検索結果 65 件

平野 雅章, 清水 たくみ 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 202311 (0), 139-142, 2024-01-31

<p>AIのブレークスルーをはじめとして、デジタル技術による事業や社会の変革が進行する中、その組織的および経営的な影響の研究が求められている。これまで筆者らは 「デジタル文化資本」という概念に着目し、日本企業におけるIT投資・デジタル文化資本・企業業績との関連性を研究してきた。本稿では「文化資本」概念を構想したピエール・ブルデューの研究、文化資本を「デジタル文化資本」へと拡張したOllier-M…

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小川 美香子, 河田 史子, 妹尾 大, 杉村 宏之, 齋藤 敦子, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 202211 (0), 247-250, 2023-01-31

<p>食品製造事業者が、食品事故を予防し、安全な食品を提供すること、さらに生産性を高めることを考えるならば、ポジティブな食品安全文化（FSC）を確立し、従業員が手順や規則に則って、安全で適切な行動をする組織を創り、従業員をウェルビーイング（WB）な状態に保てばよいと考えられる。ただしFSCのタイプにより施策は異なってくるだろう。「ウェルビーイング工学」プロジェクトでは、FSCとWBに関連する複数…

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平野 雅章, 清水 たくみ 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 202011 (0), 261-264, 2021-01-28

<p>コロナ禍により、我が国においても在宅勤務が必要とされるようになり、効率的な在宅勤務を可能とするための組織基盤の重要性が認識されている。既存実証研究によれば、IT投資そのものでは経営成果を高めることはなく、組織能力とITとの組み合わせにより成果が上がることが明らかにされている。また、組織能力を測る枠組としては組織IQ（OIQ）が実証に使われている。本稿は、経済産業省の『情報処理実態調査』と独…

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清水 たくみ, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 202011 (0), 269-272, 2021-01-28

<p>ICT投資は経済・企業成長の主要な要因としての役割を果たし続けている。マクロレベルでのICT投資の正の影響については合意が形成されつつある一方、ミクロレベルでどのような組織がICT投資を成果に結びつけているかについては統一的な見解が得られていない。そこで本研究では「デジタル文化資本」概念に着目し、ICT投資成否を左右する組織要因について明らかにする。日本企業に対する大規模サーベイ調査のパネ…

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 201910 (0), 271-274, 2019-12-25

<p>従来の「科学研究の研究」では、国または研究者および研究チームを分析単位として、説明変数としてのインプットとして予算、制度や科学者・研究者等を、被説明変数としてのアウトプットは研究成果(論文、特許など)を考え、それらの間の関係を分析してきた。本研究では、分析単位として従来見過ごされてきた大学や研究所などの研究機関(組織)を取り上げ、経営学の知見を援用することにより、研究機関の組織特性をモデレ…

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小川 美香子, 平野 雅章, 妹尾 大, 齋藤 敦子, 大橋 真人, 杉村 宏之 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 201910 (0), 201-204, 2019-12-25

<p>「ウェルビーイング工学」プロジェクトでは、職場の幸福度と生産性を向上させることを目的として、組織成員のウェルビーイングについての、一連の研究・実験・分析を進めている。本プロジェクトは、ウェルビーイング度の測定方法として、個人が行動調査票に書き込んだ「今日1日を振り返ってよかったと感じたこと」の合計数をカウントする経験抽出法を採用している。これまでは主として紙媒体で実施していた測定方法の電子…

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妹尾 大, 平野 雅章, 小川 美香子, 齋藤 敦子, 大橋 真人, 杉村 宏之 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 201906 (0), 157-160, 2019-08-31

<p>「ウェルビーイング工学」プロジェクトでは、職場の幸福度と生産性を向上させることを目的として、組織成員のウェルビーイングについての、一連の研究・実験・分析を進めている。本プロジェクトが用いている経験抽出法では、「今日1日を振り返ってよかったと感じたこと」という行動調査票に書き込まれた幸福経験が、単独で経験したものか、それとも他者との関係性に関連するものかであるかを判別可能である。本発表では、…

