検索結果を絞り込む

本文・本体へのリンク

検索結果 3,148 件

  • 諏訪盆地における上部更新統~完新統の堆積相・古土壌相と化学組成

    葉田野 希, 川野 律歩, 吉田 孝紀, 福地 亮介, 朝日 啓泰, 沢田 健 日本地質学会学術大会講演要旨 2022 (0), 173-, 2022

    ...</p><p></p><p><b>引用</b><b>文献</b>:[1]山崎ほか, 1988, 科学技術庁研究開発局, pp. 129–137. [2]安間ほか, 1990, 地質学論集 36, 179–194. [3]葉田野, 印刷中, 長野県環境保全研究所報告 18. [4]東郷ほか, 1988, 活断層研究 5, 3–10. [5]山崎ほか, 1991, 科学技術庁研究開発局, pp. 69–...

    DOI

  • 科学技術基本法改正と人文・社会科学

    中村 征樹 学術の動向 26 (5), 5_36-5_41, 2021-05-01

    ...</p><p> 本稿では、2008年に提案された「学術基本法」、および1960年代の科学技術基本法制定をめぐる議論、また、1956年の科学技術庁設置をめぐる議論から、科学技術基本法の改正について検討する。</p>...

    DOI Web Site Web Site

  • グランドデザインをもとに科学技術の推進を

    有馬 朗人, 澤田 哲生 日本原子力学会誌ATOMOΣ 60 (1), 1-4, 2018

    ...大学進学率の上昇によって政府のサポートが十分にいきわたらなくなり,科学技術を推進する学と官とのスクラム体制も弱体化した」――東大総長,文部大臣,科学技術庁長官を務めた有馬氏は,今の日本の科学技術の水準の低下をこう憂える。そのための処方箋として同氏は,エネルギーや科学技術を進めていく司令塔を作ることと,科学技術推進のために予算措置を含めた高等教育の強化を訴える。...

    DOI Web Site Web Site

  • 労働安全衛生分野における精子分析法の活用

    大谷 勝己, 三浦 伸彦 労働安全衛生研究 9 (1), 37-42, 2016

    ...ジブロモクロロプロパンによる生殖障害事例の集団発生は,当時の労働安全衛生分野における生殖毒性試験の重要性を喚起した.さらに,1995年に,主に半導体の洗浄剤として用いられていた2-ブロモプロパンの職業的ばく露による極東アジアで起きた生殖障害事例は,当時発生した内分泌撹乱化学物質の問題と相まって,労働安全衛生分野のみならず,毒性学的にも雌性ばかりではなく雄性生殖毒性試験の重要性を再認識させた.筆頭者は,科学技術庁...

    DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献17件

  • Status of the optical observations of space debris at the Bisei Spaceguard Center

    奥村, 真一郎, 西山, 広太, 浅見, 敦夫, 浦川, 聖太郞, 坂本, 強, 橋本, 就安, 高橋, 典嗣, Okumura, Shinichiro, Nishiyama, Kota, Asami, Atsuo, Urakawa, Seitaro, Sakamoto, Tsuyoshi, Hashimoto, Nariyasu, Takahashi, Noritsugu 宇宙航空研究開発機構特別資料: 第6回スペースデブリワークショップ講演資料集 = JAXA Special Publication: Proceedings of the 6th Space Debris Workshop JAXA-SP-14-013 403-415, 2015-03-27

    第6回スペースデブリワークショップ (2014年12月17日-19日. 宇宙航空研究開発機構調布航空宇宙センター(JAXA)(CAC)), 調布市, 東京

    機関リポジトリ

  • 日本におけるドキュメンテーション・ターミノロジー技術標準化の幕開け(<特集>ISOと標準化)

    太田 泰弘 情報の科学と技術 65 (8), 347-349, 2015

    ...国際規格に対応するJIS規格の制定,科学技術庁の主導による"科学技術情報流通技術基準"の制定によって,国内における標準化の基盤が確立した。ターミノロジー技術標準化の国内活動は,日本が1980年にISO/TC37のO-memberとして加入したことに始まり,1991年に対応する国内委員会の設置とP-memberへの昇格とによって本格化し,関連する国際会議への恒常的参加につながった。...

