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林 東佑, 鳥海 不二夫 人工知能 39 (3), 381-386, 2024-05-01
DOI
村岡 詩織, 平井 康之 人間中心設計 20 (1), 34-40, 2024-03-31
<p>This study clarifies the important issues in the Japanese voting process faced by visually impaired voters and examines possible solutions. The survey revealed that visually impaired voters face …
佐藤 豊, 林田 はるみ, 井口 成明, 本多 壮太郎, 木原 慎介, 清田 美紀, 浜田 幸史, 岩崎 敬, 掌 慶維, 中田 真美 桐蔭スポーツ科学 = Toin sport sciences 7 7-19, 2024-03-29
DOI 機関リポジトリ
吉田 恵菜, 林田 はるみ 桐蔭スポーツ科学 = Toin sport sciences 7 21-25, 2024-03-29
小山 桂史, 小島 賢悟 桐蔭スポーツ科学 = Toin sport sciences 7 1-5, 2024-03-29
櫻井 あかね, 久保 友美 日本地域政策研究 32 (0), 24-31, 2024-03-25
<p>This paper presents an analysis of positive changes in local residents and governance through university-community collaboration. While previous studies have predominantly focused on analyzing …
石倉 研 農林業問題研究 60 (1), 19-26, 2024-03-25
<p>This paper focuses on the promotion of organic farming and agri-environmental policy in Austria. Austria has the highest percentage of organic farmland in the EU, and is one of the leading …
DOI Web Site
佐藤,眞久 地域政策学ジャーナル 13 53-64, 2024-03-19
野外実習や地域でのスキー・スノーボードの指導での対象者は，多くは技術上達を目指して受講あるいは参加する訳ではない。このような対象者への指導において，指導者はスキー・スノーボードの回転の静力学的原理を理解して，その原理に則した指導にあたることが大切である。本稿では，特に学校や地域指導者が心得るべきスキーの回転の静力学的原理を，回転を生起する大原則である直線運動と外力（押す力・引っ張る力）という２つ…
機関リポジトリ
安福, 恵美子 地域政策学ジャーナル 13 25-36, 2024-03-19
本稿では，自身の居住地域が「観光地」としてデスティネーションとなる地域の住民意識を観光空間のマネジメントという視点から考える。そのため，まず，観光振興が推進されている自治体から公開されている住民の観光振興に対する意識アンケート調査結果，および筆者による札幌市，京都市，鎌倉市の住民を対象としたアンケート調査結果をもとに，観光振興に対する住民の多様な意識から地域ツーリズムの課題を示す。さらに，住民自…
鈴木, 誠 地域政策学ジャーナル 13 1-2, 2024-03-19
原田,雄一, 可児, 紀夫, 鈴木, 誠 地域政策学ジャーナル 13 65-131, 2024-03-19
斉藤,徹史 13 37-52, 2024-03-19
本稿執筆時の令和５年（2023年）は，官製談合防止法が施行されて20年目を迎える。その間，官製談合を抑止，取り締まるために法改正も行われたが，国や自治体で今なお続発していることは周知のとおりである。官製談合防止法に対する研究は，専ら経済法学の領域で進んだが，公共契約法の領域では限定的な進展にとどまっていた。そこで，本稿では，法８条の「職員による入札等の妨害の罪」に関わる裁判例を分析し，公共契約法…
樋口, 義治 地域政策学ジャーナル 13 15-24, 2024-03-19
...樋口と地域政策学部の阿部聖教授は，中部地域企業のアジア進出について，2000年代はじめに計13回，現地を訪れ海外調査を実施した。現地においては公式報告以外にさまざまな事象や事態を経験してきた。今回，タイ（2004年現地調査）とインド（2006年現地調査）について，こうした海外調査にまつわるいわばよもやま話を『海外調査余話』として紹介する。...
阿部, 聖 13 7-14, 2024-03-19
ロスガーバー, ジョン, ディカソン, ルーカス, Rothgerber, John, Dickerson, Lucas 総合政策研究 (68) 24-31, 2024-03-10
機関リポジトリ HANDLE
総合政策論叢 15 0-0, 2024-03-01
太田 真治 総合政策論叢 15 49-66, 2024-03-01
石井 北斗 総合政策論叢 15 33-48, 2024-03-01
高橋 秀雄 総合政策論叢 15 17-32, 2024-03-01
森谷,一経 尚美学園大学総合政策研究紀要 40 125-133, 2024-03-01
研究ノート
機関リポジトリ Web Site
坂田 隆文 総合政策論叢 15 1-16, 2024-03-01
定村,薫 尚美学園大学総合政策研究紀要 40 63-77, 2024-03-01
論文
DOI 機関リポジトリ Web Site
土屋 正臣 城西現代政策研究 17 (2), 1-13, 2024-03
type:text
持丸 邦子 城西現代政策研究 17 (2), 29-43, 2024-03
Bertalanic Boštjan 城西現代政策研究 17 (2), 57-72, 2024-03
上村,博昭 尚美学園大学総合政策研究紀要 40 1-20, 2024-03-01
櫻井,準也, 田中,聖也 尚美学園大学総合政策研究紀要 40 135-143, 2024-03-01
報告
Ritchie Zane 城西現代政策研究 17 (2), 15-27, 2024-03
柳澤 智美 城西現代政策研究 17 (2), 45-56, 2024-03
川本,勝 尚美学園大学総合政策研究紀要 40 21-49, 2024-03-01
中村,宙正 尚美学園大学総合政策研究紀要 40 51-61, 2024-03-01
佐藤,賢太郎 尚美学園大学総合政策研究紀要 40 79-123, 2024-03-01
阿部 大輔 運輸政策研究 26 (0), 62-62, 2024-02-29
若田部 舜, 坂口 雄介, 井上 咲子, 大谷 陸都, 田井 健太郎, 尾山 裕介, 林 容市 教育医学 69 (3), 205-217, 2024-02-29
本研究は注意焦点・認知的方略と運動実施目的との関係について調査した．運動実施目的として，競技力・体力の向上，健康の維持・増進，スタイル・体重の維持，痩せること・減量，ストレス発散・気晴らしの5つを設定した．注意焦点・認知的方略はBrick et al.6）に基づき，internal sensory monitoring, active self-regulation, outward …
金子 智紀, 井庭 崇 ヒューマンインタフェース学会論文誌 26 (1), 51-62, 2024-02-25