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2018t10 (0), 25-28, 2018

研究生産性は、政策科学、経済学、経営学、科学哲学などの分野から研究が為され、生産性に影響を与える独立変数としては、政策や制度、研究資金、研究者、研究プロセス等、既に多くのモデルが研究されている。他方、経営学・組織学では、組織能力が企業の業績に影響を与えることについては合意ができている。ところが、研究機関の組織能力については、余り研究されていない。本稿では、研究機関における間接組織の研究成果への影…

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妹尾 大, 平野 雅章, 小川 美香子, 齋藤 敦子, 大橋 真人, 杉村 宏之 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2018s (0), 277-280, 2018

「ウェルビーイング工学」プロジェクトでは、職場の幸福度と生産性を向上させることを目的として、組織成員のウェルビーイングについての、一連の研究・実験・分析を進めている。本プロジェクトは、ウェルビーイング度の測定方法として、個人が行動調査票に書き込んだ「今日1日を振り返ってよかったと感じたこと」の合計数をカウントする経験抽出法を採用している。また、コミュニティー内での感謝行動を測定するために、複写式…

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大橋 真人, 平野 雅章, 妹尾 大, 小川 美香子, 齋藤 敦子, 杉村 宏之 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2018t10 (0), 17-20, 2018

「ウェルビーイング工学」プロジェクトでは、職場の幸福度と生産性を向上させることを目的として、組織成員のウェルビーイングについての、一連の研究・実験・分析を進めている。行動調査票に書き込んだ幸福経験の1日の平均数の感度を求め、幸福感度別に強度と弱度に分類した。本発表では、複数の組織で実施した実験を踏まえ、組織内での個人の幸福感度の分布の分析を示し、感謝することが、幸福感度の違いにより、ウェルビーイ…

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妹尾 大, 平野 雅章, 小川 美香子, 齋藤 敦子, 大橋 真人, 杉村 宏之 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2018t10 (0), 13-16, 2018

「ウェルビーイング工学」プロジェクトでは、職場の幸福度と生産性を向上させることを目的として、組織成員のウェルビーイングについての、一連の研究・実験・分析を進めている。行動調査票に書き込まれた幸福経験が、単独で経験したものか、それとも他者との関係性に関連するものかを判別し、その割合によって被験者を自己志向型と関係志向型に分類した。<br>本発表では、この両者を比較した分析の結果を示し、感謝がウェル…

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平野 雅章, 妹尾 大, 大橋 真人, 小川 美香子, 齋藤 敦子, 杉村 宏之 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2018t10 (0), 21-24, 2018

「ウェルビーイング工学」プロジェクトでは、職場の幸福度と生産性を向上させることを目的として、組織成員のウェルビーイングについての、一連の研究・実験・分析を進めている。本プロジェクトは、ウェルビーイング度の測定方法として、個人が行動調査票に書き込んだ「今日1日を振り返ってよかったと感じたこと」の合計数をカウントする経験抽出法を採用している。また、コミュニティー内での感謝行動を測定するために、複写式…

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平野 雅章, 齋藤 敦子 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2017f (0), 329-332, 2017

既に先行研究により、（１）人の幸福度と生産性とには関係がある、（２）人の幸福度は、先天的要因（５０％）・環境要因（１０％）・行動要因（４０％）によって決まる、などが分かっている。また、幸福度に関係し、幸福度を形成する一要因でもある健康については、肉体的・精神的・社会的に完全なウェルビーイングの状態であると規定されている。本プロジェクトでは、職場の幸福度と生産性を向上させることを目的として、組織成…

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2017f (0), 18-21, 2017

現在、オウプンデイタの活用が推奨・推進され、政府により、各種デイタセットのみならず、これを分析するツールやサーヴィスも提供され始めている。しかし、これらの公的デイタセットの活用で予定されているのは、各デイタセット単独の分析である。他方、最も刺激的で価値もありそうな公的デイタセットの活用は、元来それぞれ独立に設計収集されたデイタセットの予期されなかった組み合わせの分析によって得られる可能性が大きい…