    DOI Web Site

  • 日系化学企業におけるR&D機能のアジア展開

    鎌倉 夏来 日本地理学会発表要旨集 2015s (0), 100280-, 2015

    ...<br><br>その一方で,化学企業の独立研究開発拠点は,中国の上海市を中心とした長江デルタ地域に多く立地している(JETRO上海事務所 2014).とりわけ上海市には,アメリカのDupont,Dow Chemical,ドイツのBASF,Bayerといった世界的な化学企業が研究開発拠点を設置しており,日系の東レも比較的規模の大きな研究開発拠点を設けている.またシンガポールに関しても,同国の科学技術庁...

    DOI

  • 合成結晶研究の歩みと最新の結晶合成の紹介

    綿打 敏司 宝石学会(日本)講演会要旨 37 (0), 1-, 2015

    ...当時の人工水晶の育成に関する研究は特筆に値し、科学技術庁長官賞などを受賞した。<br> 1980年代頃までわが国の貴石研磨、加工および水晶振動子の生産中心地である山梨県に設けられた研究施設として、地元業界との密接な交流を基にその発展に貢献した。同時に無機材料科学の発展にも貢献してきた。...

    DOI

  • 日本における放射線に関わる法令

    岡﨑 龍史 Journal of UOEH 35 (Special_Issue), 85-89, 2013-10-01

    ...日本における放射線障害防止の法律は,昭和30年に施行された「原子力基本法」が元となる.原子力の研究,開発及び利用の促進のために制定されたが,海外からの放射線同位元素の輸入の増加に伴い,昭和32年に科学技術庁所管で「放射性同位元素による放射線障害の防止に関する法律」,つまり「放射線障害防止法(障防法)」が制定され,昭和33年に施行された.平成24年原子力規制委員会が環境省の外局として発足し,管轄している...

    DOI Web Site PubMed ほか1件

  • 21リハ研ニュース  NO4-2

    21世紀リハビリテーション研究会 バイオフィリア リハビリテーション学会研究大会予稿集 2013.4 (0), 1001-, 2013

    ...続いて運営委員会報告として、副会長運営委員の慶応大学遠藤敏から国際PT 学会と下肢運動器の運動範囲について、北里大学長澤弘から科学技術庁の研究費申請以来の経過と機器開発について、昭島市在宅介護支援センター牧田光代から評価論文について説明があった。...

    DOI

  • 21リハ研レポートNO2

    滝沢 茂男 バイオフィリア リハビリテーション学会研究大会予稿集 2013.4 (0), 1020-1021, 2013

    ...</p><p>3、神奈川県産業技術総合研究所へ、'北里より科学技術庁RSPへ応募予定書類作成</p><p>4、神奈川県産業技術総合研究所より訓練器について来年度共同研究の申し入れがあり福井会長と相談の上合意、県予算として要求中</p><p>5、上記のことから、本年度99年度分科学技術庁RSPへ応募取りやめ。...

    DOI

  • 日本におけるテクノロジーアセスメント

    吉澤 剛 社会技術研究論文集 6 (0), 42-57, 2009

    ...1960年代末に民間の知識層によって日本に概念が輸入されたテクノロジーアセスメント(TA)は, トータルシステムのマネジメントとしての側面を持っており, 民間においては企業の社会的責任などのために導入されたものの問題意識が一企業の範疇を超えるため公的機関で実施されることが期待され, 一方の政府においてはプロジェクト単位での予測・評価活動を合理化・正当化することとなった.本稿ではTAという概念が産業界・科学技術庁...

    DOI Web Site Web Site 被引用文献7件 参考文献8件

  • <学内トピックス>出前講義のすすめ

    大嶋, 健一 筑波フォーラム 64 109-112, 2003-03

    ...平成6年11月、筑波研究学園都市研究機関等連絡協議会(筑研協)と科学技術庁との共同企画で、青少年の科学技術離れ対策への貢献を目的として筑波学園都市の研究機関に所属する研究者たちを、出身の小・中・高等学校に派遣し、 …...

    機関リポジトリ HANDLE

  • 樹幹における熱収支の検討

    小澤 徹三, 小林 達明 森林立地 45 (2), 75-80, 2003

    ...緑化における工事・管理の中心となる樹木生育評価には従来から科学技術庁資源調査会によるランク評価法が用いられてきた。しかし,この活力度評価法は個人差等が生じ易く経年性や地域性等に問題があった。...

