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小林, 道彦 基盤教育センター紀要 (39) 75-94, 2022-12
1922年2月9日に行われた山縣有朋の国葬に関する新聞記事の史料紹介。多くの群衆が日比谷公園周辺に殺到している様相が見て取れる。
機関リポジトリ Web Site
小林, 道彦 近代日本研究 39 1-32, 2022
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小林 道彦 史林 104 (6), 743-749, 2021-11-30
DOI HANDLE
小林, 道彦 近代日本研究 29 3-32, 2012
團藤 充己 史学雑誌 120 (2), 244-245, 2011
DOI
小林 道彦 国際安全保障 36 (3), 5-23, 2008-12-31
小林 道彦 史林 84 (5), 779-786, 2001-09-01
個人情報保護のため削除部分あり
DOI HANDLE Web Site
高橋 秀直 史林 82 (3), 466-472, 1999-05-01
酒井 哲哉 国際政治 1999 (120), 233-236, 1999-02-25
千葉 功 史学雑誌 106 (11), 2008-2013, 1997
資料形態 : テキストデータ プレーンテキスト
DOI Web Site
高橋 秀直, 小林 道彦 史学雑誌 103 (5), 805-811, 1994
小林 道彦 史林 75 (2), 248-276, 1992-03-01
第一回日英同盟協約の締結をきっかけに、日清戦後の大陸政策構想は北守南進論から満韓不可分論へと変化していった。その際、「満韓不可分」と大陸攻勢作戦主義とは表裏一体の関係にあったが、日本という島帝国が大陸攻勢作戦をおこなうためには強大な海軍力の構築が不可欠であった。この時期、陸軍が海軍の一方的な軍備拡張に同意せざるをえなかったのはそのためであった。日英同盟という"外枠"をはめられたことによって、陸海…
小林 道彦 史学雑誌 100 (6), 1150-1151, 1991
小林 道彦 史学雑誌 98 (4), 488-523,600-60, 1989
Conventional understanding about the 1907 Japanese government's "Imperial Defense Policy" may be summarized in the following three points. 1)This policy shows the extent of the "political …
小林 道彦, 角田 茂 史学雑誌 96 (5), 702-709, 1987
小林 道彦 史林 68 (5), 673-704, 1985-09-01
日清戦争による台湾領有は、台湾関係費の予想外の膨張をまねき、第二次松方内閣が地租増徴を決意する最大の直接的要因となった。地租増徴反対を唱える政党勢力もそれを推進せんとする藩閥勢力も、ともに台湾統治改革による台湾財政の整理を主張しはじめる。新任台湾民政局長後藤新平は「旧慣温存による経費節減」論にもとつく統治改革を断行し、台湾財政の経常費的部分を圧縮して本国の期待にこたえるとともに、台湾事業公債法に…
小林 道彦 農産物市場研究 17 (0), 46-65, 1983-12-15