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2016f (0), 238-241, 2016

急速に進む社会のディジタル化は、社会とITとの関係を劇的に変化させてきていて、その結果研究フロンティアも大きく変化させている。本稿では、経営情報学会のリーダー達が、学会としてどのような課題に取り組むべきと考えているかを、デルファイ法（フィードバックを伴う段階的投票法）によって集約する。集約結果は、現在進行中の世界の経営情報学のリーダーたちの見方に関する調査の集約結果と比較され、比較結果についての…

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神川 紀信, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2016f (0), 99-102, 2016

企業が事業活動を進める際に自社の内部資源を使うか、他社の外部資源を活用するかは大きな問題になる。外部資源を活用する際は合弁、ライセンス、継続取引など様々な方法がとられる。企業がどのような境界デザインを持つかは外部環境、自社の戦略など様々な要因に影響される。特に資源が限られる中小企業においては、どの機能を内部化し、どの機能をアウトソースするかがその経営成績と継続性に大きな影響を与えるであろう。この…

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杉村 宏之, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2016f (0), 151-154, 2016

本研究の目的は、企業における従業員の平均勤続年数に対して影響を与える諸要因を明らかにすることにある。<br>従業員の平均勤続年数が企業の人事政策に与える影響は小さくない。勤続年数が長いほど社内に暗黙知を蓄積しやすく、勤続年数の長い企業は就職活動においても人気が出やすい。しかし、平均勤続年数の決定要因については、企業の設立からの年数と強い正相関の関係にあることは知られているものの、他の要因について…

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バクシ タルン, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2016f (0), 155-158, 2016

筆者が５年間IT産業に従事してきた中で、インドの外注先とのトラブルには常に悩まされてきた。納期は遅れ、送られてきたものは初期に仕様確認したものとは大きく違うこともしばしばあった。私がインド人であることも良い影響にはならなかった。「私たちが一緒に仕事をしている外注先のマネージャーは一般的なマネージャーのスキルを求められていない。」と私が仕事について相談した時、先輩はそう説明した。私はこれに興味を持…

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平野 雅章, 小川 美香子, 齊藤 敦子, 遠藤 泰治, 田辺 孝二, 潜道 隆 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2015s (0), 269-288, 2015

ITとAIの進歩に伴い、仕事やコミュニケイションのディジタル化は勢いを増してきていて、社会・雇用・仕事・人間関係・私生活など我々を取り巻く世界が急速に変容しつつある。当学会では、人間とコンピュータとの最適な仕事の分担や熟練の維持など、これらのトレンドにまつわる喫緊の課題を研究して成果を広く社会に問うべく、本テーマの特設研究部会を設置した。このセッションは、最初の中間報告となる。研究方向についての…

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齋藤 敦子, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2015f (0), 415-418, 2015

ITによって働き方とビジネスは大きく変わりつつあるが、インターネットを活用した新しいビジネスモデルが生まれる一方で、日々生成される膨大な情報により複雑性が増し、企業経営は多くの問題に直面している。また、20～30年後には人工知能がホワイトカラーの仕事を代替するとも言われているが、人間に対してのサービスや複雑性の中での判断等むしろ人間にしかできない仕事へと進化していくと予測できる。<br>インター…

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淀川 高喜, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2015s (0), 157-160, 2015

企業が行う変革には、戦略駆動型の変革やIT駆動型の変革がある。 変革を駆動する理由によって、変革の実行内容や変革を実現可能にするイネーブラーは異なるのではないか。本研究では、変革の動機として、事業戦略の見直しの有無と、MacFarlanのITの役割の分類を用いる。また、変革のイネーブラーについては,COBIT5の事業価値を生むIT活用のためのイネーブラーを拡張して定義する。<br>そして、戦略駆…