    DOI Web Site 被引用文献2件 参考文献18件

  • スポーツ選手のアミノ酸摂取 : 第2報国体選手の標準献立とスポーツの試合への適応

    小西 文子, 久米田 高知, 五藤 泰子, 舟橋 明男 高知学園短期大学紀要 33 (0), 57-75, 2002-12-25

    ...よさこい高知国体実行委員会により作成された民泊用の「あったかまごころクッキング-国体選手用標準献立レシピ集」を第六次改定日本人の栄養所要量に対応した科学技術庁資源調査会編の「五訂日本食品標準成分表」,「改定日本食品アミノ酸組成表」に基づいたソフト「栄養君」により,食材ごとに20種類のアミノ酸とその内のイソロイシン,ロイシン,バリン,アルギニン,グルタミン酸のアミノ酸5種類の合計を算出した。...

    DOI Web Site

  • 長野県における環境放射能調査

    西澤, 千惠美, 山浦, 由郎 長野県衛生公害研究所研究報告 (24) 19-23, 2002-03

    ...長野県では1976年度から科学技術庁(現文部科学省)の委託により,フォールアウト調査の一環として「環境放射能水準調査」を実施している.今回,調査開始時からのデータを全β放射能検査,各種環境試料中のゲルマニウム半導体検出器を用いた核種分析調査,モニタリングポストによる空間放射線量率調査についてまとめた.その結果,中国大気圏内核実験(1975~1980年)および旧ソ連チェルノブイリ原子力発電所事故(1986...

    日本農学文献記事索引

  • 人の生殖補助医療と法制度

    五十子, 敬子 尚美学園大学総合政策研究紀要 2 105-120, 2001-10-31

    ...学会、科学技術庁、文部省などによる幾度かの討論はきわだった進展を示すものとはならなかった。厚生省は1997年に「厚生科学審議会先端医療技術評価部会」を、翌年10月にはそのワーキング・グループの一つに「生殖補助医療技術専門委員会」を発足させ、法的、社会的、倫理的の各角度から問題の所在とその対応の策定を行った。 2000年12月には報告書が出され、現在法制化が検討されているところである。...

    機関リポジトリ Web Site

  • <論文>技術予測情報と意思決定システムとの適合性

    江藤, 肇 千葉経済論叢 (23) 1-52, 2001-01-31

    ...技術予測は日本では約30年前に高い注目度をもって実施され,以後定期的に科学技術庁によって実施されるほど定着している反面,理論的基礎が解明されていないこともあり,最近では,実施機関である科学技術庁自身の出版物でも無視されており,実際の技術開発に関する意思決定に利用されているとは判断できない。実際面で無視される理由の一つは,今なお予測結果の読み方が知られていないことにあると思われる。...

    機関リポジトリ Web Site

  • 金属花

    蔡 安邦 GENRYU 2001 (3), 34-45, 2001

    準結晶とは、5回回転対称性をもつ物質である。5回回転対称性の物質は、結晶にはなりえない。なぜなら、結晶の定義は、結晶を構成する最小単位“単位胞”が厳密に配列している。つまり、単位胞の形をしたタイルで床を隙間なく覆い尽くせるのであるから。このような特異の構造を持つ準結晶の存在はもはや異例ではなく、多くの合金で確認されている。結晶を作製するあらゆる方法で、準結晶を作ることができる。また、結晶で測定で…

    DOI Web Site

  • アジアのIT人材育成―シンガポール  “ナレッジ”が国家の発展の鍵を握る大学教育

    成清 正和 情報管理 44 (8), 551-556, 2001

    シンガポールの教育は,今日に至るまで経済に対して知的労働力を供給している点で極めて重要な役割を果たしている。1965年の独立以降現在においてなお,政府は,教育システムに対して強い統制を働かせている。この政府統制型の教育システムは,高いスキルを持った国民を生み出してきた点で比較的成功してきたと言えるし,シンガポールの高等教育機関もまた,アジアの中で最良の機関に位置するものとして国際的に認識されてい…

    DOI Web Site 被引用文献1件

  • 境港における常時微動観測による表層地盤構造と鳥取県西部地震被害の関係

    長尾 毅, 西守 男雄, 宮田 正史, 小濱 英司, 海老原 健介 地震工学研究発表会講演論文集 26 325-328, 2001

    鳥取県西部地震により, 港湾・空港施設には液状化を伴う被害が発生した.このうち境港においては, 外港竹内地区において大規模な液状化が発生するなどの被害が発生したが, 外江地区においては被害はほとんど発生しないなど, 地区別に被害程度の差が大きかった.本研究においては, 液状化発生箇所・未発生箇所のそれぞれにおいて常時微動アレー観測などを実施し, …

    DOI

  • 「潜在能力の科学」のすすめ

    山本 幹男 国際生命情報科学会誌 18 (2), 364-378, 2000-09-01

    ...2000年度より科学技術庁傘下の新しい予算が新パラダイム創成のために分配された。その一覧を付録に示す。本分野の今後の発展のためには、恒常的に本分野の研究を行える専門機関「潜在能力科学研究所」(仮称)の設立が急務である。「潜在能力の科学」の重要性が益々増してきている。本分野・本学会への益々の学際的、国際的英知の結集を強く望む。...