<p>In this paper, based on the implementation of a dialogue workshop utilizing pattern language for caregiving staff, analyzing the effects, and identifying the factors contributing to these …
山野 大星, 小林 猛, 渡邉 秀樹, 井庭 崇 ヒューマンインタフェース学会論文誌 26 (1), 101-116, 2024-02-25
<p>The authors aimed to support the reflection and the generation of educational communication regarding "learning" and "career paths" using the pre-developed "Pattern Language for Learning …
島津 明人, 中田 光紀 産業精神保健 32 (1), 151-153, 2024-02-20
<p>本企画は，2023年9月19日–22日に東京で開催されたICOH-WOPS & APA-PFAW2023合同学会（国際産業保健学会職場の組織と心理社会的要因科学委員会＆アジア太平洋仕事の心理社会的要因に関する学会の合同学会：https://hp3.jp/icoh-wops_apa-pfaw2023/）と連携し，本学会の国際化推進に貢献することを目的に企画された．シンポジウムの前半では，海外…
島津 明人 産業精神保健 32 (1), 23-26, 2024-02-20
<p>本稿では，日本産業精神保健学会の法人設立前後の社会経済状況を踏まえ，今後の方向性について，3つの提言を行った．</p><p>第1は，こころのポジティブな側面への注目である．これまでの職場のメンタルヘルス対策は，メンタルヘルス不調に関する第1次～第3次予防を中心に展開されてきた．現在進行している働き方改革，健康経営，人的資本の開示などの動きを踏まえ，一人ひとりの強み，成長も視野に入れた活動を…
平井 秀, 小野 泰介, 平野 廣和, 佐藤 尚次 土木学会論文集 80 (15), n/a-, 2024
<p>震度 6 弱を超える地震が発生する度に，バルジングによる貯水槽の損傷被害が多数報告されている．バルジングは，地震動によって壁面構造物と流体が相互作用する連成振動であり，貯水槽の損傷を引き起こす．バルジングは 2022 年に新たな指針に規定されたばかりであるため，既存の貯水槽に関しては発生の有無を判断するための手法の構築が不可欠である．本研究では，バルジングの被害が発生するとされる …
白井 航太, 小野 泰介, 平野 廣和, 佐藤 尚次 土木学会論文集 80 (15), n/a-, 2024
<p>ステンレス製パネルタンクは，地震動による様々な種類の被害が報告されている．これらの原因の一つとして，タンク構造体の振動が主体となるバルジング振動に起因する被害が挙げられる．バルジング振動は，短周期の地震動によって構造と流体が相互作用する連成振動である．しかし，バルジング振動に関する設計基準は無く，これらの基準を確立する必要がある．本論文では，既存 SUS …
森 夕乃 日本原子力学会誌ATOMOΣ 66 (4), 211_2-211_2, 2024
相馬 満利, 柏木 悠, 水鳥 寿思, 立花 泰則, 船渡 和男 体育学研究 advpub (0), 2024
菊永 一輝, 落合 由子, 榊原 圭子, 島津 明人, 中田 光紀 産業医学ジャーナル 47 (1), 52-56, 2024-01-01
功刀 由紀子 日本女性科学者の会学術誌 24 (0), 31-37, 2024
<p>法人化前の日本女性科学者の会は、本部と支部の組織で構成され、各支部では独自の活動が盛んであった。SJWSの法人化等、体制変更や事業運営方法の変更により、支部独自の活動は縮小傾向を見せて行った。長期間関西支部理事を務めてきたが、独自の支部活動を継続できなかった反省を含め、支部理事であった当時の意識変化を振り返ってみた。</p><p>COVID-19の感染拡大が落ち着いた現状でも、理事会や学術…
平井 秀, 白井 航太, 小野 泰介, 平野 廣和, 佐藤 尚次 構造工学論文集 Ａ 70A (0), 253-264, 2024
<p>Bulging is a coupled vibration between tank wall and content fluid. This phenomenon is induced by seismic ground motion. Generally, SUS panel tanks are divided into two parts by partition plates. …
中島 恵理 環境経済・政策研究 advpub (0), 2024
<p>高等教育機関が行政と連携して行う気候市民会議（以下「学生版気候市民会議」という．）が若者の政策提言能力・課題解決能力を向上させ，同時に価値観の変容を促す手法としての可能性，並びに市民の意見が政策に反映される参加型手法としての意義について明らかにする．信州大学経法学部の講座の中で行った学生版気候市民会議では，専門家等による講義，学生同士や市職員との熟議等を通じて松本市のゼロカーボン実現計画に…
中村,宙正 尚美学園大学総合政策論集 37 47-63, 2023-12-25
高橋,幸裕, 林,和秀 尚美学園大学総合政策論集 37 1-30, 2023-12-25
御手洗,大輔 尚美学園大学総合政策論集 37 31-46, 2023-12-25
上野 純也 城西現代政策研究 17 (1), 1-18, 2023-12
真殿 仁美, 松野 民雄, 佐藤 純訟, 細井 純枝 城西現代政策研究 17 (1), 49-71, 2023-12
小野 義典 城西現代政策研究 17 (1), 19-47, 2023-12
松尾 光舟, 斉藤 邦史 情報ネットワーク・ローレビュー 22 (0), 45-66, 2023-11-17
<p>本稿では、アバターに対する法人格付与の意義、及びいわゆる「中の人」に対する責任追及について検討し、以下の考察を得た。</p><p>第一に、法人格付与の主要な意義は、財産の隔離と構成員の有限責任にあり、その設立およびガバナンスの設計には経営破綻の局面を想定する必要があるから、仮に立法により法人格を認める場合でも、現行の法人制度との平仄を確保するべきである。</p><p>第二に、アバターの法人…
石原 凌河, 香出 海人 地域安全学会論文集 43 (0), 237-245, 2023-11-01
<p>This study clarified the uniformity among the 34 types of municipal earthquake hazard maps published in Kyoto Prefecture by referring to the method of preparation and contents of the municipal …
堤 マサエ 家族社会学研究 35 (2), 109-110, 2023-10-31
竹内 章悟, 成田 崇矢, 和泉 俊平, 今井 咲来, 福井 慶太, 高桑 昌幸 理学療法ジャーナル 57 (10), 1256-1260, 2023-10-15
森林科学 99 (0), 42-44, 2023-10-01
...<p>鈴木春彦著「地域森林とフォレスター 市町村から日本の森をつくる」／松田笙太郎（筑波大学大学院M1）</p><p>小池孝良・塩尻かおり・中村誠宏・鎌田直人編「木本植物の被食防御 変動環境下でゆらぐ植食者との関係」／石井弘明（神戸大学）</p><p>茅野恒秀・青木聡子編「地域社会はエネルギーとどう向き合ってきたのか」／泉桂子（岩手県立大学総合政策学部）</p><p>二平章・佐藤宣子編「ほんとうのエコシステム...
