検索結果 50 件

河原林 健一 情報処理 63 (8), 420-429, 2022-07-15

...本プログラムは，2018年に文科省科学技術・学術政策局により，情報学分野エリート人材育成プログラムとして設立され，JSTが実施主体になっている．このような設立の経緯から，「情報科学の達人」プログラムは，ほかのJST GSCプログラムとは違って，「全国展開」を前提としている．本稿では，本プログラムの背景，そして実施活動と将来の展望を述べたい．...

DOI 情報処理学会

安井 健, 松本 万里, 渡邊 智子, 安井 明美 日本栄養・食糧学会誌 74 (4), 171-180, 2021

<p>日本食品標準成分表2020年版 (八訂) (以下, 2020年版) では, 日本食品標準成分表2015年版 (七訂) (以下, 2015年版) で利用していたエネルギーの計算方法を変更している。本講座では, 2020年版のエネルギー計算方法, 特に, 2020年版で利用している収載値の不確かさの程度によって, 利用可能炭水化物 (単糖当量) …

DOI 日本農学文献記事索引 Web Site ほか2件

文部科学省 産学官連携ジャーナル 16 (3), 4-5, 2020

※本記事に抄録はありません。

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松本 万里, 渡邊 智子, 松本 信二, 安井 明美 日本栄養・食糧学会誌 73 (6), 255-264, 2020

<p>目的: 組成に基づく成分値を基礎とした食品のエネルギー値 (アミノ酸組成, 脂肪酸組成, 炭水化物組成などを用いたFAOが提唱する方法, 組成エネルギー値) と従来法によるエネルギー値の相違を明らかにすることを目的とした。方法: 日本食品標準成分表2015年版 (七訂) の収載食品を対象に可食部100 g当たりの組成エネルギー値を算出し, 既収載のエネルギー値 (既収載値) …

DOI 日本農学文献記事索引 Web Site ほか2件

文部科学省 産学官連携ジャーナル 15 (3), 4-6, 2019-03-15

※本記事に抄録はありません。

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中澤 恵太 学術の動向 23 (12), 12_60-12_62, 2018-12-01

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文部科学省 科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課 産学官連携ジャーナル 14 (3), 4-5, 2018-03-15

※本記事に抄録はありません。

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宇藤 健一, 林 和弘 STI Horizon 2018

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岡本 信司 研究 技術 計画 32 (4), 439-455, 2017-12-28

<p>About the regional science and technology policy which is one of the most important policy in Japan, many policy measures are taken by the 5th phase of the science & technology basic plan and the …

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飯村 亜紀子, 坂本 修一, 山口 泰博 産学官連携ジャーナル 13 (7), 23-30, 2017-07-15

※本記事に抄録はありません。

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文部科学省 科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課 産学官連携ジャーナル 13 (3), 4-5, 2017-03-15

※本記事に抄録はありません。

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塩崎 正晴 学術の動向 22 (3), 3_56-3_59, 2017

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山下 洋, 岡崎 壮悟 産学連携学 13 (2), 2_47-2_55, 2017

産学官連携活動の活発化・多様化やグローバル化等により，かつてない多様なリスクが大学等(本稿では，国公立大学，高等専門学校，大学共同利用機関を含めて，「大学等」を呼ぶこととする(設置主体を問わず)．)に生じつつある．大学等が社会とのつながりを求めていく中で，大学等のインテグリティ(社会的信頼)を維持・確立し，研究者の名誉・信頼を組織的に守ることは，産学官連携活動を加速するために必要不可欠であり，そ…

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内野 隆 塑性と加工 58 (682), 981-984, 2017

DOI Web Site Web Site 参考文献1件

横井 奈央 工学教育 65 (1), 1_16-1_20, 2017

MEXT has been implementing EDGE (Enhancing Development of Global Entrepreneur) program for three years since FY2014, as part of promotion of PBL (Project-Based Learning) education. In the EDGE …

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文部科学省 科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課 産学官連携ジャーナル 12 (3), 14-15, 2016-03-15

※本記事に抄録はありません。

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唐沢 裕之 学術の動向 21 (10), 10_62-10_67, 2016

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鈴木 亜夕帆, 阿曽(染矢) 菜美, 海老原 泰代, 田村 友峰子, 三宅 理江子, 滑川 美朝, 渡邊 智子 日本調理科学会大会研究発表要旨集 28 (0), 117-, 2016