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2015f (0), 407-410, 2015

「機械と共に競争」せねばならない時代に入りつつある現在、IT投資と組織能力との関係を究明することは急務である。組織能力はIT投資がリターンを生むための媒介変数だとする説や、IT投資が組織能力を増加させるという説などが（一部は実証デイタに基づいて）説かれるが、IT投資と組織能力の関係に関する全体像は、説得力に欠け、予断的なものに留まる。本稿は、この関係に関する関連文献を概観して、諸モデルの構造化を…

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淀川 高喜, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2014s (0), 213-216, 2014

ITの有効活用に関する企業の意識が高まるにつれて、ITマネジメントの標準フレームワークであるCOBITも企業に認知されてきた。COBITは、事業価値を生み出すIT活用のためのITマネジメントのフレームワークであり、最新版であるCOBIT5が2012年に公開された。<br>本研究の目的は、企業が自社のIT活用の仕方に相応しいITマネジメントを実行するために、COBIT5を枠組として利用できることを…

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淀川 高喜, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2014f (0), 157-160, 2014

企業が行う変革には、事業戦略の見直しによる戦略駆動型の変革や、ITの活用技術の革新によるIT駆動型の変革がある。変革を駆動する理由によって、変革を実現可能にする要素（イネーブラー）は異なるのではないか。<br>本研究では、変革の駆動軸として、事業戦略の見直しの有無と、MacFarlanのITの役割の分類を用いる。また、変革のイネーブラーは、ITマネジメントの枠組みであるCOBIT5のイネーブラー…

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2014s (0), 17-20, 2014

IT支援学習・教育の主要な問題は、（１）IT支援の有効性について、実証的なコントロウル研究が少ないこと、（２）活動が主としてペダゴジー志向というより技術志向であることの２点である。本稿は、IT支援学習・教育の有効性を分析するフレイムワークに基づいて、各々のペダゴジー類型毎に、有効なIT支援の可能性と問題点を探求する。また、IT支援の新しい接近法のメリットの可能性についても論ずる。

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2014f (0), 277-280, 2014

<br>伝統的に組織のITインターフェイスの動的適応は、組織の環境または競争条件の変化への対応の文脈で議論されてきた。そこでは、経営環境はIT基盤より速く変化すると仮定されてきた。したがって、取り上げられてきた論点は、柔軟な情報システムやコンポウネント化など、IT側の適応を考えてきた。しかし、最近はITの進化が加速しており、対応して、ITが担うべき仕事の範囲が拡張してきている。その結果、組織側の…

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平野 雅章 プロジェクトマネジメント学会誌 16 (6), 13-, 2014

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鈴木 岳 生活協同組合研究 447 (0), 62-62, 2013-04-05

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淀川 高喜, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2013s (0), 153-156, 2013

ITは事業の変革を加速することもできるが、変革を妨げる要因にもなる。ITの変革が事業の変革に追いつけず、「変革を阻むITの壁」となってしまう。<br>2012年12月の日本の大手企業603社から回答を得た調査結果により、事業戦略の見直しが必要だと考えているのに、実際には見直しができていない企業が多いこと、その原因は、変革のマネジメントと変革のためのIT活用の不十分さにあることがわかった。<br>…

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村田 潔, 平野 雅章, 田名部 元成, 角埜 恭央 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2013f (0), 345-345, 2013

わが国における経営情報学の質レベルは決して低いものではないが、その成果が広く世界に発信されているとは言い難く、また、わが国の経営情報学研究者の世界における存在感も薄い。学術論文の公表、国際会議での発表、国際的学術コミュニティにおける各種活動への関与など様々な点において、日本の経営情報学は、世界から孤立していると言わざるを得ない。本セッションでは、わが国の経営情報学の研究の国際化に向けた方策につい…