富田 与 四日市大学論集 36 (1), 41-58, 2023-10-01
富田 与 四日市大学論集 36 (1), 21-39, 2023-10-01
古家 弘幸 徳島文理大学研究紀要 106 (0), 17-29, 2023-09-30
<p>英国女王エリザベス二世は，70年という英国史上最長の君主在位期間を全うし，大きな時代の変化をくぐり抜けた。本稿ではその足跡を振り返りつつ，英国における君主制の仕組み，英国の王室財政，勲章をめぐる日本の皇室とのあまり知られていないやり取りなどについて取り上げる。その上で本題として，私の専門であるスコットランド経済史・思想史学の視点から，エリザベス二世とスコットランドの関わりについて論じる。ス…
後藤 和子, 江上 美幸, 志村 聖子, 高良 佑樹, 高島 知佐子, 谷口 みゆき 文化経済学 20 (2), 28-31, 2023-09-30
牲川, 波都季, Segawa, Hazuki 総合政策研究 (67) 127-142, 2023-09-20
機関リポジトリ HANDLE Web Site
朴, 勝俊, Park, Seung-Joon 総合政策研究 (67) 25-56, 2023-09-20
大用, 庫智, Oyo, Kuratomo 総合政策研究 (67) 107-125, 2023-09-20
柴山, 太, Shibayama, Futoshi 総合政策研究 (67) 57-106, 2023-09-20
山中, 速人, 照本, 清峰, 津田, 睦美, 奈良, 雅美, 金, 千秋, Yamanaka, Hayato, Terumoto, Kiyomine, Tsuda, Mutsumi, Nara, Masami, Kim, Chiaki 総合政策研究 (67) 1-23, 2023-09-20
島津 明人 産業精神保健 31 (3), 132-137, 2023-09-20
<p>本稿では，職場のメンタルヘルス対策における心理社会的介入について，特にポジティブ心理学にもとづく介入に言及した．具体的には，近年，こころの健康のポジティブな側面として注目されているワーク・エンゲイジメントに焦点を当て，概念提唱の背景，支援の科学的根拠，支援の考え方，支援の実際について紹介した．本稿の内容が，ワーク・エンゲイジメントに関する支援だけでなく，職場での心理社会的介入におけるポジテ…
高井 由佳, 平沼 博将, 服部 敬子 人間工学 59 (Supplement), O2A3-03-O2A3-03, 2023-09-07
新保 史生, 吉川 雄一郎, 酒井 和紀, 原田 伸一朗 人工知能 38 (5), 730-737, 2023-09-01
多鹿 貴大, 石原 凌河 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 21 (0), 41-44, 2023-07-29
本稿では、兵庫県・京都府・大阪府の各市町村を対象にした市町村マスタープラン連結図と、兵庫県・京都府の各区域マスタープラン連結図を作成し、ネットワーク、拠点、自然環境に着目して広域的な視点での都市計画の整合性の実態を明らかにした。 その結果、ネットワーク、拠点、自然環境の観点から広域的な視点で市町村都市計画マスタープラン及び都市計画区域マスタープランの整合性が取れていないことが確認できた。また、…
DOI Web Site 参考文献2件
福島 麻斗, 石原 凌河 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 21 (0), 81-84, 2023-07-29
本稿では、東日本大震災で被災した二次医療圏である旧石巻医療圏と旧気仙沼医療圏を対象として、平成22年度から令和5年度間での医療施設の動向とその施設数や診療科目の実態を明らかにした。その結果、両方の医療圏で医療施設数は減少しており、特に旧気仙沼医療圏で、より減少していることが確認できた。廃止した医療施設では民間の診療所が多く、新規開設は旧石巻医療圏で一定数見られるものの、旧気仙沼医療圏では僅かしか…
DOI Web Site 参考文献1件
松本 安弘, 阿部 大輔 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 21 (0), 153-156, 2023-07-29
貧困地域や貧困者層の包摂を意図する都市政策概念として、「ソーシャルミックス」が存在する。1990年代にアメリカのHOPEⅥ政策から始まり、各時代や諸都市で様々な方法で実施されてきた。また、現代においても歴史的街区や衰退地域の再生事業の一要素として、ソーシャルミックスを用いている事例が存在する。今回の研究対象であるURBAN REGENERATION …
DOI Web Site 参考文献8件
山内 裕貴, 阿部 大輔 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 21 (0), 21-24, 2023-07-29
近年、最も注目されている文化政策のひとつとして欧州地域で取り組まれる、「欧州文化首都（Europe Capital of Culture）」プログラムがある。毎年、欧州内にある1〜３都市が「欧州文化首都」と呼ばれる称号を与えられる。「欧州文化首都」では、都市文化政策の長期的開発が図られ、都市規模の文化イベントが１年を通して開催される。これまでに称号を与えられた都市では、社会的知名度の向上による観…
石黒 壮真, 阿部 大輔 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 21 (0), 65-68, 2023-07-29
本研究では、京都市の高野川寮と城陽市の城南農工場を対象に、引揚者寮の運営実態と廃止をめぐる議論を明らかにした。高野川寮では、住民によって組織された自治会によって運営されていた。廃止をめぐる議論では、早期の廃止を求める土地所有者側と京都府との間と議論となった。所有側は、団地の建設や寮の一部を改修するといった譲歩を行い、土地の返還を求めた。城南農工場は、農地等の共同運営によって、農業コミュニティが結…
川井 千敬, 阿部 大輔 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 21 (0), 121-124, 2023-07-29
本稿ではオーバーツーリズムの影響を大きく受けた京都市を対象に、廃業および開業宿泊施設の特徴を整理し、立地、施設構成などから類型化を行い、コロナ拡大前後での宿泊施設の変化を明らかにすることを目的とした。調査分析の結果、以下のことが明らかになった。①ホテルのような伝統的宿泊施設タイプの宿泊施設は廃業の割合が低く、一方で開業割合は増大傾向にあった。加えて1施設あたりの平均客室数、客室価格ともに上昇傾向…
久保田 夏樹, 阿部 大輔 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 21 (0), 53-56, 2023-07-29
本研究は、大阪市を対象に、小学校廃校後の跡地活用プロセスにおける議論の内容と住民参加の実態を明らかにすることを目的にする。また、統廃合前から跡地活用について継続的な議論を進める生野区の跡地活用プロセスを分析する。 跡地活用検討段階での議論は活用計画へ反映するまでに至らない場合が多い。跡地活用を計画作成を業者に委託する場合が多く、住民の意見を聞く機会は少ない。計画策定前に行う簡単なニーズ調査にとど…
毛藤 洸大, 阿部 大輔 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 21 (0), 89-92, 2023-07-29
本研究では、1910年代において京都市周辺で未成となってしまった電気軌道敷設計画に着目して、それぞれの特徴、背景と実現しなかった過程を明らかにした。その結果、電気軌道を敷設することで既得権を確保し、投機的な目的を持つ計画は遊覧地を経由することに重きを置き、どの計画も特許下付されず、京都府が公益性を鑑みて判断していた。特許が下付された2軌道と特許下付に至らなかった放射型の軌道は市域を起点として主要…
田中 智朗, 阿部 大輔 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 21 (0), 45-48, 2023-07-29