【目的】大学生の健康づくりを食から支援するために，入学時に配布する「食事作り初心者のための食生活支援パンフレット」の改良，「食事作り中級者向けの食生活支援パンフレット」の作成を行った。 【方法】①「初級者向け食生活支援パンフレット（For your Health Ⅰ）」の改良：すでに発行しているパンフレットの内容について，全学生を対象にWEBを使ったアンケートを実施。②「中級者向け食生活支援パ…

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文部科学省 科学技術・学術政策局 産業連携・地域支援課 産学官連携ジャーナル 11 (3), 11-13, 2015-03-15

※本記事に抄録はありません。

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川上 伸昭 情報管理 58 (8), 587-588, 2015

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文部科学省　科学技術・学術政策局　産業連携・地域支援課 産学官連携ジャーナル 10 (3), 7-9, 2014-03-15

※本記事に抄録はありません。

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坂下 鈴鹿 情報管理 57 (1), 62-64, 2014

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和田 勝行 マリンエンジニアリング 49 (6), 735-736, 2014

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小川 壮 日本放射線安全管理学会誌 12 (1), 2-3, 2013

DOI 医中誌

岡本 信司 研究 技術 計画 27 (1_2), 99-114, 2013

地域科学技術政策は我が国の重要政策課題として,これまで第3期科学技術基本計画等に基づき関係府省及び地方公共団体で関連施策が推進され,2009年9月の政権交代後には新成長戦略及び第4期科学技術基本計画において,地域における国立大学法人等大学の機能強化が推進戦略の一つとして位置付けられている。このような地域科学技術政策における大学への大きな期待に対して,国立大学法人については,運営費交付金・人件費削…

DOI Web Site 参考文献21件

新田 浩史 応用物理 80 (1), 3-10, 2011-01-10

<p>第3期科学技術基本計画では，科学技術の目指すべき目標の一つとして，「安全が誇りとなる国 − 世界一安全な国・日本を実現」を掲げており，政府一体となって安全・安心科学技術に取り組んでいる．文部科学省では，現在，安全・安心科学技術に関する二つの研究開発プログラムを実施し，主として爆発物，化学剤，生物剤の検知など，分野横断的なアプローチの下，社会への実装を重視し，対策を行う関係省庁との連携を重視…

DOI Web Site 参考文献7件

上村, 実也, Jitsuya, Uemura 熊本大学工学部技術部年次報告集 2010 66-66, 2010

type:論文(Article)

機関リポジトリ

岡本 信司 研究 技術 計画 24 (2), 177-186, 2010

我が国の重要政策課題である地域科学技術政策については,第3期科学技術基本計画及びイノベーション25に基づき関係府省及び地方公共団体において多様な関連施策が推進されているが,2008年5〜6月に総合科学技術会議「科学技術による地域活性化戦略」をはじめ経済産業省,文部科学省等において地域科学技術政策に関する戦略・提言等が相次いでとりまとめられた。本稿では,「地域科学技術政策」を広義に地域における科学…

DOI Web Site 被引用文献1件 参考文献10件

西田 亮三 計測と制御 48 (10), 729-733, 2009-10-10

DOI Web Site 参考文献6件

文部科学省　科学技術・学術政策局　原子力規制室 保健物理 44 (3), 277-280, 2009

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小谷 利恵 日本植物生理学会年会およびシンポジウム　講演要旨集 2007 (0), S048-S048, 2007

国民の科学技術理解増進のために、大学や学協会等による組織的なアウトリーチ活動を進めていく必要がある。

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塚口 博司, 竹上 直也, 永田 斉也, 吉田 育央 土木計画学研究・論文集 23 559-565, 2006

The authors have developed a pedestrian route choice model based on pedestrian's characteristics that they have a behavioral propensity to select the straight through path and they prefer to …

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竹上 直也, 塚口 博司 土木学会論文集Ｄ 62 (1), 64-73, 2006

Maintaining the pedestrian spaces with few barriers is necessary for social development, so the analysis on pedestrian route choice behavior becomes more important to construct and manage them. …

DOI 被引用文献2件 参考文献6件

田口 康 研究 技術 計画 20 (1), 38-51, 2005

The Knowledge Cluster Initiative, started in 2002, will soon see the results of the intermediate review for the 12 cluster areas where activities began in the first year. In addition, the Second …