    DOI

  • 低温風洞での吹雪実験に対する非ブーシネスクκ-ε乱流モデルによる検討

    福嶋 祐介, 藤田 和成, 鈴木 健史, 小杉 健二, 佐藤 威 土木学会論文集 2000 (656), 113-120, 2000-08-21

    低温風洞装置を用い, 実際の雪を用いて吹雪を発生させる実験を行った. 風速分布を熱線流速計で, 飛雪流量分布を snow particle counter (SPC) で測定した. また, SPCでは雪粒子の粒径分布も測定できる. 実験結果と比較するため, 先に発表した非ブーシネスクκ-ε乱流モデルによる数値解との比較を行った. …

    DOI Web Site Web Site 被引用文献2件 参考文献22件

  • SympII-1 産業社会の科学教育、知識社会の科学教育

    小林 信一 日本科学教育学会年会論文集 24 (0), 37-38, 2000-07-29

    知識社会における教育のあり方は産業社会におけるそれとは異なる可能性がある。集団的で時間を守ることを重視する姿勢から個性的で柔軟な活動、生涯学習への構えを重視する方向へ変化し(隠れたカリキュラム)、「生産」のための知識の伝達から「消費」のための知識の伝達への変化が生じるとともに、知識の細分化の結果「リテラシー」の内容についての合意が困難になり、均質から非均質への変化が生じるだろう(カリキュラム)。

    DOI

  • 地球シミュレータ計画:<後編>スーパーコンピュータで地球の未来を映し出す

    横川, 三津夫, 谷, 啓二 情報処理 41 (4), 369-374, 2000-04-15

    ...科学技術庁は,プロセス(基礎科学)研究,観測,計算機シミュレーションの三位一体で地球環境変動予測研究を推進するプロジェクトの一環として,大気大循環シミュレーションで超高速並列計算機「地球シミュレータ」を開発中である.この地球シミュレータのハードウェア,基本ソフトウェア,応用ソフトウェアについてその概要を解説する....

    情報処理学会 Web Site 被引用文献12件

  • 地球シミュレータ計画:<前編>地球(ガイア)との共生の指針を求めて

    谷, 啓二, 横川, 三津夫 情報処理 41 (3), 249-254, 2000-03-15

    ...科学技術庁は,地球環境変動予測研究を推進するプロジェクトの一環として,大気大循環シミュレーションで超高速並列計算機「地球シミュレータ」を開発中である.この地球シミュレータ開発の必要性,応用のターゲット,そのために求められる計算機としての要件,開発スケジュール,さらには,世界の高性能計算機開発計画における位置付けなどについて解説する....

    情報処理学会 Web Site 被引用文献8件 参考文献4件

  • 多様同時計測による生体機能解析法の研究 : 科技庁予算による5年計画活動の報告

    山本 幹男, 平澤 雅彦, 小久保 秀之, 田中 昌孝, 河野 貴美子, デミトリ パルホモチュク, 張 トウ, 福田 信男, 平田 剛, 村上 志緒, 諸江 輝義, 牧野 克彦, 土屋 和彦, 古角 智子, 谷口 順子, 中村 篤子, 蔵野 美恵子, 古川 章, 古川 雅英, 松本 徹, 境田 英昭, 町 好雄 国際生命情報科学会誌 18 (1), 61-97, 2000-03-01

    ...著者等により、1995年9月より、科学技術庁予算による5ヶ年計画プロジェクト「多様同時計測による生体機能解析法の研究」(研究代表者 山本幹男)が行われ、2000年3月末で、期間満了する。本研究は主として科学技術庁放射線医学総合研究所放射線科学研究部第3研究室にて行われた。また、一部は、日本医科大学、東京電機大学、NECにおいても行われた。...