本稿は、グラスゴーが現在の都市空間の様相を形作るに至った背景として、戦後の初期段階に実施された抜本的な都市空間の再編が起因しているとの仮説の下、当時の再開発がその後の都市空間再編をいかに特徴づけてきたかについて考察することを目的とする。その結果、1940年代から1950年代にかけて実施されたグラスゴーにおける再開発は、都市問題の解消を意図していたものの、実態としてはストックの数を重視し質をおろそ…
杉山 和則, 石原 凌河 日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 21 (0), 85-88, 2023-07-29
本研究では南海トラフ地震による津波が想定される海南市・田辺市・串本町を対象として、商業店舗代表者の移転意向と意向に影響を与える要素を分析した。その結果、発災前の移転意向は積極的な店舗代表者が約15％、消極的な店舗代表者が約80％を占める結果となった。一方、被災後の移転意向は仮設店舗、本設店舗とも消極的な店舗代表者が約50％を占めるものの、積極的な店舗代表者が約20％に増加した。また、津波リスク認…
御手洗,大輔 尚美学園大学総合政策論集 36 31-45, 2023-06-25
安,章浩 尚美学園大学総合政策論集 36 3-29, 2023-06-25
仲井,勝巳 尚美学園大学総合政策論集 36 47-52, 2023-06-25
紹介
今野 公顕, 倉原 宗孝 日本建築学会技術報告集 29 (72), 1047-1052, 2023-06-20
<p>While some historical sites have social value as tourism resources, for many historical sites, one of their social values is to serve as a stronghold for residents. When residents participate in …
片倉 和人 農村生活研究 66 (2), 39-40, 2023-06-15
島津 明人, 熊谷 雅美 看護管理 33 (6), 478-482, 2023-06-10
DOI 医中誌
島津 明人 看護管理 33 (6), 464-472, 2023-06-10
山谷 清志 日本評価研究 23 (1), 3-14, 2023-05-31
<p> 1990年代末に日本で導入された政策評価は、総務省「政策評価に関する標準的ガイドライン」（2001年）によれば、国民に対する行政の説明責任を徹底する、国民本位の効率的で質の高い行政を実現する、国民的視点に立った成果重視の行政への転換を図る、この3つの目的を持つ。行政学はこの目的を持つ政策評価の安定的運用を考えるために行政責任論、行政管理論、NPM理論から政策評価を解釈しようとした。ただ、…
濱島 淑恵, 宮川 雅充, 南 多恵子 社会福祉学 64 (1), 31-45, 2023-05-31
<p>大阪府立高校および埼玉県立高校の生徒を対象とした質問紙調査の結果（大阪府：n ＝5,133，埼玉県：n ＝3,850）から，子どもがケアを担う背景，要因を検討した．大阪府では265名（5.2％），埼玉県では202名（5.2％）が，ヤングケアラーと判断された．全高校生を対象とした場合（分析1），ケアを要する家族がいる者のみを対象とした場合（分析2；大阪府：n ＝645，埼玉県：n …
DOI Web Site 医中誌
泉 桂子, 盛岡 春風 日本森林学会大会発表データベース 134 (0), 215-, 2023-05-30
<p>人工林資源が伐期を迎え、利用の機運が高まる一方、林業労働者は長期的に減少し、その高齢化も進んでいる。労働災害の発生率は他産業に比べ高く、特に岩手県は2021年の労災死者数が全国最多であった。危険な仕事にもかかわらず、森林での労働は単なる稼得にとどまらない様々な魅力があると考えられる。本研究の目的は、林業大学校修了林業新規就業者の林業志望動機を明らかにすることである。研究方法は非構造化面接法…
山野 大星, 小林 猛, 渡邉 秀樹, 井庭 崇 ヒューマンインタフェース学会論文誌 25 (2), 99-114, 2023-05-25
The authors recognized that in the field of education, service design is a methodology to create new value by designing not only student learning but also a mechanism that enables students’ …
山門 正宜, 石橋 健一 環境共生 39 (1), 16-24, 2023-04-21
<p>In recent years<tt>，</tt>the importance of environmental human resources has been recognized anew<tt>，</tt>and the importance of fostering environmental human resources that contribute to a …
高橋 哲也, 佐々木 嘉光, 塩田 琴美, 徳田 和宏, 馬路 祥子, 山口 良太, 米田モローネ 裕香 理学療法ジャーナル 57 (4), 436-443, 2023-04-15
王 元元, 河合 由起子, 角谷 和俊 日本画像学会誌 62 (2), 146-158, 2023-04-10
<p>近年，広く普及している料理レシピサービスの多くは，ユーザが料理した内容を画像や動画とともに料理レシピデータとして投稿でき，またそれら投稿された大量の料理レシピデータから料理名などでキーワード検索できる．料理名による検索以外に，「手早くできる料理」や「嗜好を凝らした料理」，「定番の料理」や「意外性のある料理」といったさまざまな検索ニーズが高まり，国内外で料理レシピデータ分析に関する研究が活発…
牲川, 波都季, 藤原, 由紀子, Segawa, Hazuki, Fujiwara, Yukiko 関西学院大学日本語教育センター紀要 (12) 98-99, 2023-03-31
中橋 友子 尚美学園大学総合政策研究紀要 39 1-24, 2023-03-31
仲井 勝巳 尚美学園大学総合政策研究紀要 39 49-62, 2023-03-31
友岡 邦之 文化経済学 20 (1), 53-54, 2023-03-31
中村 宙正 尚美学園大学総合政策研究紀要 39 63-73, 2023-03-31
加藤 弘之 尚美学園大学総合政策研究紀要 39 36-48, 2023-03-31
片山 泰輔 文化経済学 20 (1), 51-52, 2023-03-31
米本 清 応用地域学研究 2022 (26), 1-21, 2023-03-31
<p>本稿は経済センサス（2001年は事業所・企業統計調査）の市区町村データに基づき、2001年から2016年の15年間に起きた小分類レベルでの事業所数（および従業者数）の変化を、主として製造業における経済集積指標（空間的集中度）の変化に着目して整理するものである。本稿は各産業の状況を特徴付ける資料の提示を趣旨とするが、これに若干の考察・検証を加える。</p><p>Mori and …
上村 博昭 尚美学園大学総合政策研究紀要 39 25-35, 2023-03-31
三野 裕之 尚美学園大学総合政策研究紀要 39 75-84, 2023-03-31
安田 慎 イスラーム世界研究 16 206-209, 2023-03-31
DOI HANDLE
ストイロヴァ ヴィクトリア, Stoilova Victoria, 齋藤 祐希, 川又 啓子, Kawamata Keiko ライティング研究 : 青山学院大学アカデミックライティングセンター紀要 2 17-37, 2023-03-30
...本稿は，総合文化政策学部で3年次英語選択必修科目「英語による日本研究」を担当する教員へのインタビューとアカデミックライティングセンターの利用者である学部学生へのインタビューの載録である．第1章，第2章で本稿執筆の経緯とインタビュー概要を述べたうえで，第3章では，「書く」前提となる「読み」の教育現場の実践を紹介する．続く第4章はアカデミックライティングセンターを利用する学部学生の生の声である．いずれの...
