をモデル的に取り上げ，公的統計データを用いて，当該地域で今後期待される医療機能を，地域経済の観点から明らかにすることである。総務省の提供する公的統計のポータルサイトおよびまち・ひと・しごと創生本部事務局の提供する地域経済分析システムのデータを用いた。大田区と川崎市以外の自治体では人口減少が進展し…

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𠮷住 亘平, 矢部 和弘, 千原 敬也, 今冨 裕樹 森林利用学会誌 35 (2), n/a-, 2020-04-30

...主索式軽架線では搬器本体と吊り荷を確実に係留することで土壌攪乱など林地への被害や吊り荷滑落などの労働災害を防止できるため，軽量かつ架設や作業時の操作が簡単な軽架線用手動式係留搬器が開発された（矢部ら2019）。...

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村田 有生 日本転倒予防学会誌 6 (3), 21-23, 2020-03-10

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高橋 英人 日本転倒予防学会誌 6 (3), 5-8, 2020-03-10

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川越 隆 日本転倒予防学会誌 6 (3), 9-14, 2020-03-10

...<p>近年，労働災害のなかで，転倒災害の占める割合が増加している。転倒災害は，2006年の休業4日以上の型別死傷災害で「はさまれ・巻き込まれ」を抜いてワーストワンの労働災害となり，それ以降増加の一途を辿っている。これら背景には，「高年齢労働者等の雇用の安定等に関する法律」（高年齢者雇用安定法）の改正により60歳以上の労働者が増加したことが要因と推測される。...

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大藪, 俊志 社会学部論集 70 1-18, 2020-03-01

...この他，中央労働災害防止協会などの労働災害防止団体による災害防止活動が，国（行政）が行う監督指導等と相まって事業主による自主的な災害防止活動を促進する体制を構築している。...

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崔 光石, 北條 理恵子, 呂 健, 山口 篤志 労働安全衛生研究 13 (1), 85-88, 2020-02-28

<p>労働安全衛生総合研究所国際センター（研究推進・国際センターの一部門）では，（1） 国内外の労働安全衛生関連情報の収集・分析・提供，（2） 国際研究交流及び共同研究等の推進，（3） 世界保健機構の開発途上国への協力等の業務を行っている．本稿では，2018年度に実施した労働安全分野の国際研究交流，共同研究等について紹介する．2018年度は，数多くの国際会議に参加するとともに，2つの国際会議主催…

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堀 智仁, 玉手 聡 労働安全衛生研究 13 (1), 49-56, 2020-02-28

...<p>ドラグ・ショベルは，建設機械の中でも使用頻度の高い建設機械である．近年では，クレーン機能を備えたものが広く普及しているが，そのクレーン作業による労働災害も発生している．そこで本研究では，平成22年から平成26年の5年間に発生したドラグ・ショベルによる死亡災害（179人）の分析をするとともに，そのクレーン作業中の災害を詳細分析した．その結果，つり荷走行中に転倒する特有な災害が明らかとなった．さらに...

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献4件

庄司 卓郎, 高木 元也, 呂 健 労働安全衛生研究 13 (1), 35-47, 2020-02-28

...<p>近年，「外国人技能実習制度」を利用して多くの外国人が来日し現場で作業に従事している．外国人技能実習生は，日本語が十分に理解できず現場のリスクに関する知識も豊富ではないため，労働災害に被災する率も高い．技能実習生の安全意識を高め注意喚起をするために，文字を含まないマンガを用いた安全看板を提案した．本研究では外国人技能実習生の安全意識高揚と注意喚起に効果的なマンガ看板の構成に関して，理解容易性（伝...

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今北 哲平, 田治米 佳世, 池成 早苗 労働安全衛生研究 13 (1), 11-22, 2020-02-28

<p>医療現場では，患者や患者家族から職員に対するセクシュアルハラスメントが問題となっている．そこで本研究では，病院に勤務する職員478名を対象として，患者等から職員に対するセクシュアルハラスメントの実態調査を実施した．その結果，患者等からのセクシュアルハラスメントの被害経験率は42.7%であり，すべての職種，性別に被害経験があった．被害内容は「身体の一部への接触」，「容姿のことを言われる」，「…

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渡辺 裕晃, 伊藤 昭好, 原 邦夫, 佐々木 毅 労働安全衛生研究 13 (1), 65-78, 2020-02-28

...超えた「定着期（2012～2018 年）」に分けて，労働災害の年千人率の推移を比較した．その結果，現業職場と比較して非現業職場ではOSHMS の導入・定着による労働災害の減少は認めなかった．一方，現業職場の労働災害の年千人率は，OSHMS の導入前に比べ，「定着期（2012～2018 年）」が有意（<i>p</i><0.01）に低かった．また同時期の現業職場の年千人率は，全国の自治体のそれを有意（<...

DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献4件

向殿 政男, 早木 武夫 安全工学 59 (1), 2-7, 2020-02-15

...につながる例は多い．そこで，本稿では，意図的なルール違反をリスクアセスメントに反映させる手法の例を提案している．これらにより，職場での意図的なルール違反が表に出され，リスクアセスメントにおいて正しく評価されて，労働災害の減少に資することが期待される．...

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高木 元也 安全工学 59 (1), 8-14, 2020-02-15

...の収集先は，建設は加盟団体，建災防等が多い一方，機械，化学は自社の過去の労働災害等が多かった．安全活動の実施状況では，建設は作業員に対する教育・指導・監視等，機械，化学は職場環境等の改善に重点が置かれていた．...

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空閑 玄明 理学療法学Supplement 47S1 (0), J-13-J-13, 2020

...<p>　生産現場において，事故，労働災害の防止についての取り組みは従来から関心を持って行われており，技術の進歩や労働態様の変化も相まってその件数は減少傾向にある。一方で，腰痛，腱鞘炎をはじめ，種々の筋骨格系疾患についてはまだまだ対策が必要な状況が多く残っている。...

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阿部 研二, 德田 洋祐, 内田 信二, 高橋 克茂, 本田 純久, JAHNG Doosub バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 22 (2), 33-40, 2020

...<p><tt>日本の労働災害の減少に，職場で進める安全衛生活動が貢献している．しかし，これまで安全衛生活動を評価する手立てがなかった．活動の維持，活発化には組織内のコミュニケーションが欠かせない．組織のコミュニケーション状況を測定するため，インタフェースの概念で汎用化した</tt>Team Communication Interface Questionnaire<tt>（</tt>TCIQ<tt>...

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桑原 博道 日本小児科医会会報 60 (0), 108-110, 2020

...労働災害という側面から見た場合，医療職が新型コロナウイルスに感染した場合には，業務外で感染したことが明らかである場合を除き，原則として労災保険給付の対象となる。</p>...

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日経コンストラクション = Nikkei construction (725) 22-23, 2019-12-09

...安藤ハザマとライフビジネスウェザー（東京都中央区）は、労働災害を天気予報から推測し、注意を促す情報を配信する「気象危険予知システム」を共同で開発した（図1）。墜落・転落など建設現場で起こりやすい事故を防ぐ。熱中症以外の労働災害と気象との関…...

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星野, 豊 月刊高校教育 52 (11), 100-103, 2019-10

機関リポジトリ HANDLE Web Site

加藤 善士, 太田 充彦, 八谷 寛 労働安全衛生研究 12 (3), 173-179, 2019-09-30

...<p>労働基準監督署では，労働災害の重篤度を休業見込期間により判断し，労働災害防止施策を展開している．しかし，労働災害の休業が当初の休業見込期間を超えて長期に及ぶことがある．的確な労働災害防止施策を展開するためには，休業期間を早期に正確に把握することが重要となる．そこで某労働基準監督署管内の過去3 年間に発生した労働災害1,672件(男性1,204名，女性468名)について，事業場から報告される労働者死傷病報告...

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重森 雅嘉 日本心理学会大会発表論文集 83 (0), 2B-085-2B-085, 2019-09-11

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福田 隆文, 芳司 俊郎 安全工学 58 (4), 236-243, 2019-08-15

...<p>リスクアセスメントは職場の危険状態を見いだし，事前に対策をとることで労働災害を防ぐのに有効であると考えられる．一方，中小規模事業所においては労働安全の担当者や専門家がいないので，リスクアセスメントの実施が困難といわれる．そこで，オペレータやライン管理者が行え，重大な危険を見落とさない手法が求められている．本報では，簡易にできるリスクアセスメント法として，労働災害事例から主要な危険状態を図示した...

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