    DOI

  • まえがき

    佐々木 誠 日本航空宇宙学会誌 48 (553), 69-, 2000-02-05

    DOI

  • 1989年12月東京湾サイレント・アースクェイクの可能性

    広瀬 一聖, 川崎 一朗, 岡田 義光, 鷺谷 威, 田村 良明 地震 第2輯 53 (1), 11-23, 2000

    ...科学技術庁防災科学技術研究所の関東・東海地域の地殻変動連続観測記録を, BAYTAP-G [ISHIGURO and TAMURA (1985)] を用いて解析し, 1989年12月9日, 南関東一帯で, 時定数約1日の傾斜ステップが生じたことを見いだした....

    DOI Web Site Web Site 被引用文献10件 参考文献23件

  • 氷の準安定融解曲線の測定

    三島 修 高圧力の科学と技術 10 (3), 243-244, 2000

    We have developed an experimental method using emulsions to measure the metastable melting curves of ice phases at low temperatures and high pressures. For the melting experiment, we constructed a …

    DOI 参考文献3件

  • BaTiO<SUB>3</SUB>メソ結晶のX線光電子分光

    安達 祐次, 高田 省三, 古曵 重美, 清水 昭彦, 奥 正興, 三留 正則 日本化学会誌(化学と工業化学) 2000 (4), 233-236, 2000

    各種濃度のBaTiO<SUB>3</SUB>前駆物質溶液を用いてメソ多孔体ケイ酸塩の細孔内に担持作製したBaTiO<SUB>3</SUB>メソ結晶とケイ酸塩のアモルファスSiO<SUB>2</SUB>壁との相互作用をX線光電子分光法により解明した。Ti 2p<SUB>3/2</SUB>電子束縛エネルギーの化学シフトは0.004,0.04,0.1mol/Lの前駆物質溶液から作製したBaTiO<SU…

    DOI Web Site 参考文献8件

  • MuPAL-α(多目的実証実験機)セカンド・コクピット・システム評価試験

    桑野 裕司, 篠田 直正, 舩引 浩平, 飯島 朋子 映像情報メディア学会技術報告 24.72 (0), 25-30, 2000

    ...科学技術庁航空宇宙技術研究所は、インフライトシミュレータとしても使用可能なMuPAL-α(多目的実証実験機)を開発した。このMuPAL-αのキャビン内にはヒューマンファクターに関する研究を目的としたセカンドコクピットが装備されている。本稿はこのセカンドコクピットシステムの紹介と、その、システム評価試験の内容についても述べるものである。...

    DOI Web Site 参考文献3件

  • 微細金属添加によるモルタル中鉄筋の耐食性向上技術

    河田 和久, 阪下 真司, 濱崎 義弘, 杉本 克久 Concrete Journal 38 (2), 29-33, 2000

    塩水浸せき試験により, 微細金属を添加したモルタル中鉄筋の腐食状況を試験中の交流インピーダンス測定および試験後の鉄筋の発錆面積率により調査した。その結果, 鋼繊維および鉄粉のモルタル中への添加が, 鉄筋の腐食抑制手段と成り得ることがわかった。この腐食抑制は, 溶存酸素が添加した鋼材自身の腐食で消費されるためと推察された。

    DOI Web Site Web Site 被引用文献1件 参考文献14件

  • 平成11年版科学技術白書の概要

    渡部 康一 情報管理 42 (10), 852-866, 2000

    平成11年6月15日に「平成10年度科学技術の振興に関する年次報告」(平成11年版科学技術白書)が閣議決定された。本報告は3部構成であり,第1部では「科学技術政策の新展開─国家的・社会的な要請に応えて─」と題して,科学技術が社会経済の変革の原動力ともなる今日,科学技術が,国家的・社会的要請によりよく応えていくためにはどのような取組が求められるかを考察している。第1部はさらに3章からなり,第1章で…

    DOI Web Site Web Site

  • 日本の産学連携と知識生産システム

    榊原 清則 組織科学 34 (1), 45-53, 2000

    日本の産学連携は実りに乏しいといわれ,大学がしばしば批判されている.だがそれは大企業を中心とする偏見の疑いがある.中小企業やベンチャー企業に着目すれば,むしろ実効性の高い産学連携が進んでいることを,データは示しているからである.本稿では,産学連携の日本における実態を明らかにし,知識生産システムの変容を論じている.