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2013f (0), 49-52, 2013

学習と教育に関しては、驚く程多くの局面について長期間変化が見られない。最近ITの応用が試みられてきているが、学習・教育の効率と経験の向上は限られているようである。本稿は、教育へのIT支援を理解し分析するための枠組を提案する。まず、IT介入の程度を（1）伝統的な教育、（2）ITツールの利用、（3）インターラクションのためのIT基盤、（4）MOOCs (massive open on-line …

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淀川 高喜, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2013f (0), 10-13, 2013

「事業戦略と整合し、ITをイネーブラーとして活用したバリューチェーンの変革方針を策定し、変革とITのマネジメントを適切に行って実行すれば事業価値の創出に繋がる」というITを活用した変革のモデルにおいて、本研究では、「事業戦略と整合しITをイネーブラーとして活用した変革方針」について具体化する。事業のライフサイクルによって事業戦略の内容が類型化でき、それごとに変革の内容が異なることと、ITが事業に…

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佐藤 修, 平野 雅章, 田名部 元成, Pee L.G., 角埜 恭央, 森脇 紀彦 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2013s (0), 256-257, 2013

我が国では、IT関連産業は経済の重要な地位を占め、社会におけるIT活用もそれなりに進んでいるものの、日本の経営情報学は世界からは孤立した状態で発展して来たといえる。例えば、ICISやPACISなどAIS関連の国際会議における日本からの（発表者はいうに及ばず）参加者は、他のアジア諸国と比較して極めて少数である。本セッションの目的は、AIS会議とこれに関連したJASMIN/JPAISの活動を紹介し、…

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2013f (0), 265-268, 2013

IT投資が組織能力を向上させるという通念に反して、筆者による前回の報告では、定性的な質問票による評価において、IT活用の専門家（研究者、コンサルタント、CIO経験者）は、<br>IT投資のインパクトは限られていると評価した。本稿では、組織IQ測度を組織能力の尺度として、『情報処理実態調査』デイタを対象に、IT投資と組織IQとの定量的関係を報告する。

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2013s (0), 13-16, 2013

そもそも企業を始めとする組織がITを導入するのは、組織内コミュニケイションや意思決定の質と速度を向上することが目的である。ここでは、組織内のコミュニケイションや意思決定のルールと仕組みの性能を「組織IQ」尺度で測定したときに、はたして組織IQを構成する各変数をITの導入により向上することが期待できるものかどうかを、経営情報学の専門家（研究者、ITコンサルタント、CIO）により評価して貰った。その…

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山崎 雄允, 平野 雅章, 羽賀 俊雄 関西支部講演会講演論文集 2013.88 (0), _5-3_-, 2013

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2012f (0), 327-330, 2012

過去の実証研究によると、企業のIT費用（または投資額）と組織IQとの間には相関が見られなかった。しかし、組織IQ変数を細分化すると、IT実装が各詳細変数に及ぼすインパクトは一様ではないと考えられる。本稿では、IT投資が組織IQ向上に寄与しうる範囲を明らかにするために、筆者が過去に実証研究で組織IQ測定に用いた変数を再検討して、IT実装が各詳細変数に及ぼし得るインパクトの程度を評価する。

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淀川 高喜, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2012f (0), 163-166, 2012

厳しさを増すグローバルな市場環境の中で、企業の多くは、競争力を失い成長力や収益性を維持できなくなっている。こうした企業は事業の大きな変革を迫られている。変革に向けて、人材や組織を整える人事戦略、資金を確保する財務戦略と並んで、変革のためのIT活用方針、すなわちIT戦略が重要である。<br>ITは事業の変革を加速することもできるが、同時に、変革を妨げる要因にもなる。したがって、企業の経営者やCIO…

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平野 雅章 横幹 5 (2), 83-86, 2011

Japan Society for Management Information (JASMIN) was established when the Japan Society forManagement Informatics (JASMIN) and Association forManagement Information (AMI) were merged in 1992, with …