鍛冶 博之 徳島文理大学研究紀要 105 (0), 45-, 2023-03-30
<p>戦後以降の日本社会で構築されてきたパチンコ産業史の形成過程を記録した多くのパチンコ関連文献がこれまでに多く刊行されてきたが，これらの整理と検証を試みた考察はほとんど行われていない。本稿の目的は，戦後以降に刊行されたパチンコホール経営に関連する文献に焦点を当て，これら文献の刊行時期や記述内容の視点からパチンコ産業史を概観することである。検証の結果，2000年代以降のパチンコの経営面を扱った諸…
小西, 美穂, Konishi, Miho 総合政策研究 (66) 39-69, 2023-03-20
マーロー, ジェー・ポール, 浅羽, 真由美, Marlowe, J. Paul, Asaba, Mayumi 総合政策研究 (66) 71-79, 2023-03-20
ロスガーバー, ジョン, Rothgerber, John 総合政策研究 (66) 81-86, 2023-03-20
リー, ミナ, Lee, Mina 総合政策研究 (66) 87-90, 2023-03-20
伊佐田, 百合子, 井垣, 伸子, グッドイヤー, ジュンコ, 竹村, 睦, Isada, Yuriko, Igaki, Nobuko, Goodyear, Junko, Takemura, Mutsumi 総合政策研究 (66) 27-38, 2023-03-20
平松, 燈, Hiramatsu, Tomoru 総合政策研究 (66) 13-26, 2023-03-20
山中, 速人, ビロウォ, マリオ・アントニウス, プラハルシウィ, セシリア・サンティ, 中川, 崇, Yamanaka, Hayato, Birowo, Mario Antonius, Praharsiwi, Caecilia Santi, Nakagawa, Takashi 総合政策研究 (66) 1-12, 2023-03-20
HATTORI,Ryuji 総合政策研究 31 47-53, 2023-03-15
application/pdf
柘植, さゆり, 駒木, 伸比古 地域政策学ジャーナル 12 9-21, 2023-03-15
海野,敦史 総合政策研究 31 33-45, 2023-03-15
ZION,N Mark 総合政策研究 31 1-32, 2023-03-15
今泉 隆裕 桐蔭スポーツ科学 = Toin sport sciences 6 1-9, 2023-03-10
李 禧承 桐蔭スポーツ科学 = Toin sport sciences 6 19-27, 2023-03-10
齋藤 れい, 丸 朋子, 岡 亮志, 宇野 冠章 桐蔭スポーツ科学 = Toin sport sciences 6 29-37, 2023-03-10
廣瀬 立朗, 今泉 隆裕 桐蔭スポーツ科学 = Toin sport sciences 6 11-17, 2023-03-10
坂田, 隆文, 金丸, 輝康, 竹村, 正明, Sakata, T., Kanamaru, T., Takemura, M. 総合政策論叢 14 79-96, 2023-03-01
総合政策論叢 14 0-0, 2023-03-01
松浦, 俊弥, Matsuura, Toshiya 淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 57 149-169, 2023-03-01
今後のICT教育の普及において特別支援教育では児童生徒個々の発達段階に適した自作の動画を活用した指導手段が注目されている。しかし，現状では教職員を対象としたOJT，また大学の教員養成課程における動画作成指導は実施されておらず，2022年度より新たに大学教職課程に設定されたICT関連の新科目にも位置付けられていない。 …
松原, 正道, Matsubara, Masamichi 淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 57 171-197, 2023-03-01
COVID-19に関連し，「感染症」についての考察の第３弾として，「感染症」と「人（ヒト）」の「排泄物」との関係，そして，その処理について考察を進める。 「人」は生物学的には，「ヒト科」に属すると言うので，以後，「人（ヒト）」と記す。
淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 57 2023-03-01
9
中村, 将人, Nakamura, M. 総合政策論叢 14 1-28, 2023-03-01
山下, 幸子, Yamashita, Sachiko 淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 57 67-85, 2023-03-01
本稿の目的は，重度障害を有する人が，親元でも施設でもなく，地域の中で必要な支援を受けながら暮らす生活について，その経緯と実際を描くことにある。男性障害者Ｚさんの支援現場の参与観察，本人の傍に居続けてきた母親と支援のキーパーソンとなる人物へのインタビュー調査をもとに，本稿を論じていく。 Ｚさんの生活史に関する調査結果から，障害者の地域生活に関する論点として次の論点を挙げた。①福祉サービスが提供され…
機関リポジトリ Web Site 医中誌
坂田, 隆文, Sakata, T. 総合政策論叢 14 43-60, 2023-03-01
坂田, 隆文, Sakata, T. 総合政策論叢 14 61-78, 2023-03-01
日野, 勝吾, Hino, Shogo 淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 57 87-116, 2023-03-01
大学教授らによる同僚の研究不正に係る公益通報に対して，不正目的等を理由にした懲戒処分の無効確認等を求める訴訟事件（学校法人國士舘ほか（戒告処分等）事件・東京高判令和３年７月28日〔令２（ネ）4345号〕（労働判例ジャーナル118号58頁））を契機として，内部通報受理後の調査未対応の法的責任，通報内容の真実相当性（不正な目的による内部通報かどうか）に関する事実認定，公益通報規程等に違反した懲戒処分…
宮内, 美穂, 竹村, 正明, Miyauchi, M., Takemura, M. 総合政策論叢 14 97-116, 2023-03-01
高橋, 秀雄, Takahashi, H. 総合政策論叢 14 29-42, 2023-03-01
戸塚, 法子, Totsuka, Noriko 淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 57 131-148, 2023-03-01
我が国のソーシャルワーク実践が今後どのような視座を携え，人々をその苦しみから救うことができるのか。日本の文化や風土の影響を享けつつも時代のなかで一定の貢献をしてきた仏教哲学・仏教教義が，ソーシャルワーク実践にどのような課題を発信してきたのかについて，引続き日本仏教社会福祉学会年報に掲載された研究論文等を解題することを通して整理・検討していった。