    DOI Web Site 被引用文献2件

  • ニューダイヤモンドの新展開

    佐藤 洋一郎 炭素 2000 (193), 201-208, 2000

    The research and development of diamond as a functional material has been reviewed focusing attention on diamond films synthesized by chemical vapor deposition (CVD). Diamond has a potential as a …

    DOI

  • 情報科学技術政策と政府の意思決定構造変化について

    田村 泰一, 吉水 正義 研究 技術 計画 15 (1), 48-57, 2000

    企業活動がグローバル化し, 政策ニーズが多様化する経済環境において, 政府はより柔軟かつ迅速な政策対応が求められており, 新しい政策意思決定メカニズムを構築することを要求されている。特に科学技術政策のように, 政府と民間企業の協調的関係, 競争的関係が交錯している政策分野においては, 年々その要求は強くなっていった。この中で, 情報科学技術分野のように, …

    DOI Web Site 参考文献11件

  • 加齢による下肢筋量の低下が歩行能力に及ぼす影響

    金 俊東, 久野 譜也, 相馬 りか, 増田 和実, 足立 和隆, 西嶋 尚彦, 石津 政雄, 岡田 守彦 体力科学 49 (5), 589-596, 2000

    ...<BR>本研究は, 平成9年度発足の筑波大学TARAプロジェクト (代表; 岡田守彦) 及び平成11年度科学技術庁・科学技術振興調整費 (代表; 村上和雄) による研究 (SATプロジェクト) の一部である....

    DOI Web Site Web Site ほか1件 被引用文献53件 参考文献27件

  • 和歌山県日高郡南部町におけるMAST‐26による疫学調査

    榎本 雅夫, 斉藤 優子, 嶽 良博, 硲田 猛真, 十河 英世, 瀬野 悟史, 藤村 聡, 藤木 嘉明, 井川 達也, 和田 光雄, 今井 透, 宇井 直也, 遠藤 朝彦 耳鼻咽喉科展望 43 (4), 282-287, 2000

    The Science and Technology Agency gave us an opportunity to perform a general study on the factors that have led to an increase in the prevalence of Japanese cedar pollinosis. We conducted an …

    DOI 医中誌 被引用文献2件

  • 溶融ケイ素から育成したβ‐Si3N4単結晶の精製

    山本 吉信, 広崎 尚登, 石川 伊千郎, 叶 際平, 松尾 一雄, 古谷 健司, 宗像 文男, 秋宗 淑雄 Journal of the Ceramic Society of Japan (日本セラミックス協会学術論文誌) 108 (1257), 515-517, 2000

    Silicon powder in a reaction-sintered silicon nitride crucible was heated at 1600°C in a nitrogen atomosphere. Clustered β-Si<sub>3</sub>N<sub>4</sub> single crystals were obtained in residual …

    DOI Web Site Web Site 被引用文献1件 参考文献15件

  • 平成12年版科学技術白書の概要

    渡部 康一 情報管理 43 (8), 685-701, 2000

    平成12年6月9日に「平成11年度科学技術の振興に関する年次報告」(平成12年版科学技術白書)が閣議決定され,国会に提出された。本報告は3部構成であり,本稿では第1部「21世紀を迎えるに当たって」の概要を紹介する。第1部は3章から成り,第1章では「人類社会の変化」と題し,20世紀の人類社会の発展について概観している。第2章では「20世紀の科学技術の人類社会への貢献と今後の課題」と題して,人類社会…

    DOI Web Site Web Site

  • 樹木の存在が林地土壌中の水分動態に与える影響

    小林 政広, 小野寺 真一, 加藤 正樹 日本林學會誌 82 (3), 287-294, 2000

    年間を通じて地下水面が存在する平地林において, ヒノキ樹幹近傍の土層中のマトリックポテンシャルの測定を行い, 雨水浸透過程における樹木の存在の影響を, 土壌の乾湿条件と降雨条件との関係から検討した。湿潤な先行水分条件下では, 樹幹流として供給された多量の雨水が鉛直下方へ集中的に浸透し, この雨水は樹幹直下の地下水をかん養した。乾燥した先行水分条件下では, …

    DOI 日本農学文献記事索引 Web Site 被引用文献7件 参考文献22件

  • 飲料缶のライフサイクルアセスメント

    中島 謙一, 井野 博満, 原田 幸明 日本金属学会誌 64 (8), 591-596, 2000

    LCA (Life cycle assessment) is a tool to evaluate quantitatively the resource consumption, the environmental loads and impacts of a product throughout its life cycle. The purpose of the present work …