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2011f (0), 54-54, 2011

著者は日本企業の実証デイタによってIT投資と組織IQとの間には相関がないことを示してきた。しかしもし両者の間にIT投資を独立変数、組織IQを従属変数とする因果関係を仮定すると、分散が非常に大きいと解釈される。すなわち、IT投資から非常に大きな高い組織IQを得ている企業もあることになる。本稿は、IT投資による組織IQの向上法を考察する。

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2011s (0), 40-40, 2011

IT投資評価は、該当投資案件の影響する範囲や効果のタイムラグの確定が難しいことや、定性的評価が難しい変数もある等の理由から、しばしばBSC (Balanced Score Card) による評価が用いられる。さらに、会計的な評価は過去の評価だが、BSCによる評価は将来の評価も含むと、優位性が主張される。通常、BSCの強みとされるこれらの特性がどの程度真実であるか知る方法はないが、本稿では、サンプ…

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2011f (0), 12-12, 2011

総括 2010-2011 展望 2011-2012 ICIS 2017 その他

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淀川 高喜, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2011f (0), 57-57, 2011

ITは業務の自動化や効率化の手段から、コミュニケーションやコラボレーション、デジタル化された試行錯誤の手段へと進化してきた。発見・探索、測定・分析、試行・判断、実装、利用といった、組織が行う一連の知的活動を高度化するためにITを活用することができる。 本稿では、組織が行う知的活動の段階をモデル化し、各段階の知的活動を支援するITの候補を抽出し、それらのIT候補の日本企業における活用状況と有効性の…

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スタノホフ ブラジーミル, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2010f (0), 92-92, 2010

情報技術は、中小企業の発展に不可欠ななっている。 日本の経済発展とウズベキスタンの異なるレベルの利用ITのさまざまなレベルを決定します。まただけでなく、現在の状況が、開発目標も異なっています。ウズベキスタンにとっては、より新しい最新のITインフラストラクチャの作成に重要なのに対し、日本のためには、複雑なソフトウェアを広くすべての中小企業のための利用できるようにです。 …

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2010s (0), 14-14, 2010

経営情報学会は Association for Information Systems (AIS) の Affiliated Organization ですが、Japan Association for Information Systems (JPAIS) は国際的な活動を行っている日本で唯一の AIS 支部です。例年通り、JPAIS …

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ナーナーヤッカーラ サクラ, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2010s (0), 30-30, 2010

Business process outsourcing risk mitigation is a popular topic among the outsourcing companies as well as service providers. While the BPO and ITES market is well positioned for rapid and …

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ジャンヤハン ジャリヤー, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2010s (0), 71-71, 2010

This paper principally applied Kahn's research (1990) as a framework. Kahn defined personal engagement as the harnessing of organization members' selves to their work roles; in engagement, people …

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ナーナーヤッカーラ サクラ, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2009f (0), 64-64, 2009

BPOでのリスク回避

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ジャンヤハン ジャリヤー, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2009f (0), 34-34, 2009

Companies depend on various kinds of capitals to remain afloat in competition. Today more than ever, attention is being paid to human capital. Firms attempt to realize full potential of their human …

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2009s (0), 77-77, 2009

JPAIS (Japan Association for Information Systems) は、AIS (Association for Information Systems) の日本支部で、2002年の設立以来、AISのAffiliated Organizationである経営情報学会の研究発表大会中に年次総会を開催してきました。 …

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2008s (0), 19-19, 2008

組織IQがIT投資のリターンに影響を与えることは実証研究を通じて明らかにされてきたので、他の資産／資源との関係の探求を試みることは自然である。本稿では、組織IQの人的資源からのリターンへの影響を分析し、組織IQが人件費と経営成果との関係に大きく影響することを見いだした。この結果は、人的資源への投資だけでなく組織投資の重要性を示唆している。

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2008f (0), 139-139, 2008

JPAIS (Japan Association for Information Systemsは、ICIS (International Conference on Information Systems) の主催者であるAIS (Association for Information Systems) の日本支部です。今年は、AISのAffiliated Organization …