伊藤, 潤平, Ito, Jumpei 淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 57 117-130, 2023-03-01
分権化の推進によって地方政府が担う役割の重要性が高まるなか，地方政府には自律的な財政運営が求められ，地域ごとの税収動向を各政府が観察・評価することは，国・地方両面の財政再建を考えるにおいて重要であると考えられる。 本稿では，47都道府県ごとの地方税の税収弾性値を推計し，これまでの既存研究との比較を通じて本研究の妥当性の検証を行う。推計の結果，地方税の税収弾性値は都道府県平均で1.11となり，政府…
前田, 寿紀, Maeda, Hisanori 淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 57 1-48, 2023-03-01
筆者が作成した近代日本における報徳社に関する著書・論文・解題の１部を使用し，その全体を通した「研究の目的・方法」を示し，個々の著書・論文・解題の［内容］をまとめ，個々の著書・論文・解題の［研究から言えること］を示したうえで，全体を通した「研究の目的」に対する結論を述べた。
山口, 光治, Yamaguchi, Koji 淑徳大学研究紀要. 総合福祉学部・コミュニティ政策学部 57 49-65, 2023-03-01
養護者による高齢者虐待対応の終結に焦点をあてると，全国調査結果からは，終結は「物理的に離れたことによる終結」と「ケアマネジメントによる終結」に区分できること，国マニュアル等では「虐待対応の終結」と「支援の終結」は異なり，前者は虐待が解消され，高齢者が安心して生活を送れる状態になったことを確認した段階，後者は虐待対応の終結後も必要に応じ高齢者や養護者への支援が行われ，その終結を指すことと整理できた…
真殿 仁美 城西現代政策研究 16 (2), 21-40, 2023-03
真殿 仁美 城西現代政策研究 16 (2), 73-77, 2023-03
持丸 邦子 城西現代政策研究 16 (2), 41-57, 2023-03
飯塚 智規 城西現代政策研究 16 (2), 79-81, 2023-03
土屋 正臣 城西現代政策研究 16 (2), 59-70, 2023-03
岩崎 祐子 四日市大学論集 35 (2), 175-186, 2023-03-01
酒井 宏平 城西現代政策研究 16 (2), 71-72, 2023-03
木原 匡 城西現代政策研究 16 (2), 83-84, 2023-03
梅村 裕子 城西現代政策研究 16 (2), 1-20, 2023-03
萩原 多美子 同志社政策科学院生論集 12 1-10, 2023-02-20
本研究ノートは、滋賀県発祥の郷土芸能である江州音頭の継承のための活動の現状を明らかすることを目的とし、滋賀県の江州音頭の保存・継承のために活動を行っている団体・個人からの聞き取り調査とアンケート調査の結果と考察を報告するものである。 昭和初中期以降、全国各地で伝統芸能・郷土芸能の継承問題が課題となっており、江州音頭においても同様に江州音頭に興味関心を持ち継承活動をしている人々の高齢化と、地域住民…
森 洋 同志社政策科学院生論集 12 11-13, 2023-02-20
滋賀県大津市葛川地域における関係人口案内人によるコミュニティ・デザインの実践に関する報告
成田 崇矢 理学療法ジャーナル 57 (2), 207-207, 2023-02-15
成田 崇矢 理学療法ジャーナル 57 (2), 194-199, 2023-02-15
高橋 彰, 北本 朝展, 矢野 桂司, 佐藤 弘隆, 河角 直美 日本画像学会誌 62 (1), 23-34, 2023-02-10
<p>デジタルアーカイブは資料の保存・記録の価値が注目されるため，その共有や連携に関しても，アーカイブ機関に収蔵された資料同士を共有するためには，どのような連携が必要かという資料中心型の議論に陥りやすい．資料の保存・記録はデジタルアーカイブの最も重要な役割の一つであるが，一方で，活用の促進には，誰がどのように使うのかという活用者側の視点も不可欠であり，その中でも実世界とデジタルアーカイブを結びつ…
川口 章 生活協同組合研究 565 (0), 15-23, 2023-02-05
曽根 秀一 経済史研究 26 (0), 175-187, 2023-01-31
北島 勉 医学のあゆみ 284 (4), 308-312, 2023-01-28
Keio SFC journal 23 (1), 86-105, 2023
加藤 優一, 千葉 理恵, 林 佑太, 廣田 美里, 阪本 拓也, 島津 明人 看護科学研究 21 (0), 58-67, 2023
本研究は、精神科看護師がどのような時に仕事のやりがいを感じているかについて、質的に明らかにすることを目的とした。2021年7〜8月（新型コロナウイルス感染症流行期）に、自記式調査票を用いた自由記述の横断調査を行い、精神科看護師143名の回答を内容分析の手法により分析した（有効回答率: 27.9 %）。回答は254記録単位に分けられ、『退院に向けた支援・関わりにより、患者が退院できた時』、『患者・…
相田 直樹, 印南 一路 レギュラトリーサイエンス学会誌 13 (3), 193-210, 2023
<p>わが国の薬剤費の推計は，国民医療費と社会医療診療行為別調査に依拠しており，その手法上の限界が指摘されてきた．本研究は，IQVIAソリューションズジャパン社の2012年度より2021年度までの全医療用医薬品のデータと，株式会社医薬情報研究所のデータをYJコードで結合して分析する手法を用い，わが国の薬剤費の推移を種別ごとに把握し，医薬品に関連する政策目標が達成されているか否かを定量的に評価した…
土岐 知弘, 島袋 美由紀, 島袋 仁, 久保 慶明 水文・水資源学会研究発表会要旨集 36 (0), 210-, 2023
<p>与論島において，地域課題解決を目的として，住民主体のボードゲーム作りを行うことにした。彼らが選ぶ地域課題は何か，その解決方法として，何を設定するだろうか。特に，期待する未来予想図から，現在の行動を考えてもらうことから，それを”未来志向する”と銘打って，本講演では用いることとする。これまでに話し合ってきた現地のステークホルダーとのやり取りや，今後のスケジュール，そして発表当日までには何らかの…
森田 学, 石川 良文, 中村 良平 地域学研究 53 (2), 155-172, 2023
<p> Urabe （2019） clarified that a difference in the location of trading companies, whether urban or rural, is not significant to the strengths or profit trends of those exporting firms. However, it …
DOI Web Site 参考文献6件
辻 盛生, 鈴木 正貴 応用生態工学 26 (2), n/a-, 2023
<p>池干しは，ため池の機能を維持するための管理手法として継続的に行われてきた．池底の還元的な状態を改善し，ため池の水質の維持やそれによる生物の生息環境の改善に一定の役割を果たしてきた．しかし，池干しの際のため池からの放流水は底泥を含むことから濁りを生じ，そのまま下流に放流されれば負荷になる．ここでは，8 …