    DOI Web Site Web Site 被引用文献1件 参考文献13件

  • 科学技術政策形成過程における非専門家の役割 コンセンサス会議の試行から

    木場 隆夫 公共政策 2000 (0), 2000-1-024-, 2000

    <p>本発表は,科学技術政策という高度に専門家に依存した政策分野で,しろうとたる一般市民の果たしうる役割について論じるものである。一般に近時の政策決定は多かれ少なかれ専門家の意見に依存するところが多い。非専門家である市民は政策決定から疎外されるということが問題と言われる。そこで専門家,非専門家たる市民,政策決定の関係について考察する。1998年,関西でコンセンサス会議と称する市民を中心とする会議…

    DOI

  • 産学間のインタラクションに係る利益相反

    伊地知 寛博 組織科学 34 (1), 54-75, 2000

    知識生産の主要なアクターである大学と知識を経済・社会的価値に変換する主要なアクターである企業との連携がますます求められている.しかし,産学間のインタラクションでは,必然的にその利害に相違があり,利益相反のマネジメントが重要となる.本稿では,利益相反のマネジメントが実際に重要であることを浮き彫りにし,主要諸国における利益相反のマネジメントに対する取り組みの制度・運用面での現状を示し,日本の現状と比…

    DOI

  • K-NET観測点の地震計方位測定(1) :鹿児島県西部

    竹中 博士, 渡邉 篤志, 藤原 広行, 藤井 雄士郎, 永野 一 九州大学理学部研究報告. 地球惑星科学 20 (3), 89-97, 1999-12-27

    Orientation of seismometers at 12 observatories of the K-NET in western Kagoshima region (KGSOO1~KGS012) was measured in this study. We found that stations KGS006 and KGS009 have rather large …

    DOI HANDLE Web Site 被引用文献3件

  • NISTEP report (64)

    文部科学省科学技術学術政策研究所, 文部科学省科学技術政策研究所, 三菱総合研究所, 日本総合研究所 (1989年), 科学技術庁科学技術政策研究所 --, 1999-06

    DOI

  • 樹幹温度を用いた樹木活力度の客観的評価

    小澤 徹三, 小林 達明 土木学会論文集 1999 (622), 81-86, 1999-05-20

    ...そこで, 科学技術庁の活力度評価手法と樹液流の温度変化率との関連を検討したところ相関が認められ, 物理的な数値による客観的な樹木健全度判定の可能性が認められた....

    DOI Web Site 被引用文献1件 参考文献8件

  • 中国半乾燥地域(内モンゴル自治区奈曼)における砂丘・草原・農耕地の微気象

    原薗 芳信, 李 勝功, 申 建友, 何 宋穎, 劉 新民, 趙 哈林, 高木 健太郎, 小峰 正史 農業環境技術研究所資料 = Miscellaneous Publication of the National Institute of Agro-Environmental Science 24 1-286, 1999-03-30

    ...砂漢化は地球環境変化と関連して世界的な問題になっている.近年中国では,農耕地や草原の砂漠化が進行し,農耕地や社会資本が失われる危機にさらされている.砂漢化の機構解明とその防止を目指して,科学技術庁による国際共同研究が1990年から1994年に中国との間で実施された.著者らは,半乾燥農耕地域における砂漠化機構の解明課題を分担し,蘭州沙漠研究所奈曼試験場と共同で現地観測研究を実施した.観測対象は,内モンゴル...

    DOI 機関リポジトリ Web Site

  • NISTEP report (63)

    文部科学省科学技術学術政策研究所, 文部科学省科学技術政策研究所, 三菱総合研究所, 日本総合研究所 (1989年), 科学技術庁科学技術政策研究所 --, 1999-03

    DOI

  • NISTEP report (62)

    文部科学省科学技術学術政策研究所, 文部科学省科学技術政策研究所, 三菱総合研究所, 日本総合研究所 (1989年), 科学技術庁科学技術政策研究所 --, 1999-03

    DOI

  • NISTEP report (59)

    文部科学省科学技術学術政策研究所, 文部科学省科学技術政策研究所, 三菱総合研究所, 日本総合研究所 (1989年), 科学技術庁科学技術政策研究所 --, 1999-03

    DOI

  • NISTEP report (60)

    文部科学省科学技術学術政策研究所, 文部科学省科学技術政策研究所, 三菱総合研究所, 日本総合研究所 (1989年), 科学技術庁科学技術政策研究所 --, 1999-03