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リベラ マイイ　ヘネシ―　ドミンゴ, ヅヨウ ウエイレイ, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2008f (0), 30-30, 2008

台湾とフィリピンはグローバル市場に対して、異なる戦略的立場を持つ隣 国同士である。台湾はOEM・ODM産業において中心的な位置を占めている。 一方フィリピンは、コスト効率が良く競争力のある労働人口を有していることで知られている。両国はそれぞれ異なる利点、互いの長所を活用し協力関係を結ぶことが可能である。 本論文では、台湾およびフィリピン国民が、両国内の経済を活性化させ、 …

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市原 彩, 長島 ミリアン, 平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2008f (0), 96-96, 2008

1947年から1949にかけて国内で誕生した日本人は第一次ベビーブームに属する。約800万の赤ちゃんがこの時期に生まれ、多くの人達が2007年に退職していく。この時代の人達は日本国内の経済成長や先端技術能力を担っている。戦後の経済発展により、多くの退職者がたくさんの余暇自由に利用できる貯金を利用できる為,観光業界においても大きな経済発展の可能性を考えると考えられる。

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2008f (0), 70-70, 2008

システム的世界観は1950-70年代に重要であり、組織への応用も多かったが、今日我々の組織理解においてその影響を見ることは容易ではない。本稿は、実証データの分析を通じ、特にシステム性（創発性）の測定によって、システム的世界観が組織研究にとって有効であることを示す。

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Andre Stoffels, 鈴木 勘一郎, 平野 雅章 経営情報学会誌 15 (1), 31-52, 2006-06

コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > 電子書籍・電子雑誌 > 学術機関 > 学協会

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平野 雅章, 須藤 秀一, 内田 亨 経営情報学会誌 14 (4), 85-98, 2006-03

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平野 雅章 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2006s (0), 30-30, 2006

情報投資の効果については、マクロ経済レベルでは、資本深化と全要素生産性の向上を通じて生産性の向上にある程度の効果があることについて、OECD諸国などでは広く実証され合意をみている。しかし、ミクロ（個別企業・事業）レベルにおいては、影響範囲の定義や測定の問題など技術的困難もあり、実証研究の蓄積は限られていた。ミクロレベルの実証研究は米国の研究者が先行していたが、我が国においても、企業の情報投資／支…

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平野 雅章, 山田 善靖, 真鍋 龍太郎 経営情報学会誌 13 (4), 95-100, 2005-03

コレクション : 国立国会図書館デジタルコレクション > 電子書籍・電子雑誌 > 学術機関 > 学協会

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平野 雅章, 須藤 秀一, 内田 亨 経営情報学会　全国研究発表大会要旨集 2005s (0), 73-73, 2005

バランストスコアカード（BSC）は、営利企業のみならず、公共部門や医療機関において広く、会計的評価尺度を補完する業績ドライヴァーとして採用されてきている。本稿では、BSC の病院経営への応用とそのプロセスにおける情報マネジメントの役割を検討する。短い序の後、BSC を医療機関に適用する際の医療機関特有の困難と問題点を論ずる。BSC …

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平野 雅章 建築雑誌 (1454) 6-, 2000-05-20

日本建築学会

平野 雅章 組織科学 28 (1), 49-58, 1994

リエンジニアリング（BPR）がブームになりつつあるが，本稿では，BPRの解説書や論文を3つのグループに分類して，Hammer and Champyの「リエンジニアリング革命」との比較においてそれぞれの性格の差を明らかにするとともに，いずれのグループによっても解答されていない論点を指摘する．続いてBPRを日本で実施する際の問題点に触れ，最後にBPRが日本社会に突き付けている本当の挑戦について考察す…

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平野,雅章 経営情報学会誌 14 (2), 107-,

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平野,雅章 経営情報学会誌 13 (2), 151-152,

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平野,雅章, 山田,善靖, 真鍋,龍太郎 経営情報学会誌 13 (3), 105-108,

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