DOI Web Site 被引用文献2件

茶山 秀一 日本放射線安全管理学会誌 4 (1), 16-18, 2005

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青山 伸 日本放射線安全管理学会誌 4 (1), 12-15, 2005

DOI Web Site 医中誌

佐伯 胖, 菊池 龍三郎, 大島 まり, 大辻 永, 小川 正賢, 鎌田 正裕, 下條 隆嗣, 高木 博彦, 滝川 洋二, 貫井 正納, 増田 正幸, 村松 二郎, 湯本 博文, 森 康子, 美馬 正司, 松本 英登, 野口 義博, 鈴木 晋 日本科学教育学会年会論文集 28 (0), 357-358, 2004-07-30

...文部科学省(科学技術・学術政策局基盤政策課)が平成15年度にSPP事業(Science Partnership Program)の一環として行った「子どもの科学技術・理科に対する関心を高める家庭環境の実現のための保護者に対する科学教室等の取組のあり方についての調査研究」について報告する。...

DOI 被引用文献2件 参考文献4件

利安 義雄, 大辻 永, 小川 正賢, 神代 光史, 五島 浩一, 藤原 昭和 日本科学教育学会年会論文集 28 (0), 365-366, 2004-07-30

...文部科学省(科学技術・学術政策局基盤政策課)が平成15年度にSPP事業(Science Partnership Program)の一環として行った「子どもの科学技術・理科に対する関心を高める家庭環境の実現のための保護者に対する科学教室等の取組のあり方についての調査研究」では、3つのワーキンググループを設け、それぞれの地域に即した実践を試行した。...

DOI 被引用文献1件 参考文献2件

有本 建男 研究 技術 計画 19 (1_2), 6-9, 2004

The circumstance of science and technology activities in Japan has seen considerable changes during the ten years since the enforcement of the Science and Technology Basic Law in 1995. A survey …

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斉藤 卓也 日本放射線安全管理学会誌 3 (1), 4-6, 2004

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文部科学省科学技術・学術政策局基盤政策課 工学教育 52 (1), 130-133, 2004

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岩渕 秀樹 社会技術研究論文集 2 30-38, 2004

“Science shop”, which is a mediator between a research institute and civil society, is an effective institutional instrument to promote science and technology for society (STS). The current paper …

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内丸 幸喜, 五月女 悦久, 大伴 康志 社会技術研究論文集 2 viii-xiii, 2004

We have introduced prioritizing of issues in science and technology for a safe and secure society conducted by “Study Group on Science and Technology Policy for a Safe and Secure Society” of MEXT. …

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上野 恵 情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 2004 (0), C51-C51, 2004

...本研修主催の文部科学省科学技術・学術政策局国際交流官付企画係によると，2003年10月時点で，今までこの研修への参加者は国立大学の行政職職員のみで，今回，国立大学図書系職員が選ばれたのは初めてのことだそうだ。...

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長瀬 洋英 日本機械学会誌 106 (1011), 77-78, 2003

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富澤 宏之 年次大会講演要旨集 18 (0), 526-529, 2003

...文部科学省科学技術・学術政策局は、高等教育部門の研究者数に関するフルタイム換算(FTE)データを取得するために「大学等におけるフルタイム換算データに関する調査」を2002年11月に実施した。この調査の背景、基本的な考え方、調査結果について報告する。...

DOI 被引用文献1件 参考文献8件

高田 千恵, 齋藤 圭, 橋本 周 保健物理 38 (3), 243-247, 2003

DOI Web Site 医中誌 被引用文献1件 参考文献5件

牧 慎一郎 システム／制御／情報 47 (8), 421-422, 2003

DOI 参考文献3件

大熊 健司 情報管理 44 (1), 1-, 2001

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平川 美夏, 松邑 勝治, 黒田 雅子 情報管理 44 (5), 342-355, 2001

ヒトゲノムプロジェクト10年の成果である30億の文字列決定の背景には，コンピュータ技術の飛躍的進歩がある。また，このデータを使いこなすためにも情報を蓄積し，操作するデータベースが必要である。我々は，ヒトゲノム情報統合データベースHOWDYを開発した。これは分散するゲノム関連データベースを統合し，あたかも1つのデータベースのように扱うことを実現している。さらに，XML化によるデータ形式の標準化，デ…

DOI 参考文献6件