DOI Web Site 参考文献5件
内山 隆 情報通信学会誌 41 (2), 55-, 2023
岡田 遥, 石原 凌河 防災教育学研究 3 (2), 75-82, 2023
近年、災害の危険性が高まる中、多くの学校で多種多様な防災教育が展開されている。しかし、 2020 年から新型コロナウイルスが世界中で蔓延したことにより、多くの学校では防災教育の継続 が難しい状況に陥ったものの、コロナ禍でも工夫して防災教育を展開した事例も散見される。 本研究では、「令和2 年度1.17 防災未来賞ぼうさい甲子園」の取材記事を分析し、コロナ禍で …
諏訪部 和也, 生田目 颯, 田中 光, 林田 はるみ, 伊藤 理香, 大槻 毅 大学体育スポーツ学研究 20 (0), 1-11, 2023
<p>体育授業は大学生のメンタルヘルスに好影響をもたらすことが期待されるが，運動種目による違いはほとんど検討されていない．また，急性及び慢性的な影響を包括的に検討した報告はない．本研究は，異なる種目（エアロビックダンス及び器械運動）の体育実技が気分に与える急性及び慢性効果を検討した．健康・スポーツ科学を専門とする学部学生（エアロビックダンス40名，器械運動34名）を対象に，毎授業前後に二次元気分…
実積 寿也 情報通信学会誌 41 (3), 13-23, 2023
<p>ブロードバンドトラフィックの急増に対応するため、通信ネットワークの増強が求められ、その費用分担についてネットワーク整備の主たる受益者であるOTT事業者と、投資主体であるネットワーク事業者の間で欧米を中心に2000年代後期以降、議論が蓄積されてきている。その中で、まず、欧州の通信事業者団体は、2012年の世界国際電気通信会議にむけて、「発側ネットワーク支払い」を提案した。2020年からはNe…
笠巻 純一, 宮西 邦夫, 笠原 賀子, 松本 裕史, 西田 順一, 渋倉 崇行, 丸田 穂花 日本健康行動科学会学術雑誌 21 (2), 85-98, 2023
<p><b>Objectives</b>: This study aimed to provide a longitudinal analysis of changes in female college students’ self-assessment of cooking skills and nutrient intake and examine the influence of …
鎌田 安里紗, 鎌田 磨人, 井庭 崇 景観生態学 28 (1-2), 49-67, 2023
<p>生物多様性の損失を引き起こしている原因の一つが，里地里山での過少利用である．生活様式や産業構造の変化に伴って利用価値を失った自然資源に，再び利用の価値や保全の意義を置き直すことは容易でなく，多くの地域が課題を抱えている．そのような中，広島県北広島町では，停止していた山焼きを再開する，山林から切り出した材を地域通貨や学校教育とも連動させて活用する等，複数の生態系管理・活用の活動が地域住民との…
辻 盛生, 高橋 朋也, 鈴木 正貴 水環境学会誌 46 (2), 61-68, 2023
<p>北上川水系雫石川の御所ダム下流には, 流入する小河川が複数存在する。牧草地や畑, 宅地, 主要国道や高速道路などの人為の影響を受ける人の生活圏に近い場所でありながら, カワシンジュガイをはじめとする希少水生生物が数多く残る。しかし, 希少水生生物は減少傾向にあり, 人為の影響が様々な形で現れていることが想定される。ここでは, これら小河川の複数箇所で行った通年の水質調査結果と, …
DOI Web Site 参考文献10件
江上 弘幸, 若林 隆久, 山本 剛資, ラハマン モハメッド ショフィウール, 江上 千紘 日本デジタルゲーム学会 年次大会 予稿集 13 (0), 35-50, 2023
ビデオゲームは、コロナ禍の心理的不安を和らげるツールとして注目されてきた。その一方、ゲーム障害という言葉に代表されるように、ビデオゲームの悪影響を心配する人々も多い。それにもかかわらず、ゲームがウェルビーイング(Well-being)に与える影響に関するエビデンスは不足している。そこで、本研究では、ゲーム機の抽選販売という自然実験的状況を活用して、数万人規模のサーベイデータにより、ゲームがウェル…
齊藤 崇, 小野 泰介, 池田 直生, 平野 廣和, 佐藤 尚次 構造工学論文集 Ａ 69A (0), 253-261, 2023
<p>Various damages to water tanks have been reported due to sloshing and bulging. In particular, bulging has just added to the latest guideline, so it is necessary to understand it as soon as …
高井 彬名, 武藤 慎一, 石川 良文 土木学会論文集D3（土木計画学） 78 (5), I_129-I_140, 2023
<p>リニア中央新幹線の整備が進められており，山梨県にも新駅（仮称：山梨県駅）が建設される．それにより観光やビジネスなど様々な目的での来県者が増加し，多大な経済効果がもたらされると期待される．ただし，その実現のためには山梨県駅から山梨県内各地へのアクセス交通整備が必要になる．本研究は，山梨県内最大の観光地である富士北麓方面のアクセス交通を検討する．山梨県駅が建設される甲府都市圏と富士北麓地域では…
白井 航太, 小野 泰介, 平野 廣和, 佐藤 尚次 土木学会論文集 79 (15), n/a-, 2023
<p>ステンレス製パネルタンクは，地震動による様々な種類の被害が報告されている．これらの原因の一つとして，タンク構造体の振動が主体となるバルジング振動に起因する被害が挙げられる．バルジング振動は，短周期の地震動によって構造と流体が相互作用する連成振動である．しかし，バルジング振動に関する設計基準は無く，これらの基準を確立する必要がある．本論文では，基準作りの基礎となる加振方向角を変化させながら流…
DOI Web Site 参考文献4件
元田 良孝, 宇佐美 誠史 土木学会論文集D3（土木計画学） 78 (5), I_833-I_837, 2023
<p>高速エスカレーターでは歩行率が低くなることが従来の研究で明らかとなっているが，定量的効果について明らかになっていない．ここでは東京メトロ豊洲駅の分速30mと40mの上りエスカレーターの利用者の行動を比較し，歩行に対する影響を調査した．この結果エスカレーターの捌け時間交通流率と歩行率には線形の関係があること，分速40mのエスカレーターは分速30mより歩行率を5～8ポイント程度下げる効果がある…
友尻 大幹, 新城 竜一, Leong Chris, Uchiyama Chrismas, 安元 純, Razafindrabe Bam, 高橋 そよ, 久保 慶明 水文・水資源学会研究発表会要旨集 36 (0), 208-, 2023
<p>サンゴ礁を有する島々（サンゴ礁島嶼）に住む人々は，限られた水資源である地下水や湧き水，それらを取り巻く水産資源や森林資源といった様々な資源（マルチリソース）を利用している．一方，近年のサンゴ礁島嶼は，地球温暖化による海水温や海水面の上昇をはじめとするグローバルストレスと，人口増加や経済活動に起因する多種多様なローカルストレスの複合的な環境ストレスにさらされており，地球環境問題のフロントライ…
ヴィニットポン ルジラット 年報タイ研究 23 (1), 3-17, 2023
<p>Since March 2020, during the COVID-19 pandemic, Thai Boys’ Love (BL) drama fever or “Thai Numa” has become one of the emerging phenomena in Japanese social media. The boom started from a single …
細見 正樹, 藤本 哲史 産業保健法学会誌 1 (2), 24-32, 2022-12-26
本研究は、ワーク・ライフ・バランスの研究および衡平理論に基づき、在宅勤務制度の利用者が出現した場合に、どのような職場環境であれば同僚従業員の公平知覚が高まるか研究した。質問紙調査を分析した結果、職務自由度および仕事の複雑性は、在宅勤務制度の利用者に対する公正知覚を高めた。また、職務の相互依存性が高いと、職務自由度と公正知覚の関係および仕事の複雑性と公正知覚の関係を強めた。
高橋, 幸裕, 林, 和秀 尚美学園大学総合政策論集 35 33-51, 2022-12-25
安, 章浩 尚美学園大学総合政策論集 35 1-31, 2022-12-25
御手洗, 大輔 尚美学園大学総合政策論集 35 53-77, 2022-12-25
張 紀南 城西現代政策研究 16 (1), 1-28, 2022-12
Ritchie Zane, 箱根 かおり 城西現代政策研究 16 (1), 49-66, 2022-12
市川 直子 城西現代政策研究 16 (1), 67-78, 2022-12
奈良澤 由美 城西現代政策研究 16 (1), 29-48, 2022-12
久保 友美, 櫻井 あかね, 村田 和代 龍谷政策学論集 12 (1), 15-, 2022-11-30
福島 麻斗, 石原 凌河 地域安全学会論文集 41 (0), 31-41, 2022-11-01
<p>The purpose of this study is to understand the relationship between the personal network of local government officer in the Disaster Prevention and Crisis Management Division and the disaster …
川崎 幹雄, 嶋村 仁志, 神林 俊一, 寺田 光成 ランドスケープ研究 86 (3), 230-231, 2022-10-31
寺田 光成 ランドスケープ研究 86 (3), 206-209, 2022-10-31
尾山 裕介, 柴田 怜央 Japanese Journal of Health Promotion and Physical Therapy 12 (2), 57-62, 2022-10-26
<p>本研究では，椅子立ち上がり（sit-to-stand：STS）動作時の体幹前傾角度および地面反力変数からSTS 反応時間への影響因子を明らかにすることを目的とした。被験者は健常な若年女性3０名（２０. １ ± １. ０歳）を対象とした。STS 反応時間測定は光刺激の認知後にSTS 動作を行う課題とし，体幹前傾角度および地面反力変数（最大値体重比，地面反力立ち上がり率，足圧中心移動距離，体幹…
DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献6件
大井川 聖心, 白井 裕子 日本建築学会技術報告集 28 (70), 1529-1534, 2022-10-20
<p>This paper concerns the results of our attempt to quantitatively capture the actual business conditions and future business outlook of lumber retailers in the Tokyo Region. We formulated 17 …
藤本 哲史 研究 技術 計画 37 (2), 175-179, 2022-10-15
久保 真人 医学のあゆみ 283 (3), 211-214, 2022-10-15
伊藤 敦, 丹野 忠晋, 奥村 貴史 横幹 16 (2), 34-45, 2022-10-15
This study describes stagnation problems in regional healthcare networks (hereafter referred to as “networks”) and strategies for overcoming them. If the value of networks were higher than that of …
島津 明人 病院 81 (10), 866-869, 2022-10-01
石丸 出穂, 中村 祐太郎, 真野 芳彦, 白坂 牧人, 藤本 晋也, 梅津 龍, 安部 祐馬, 溝上 拓志 スポーツ産業学研究 32 (4), 4_453-4_462, 2022-10-01
In recent years, the use of various systems to manage condition data has been promoted. Being able to check the condition data of athletes can greatly contribute to the improvement of athletic …
小笠原 和美 産婦人科の実際 71 (10), 1187-1191, 2022-09-30
鍛冶 博之 徳島文理大学研究紀要 104 (0), 1-15, 2022-09-30
<p>本稿は鍛冶（2020）の続編として，日本に普及したCVSが生活者全般（さらには日本社会）に及ぼした多面的な影響を明らかにし，CVSの社会的意義について検討することを目的とする。第1章では消費者，第2章では加盟店，第3章では小売業，第4章では地域社会の各観点に注目した考察を展開する。本稿での考察を通して，CVSが生活者（コンビニ店舗の利用者，加盟店，本部）だけでなく，小売業界全般にまで多面的…
鍛冶 博之 徳島文理大学研究紀要 104 (0), 55-69, 2022-09-30
...<p>「社長塾」とはアクティブラーニングの一環として2018年度より徳島文理大学総合政策学部で開講する実践型授業のひとつである。本稿では2021年度に開講した「2021年度 徳島文理大学 第4期社長塾」の実践報告を行う。本稿1では第4期社長塾の概要を説明する。本稿2では第4期社長塾の開講に向けて取り組んだ事前作業の概要を述べる。本稿3では毎回の授業の事前準備・行程・事後処理の流れを説明する。...