    DOI

  • NISTEP report (61)

    文部科学省科学技術学術政策研究所, 文部科学省科学技術政策研究所, 三菱総合研究所, 日本総合研究所 (1989年), 科学技術庁科学技術政策研究所 --, 1999-03

    DOI

  • サマリー・アブストラクト

    黒河内 智, 岡部 政之, 斎藤 三良, 森田 晋作, 塩川 善郎, 市川 昌和, 菅野 誠一郎, 臼井 建人, 須藤 孝一, 吉信 達夫, 岩崎 裕, 田中 洋晶, 奥野 公夫, 三浦 忠男, 角谷 透, 本多 克也, 田中 俊一郎, 井口 征夫, 鈴木 一弘, 高橋 夏木, 大久保 治, 沢平 嘉浩, 佐藤 彰繁, 菊地 直人, 草野 英二, 南戸 秀仁, 金原 粲, 成島 哲也, 板倉 明子, 河邊 隆也, 北島 正弘, 北河 勝, 大谷 寿幸, 長濱 博之, 横山 誠一郎, 荒川 一郎, 安達 俊, 平山 孝人, 見附 孝一郎, 桜井 誠, 五十嵐 慎一, 阿部 雪子, 入江 泰雄, 神戸 美雪, 戸坂 亜希, 浜松 諭子, 石井 聖土, 則光 良幸, 須東 稔実, 生方 則往, 老沼 良浩, 斉藤 茂, 加藤 正明, 田島 健一, 堀本 大介, 大手 丈夫, 小島 明, 大井 聖也, 塩谷 隆, 小林 和彦, 中島 秀文, 横山 哲志, 小原 宏之, 酒井 創, 大越 康宏, 小池 卓郎, 内村 幸一郎, 田畑 仁, 川合 知二, 日比野 豊, 徐 國春, 鈴木 泰雄, 谷原 正夫, 今西 幸男, 杉沼 茂実, 平田 正紘, 秋道 斉, 竹内 協子, 辻 泰, 土佐 正弘, 笠原 章, 李 京〓, 吉原 一紘, 田中 智成, 澤田 雅, 杉山 渉, 織田 晃祐, 山内 大輔, 佐藤 忍, 田中 正俊, 岸田 将明, 富取 正彦, 朝倉 清高, 田 旺帝, 岩澤 康裕, 垣谷 公徳, 加地 博子, 矢城 陽一朗, 吉森 昭夫, 岡本 昭夫, 野坂 俊紀, 吉竹 正明, 小川 倉一, 中村 茂昭, 斎藤 順雄, 吉岡 捷爾, 仲秋 勇, 長谷川 秀雄, 三原 敏行, 望月 昭一, 田村 繁治, 小林 弘典, 真壁 遼治, 石田 正, 佐藤 義幸, 安藤 昌儀, 小林 哲彦, 日置 亜也子, 夏川 一輝, 井上 幸二, 中山 喜萬, 佐藤 隆幸, 道園 真一郎, 斉藤 芳男, 小林 信一, 国分 清秀, 渡邉 祐樹, 徳高 平蔵, 藤村 喜久郎, 清水 達夫, 西岡 泰城, 田中 英樹, 脇本 裕之, 宮崎 俊彦, 水谷 五郎, 潮田 資勝, 山口 良隆, 高草木 達, 嘉藤 誠, 境 悠治, 黒河 明, 一村 信吾, 中村 健, 青木 孝憲, 戸田 昌吾, 鈴木 晶雄, 松下 辰彦, 奥田 昌宏, 浜路 和昭, 筧 芳治, 四谷 任, 松岡 憲弘, 堤 芳紹, 富岡 秀起, 岡本 良雄, 村井 健介, 安本 正人, 梅咲 則正, 中野 博彦, 立田 利明, 松尾 二郎, 山田 公, 真柄 宏之, 田畑 収, 畑野 東一, 小寺 正敏, 山口 清, 堀井 直宏, 沖村 邦雄, 柴田 明, 村上 寛, 亀山 育也, 祐延 悟, 美本 和彦, 松本 貴士, 吉川 貴文, 木内 正人, 後藤 誠一, 大庭 昌俊, 阿川 義昭, 渋谷 和真, 辻 博司, 後藤 康仁, 石川 順三, 川田 洋揮, 橘内 浩之, 妻木 伸夫, 勝山 雅則, 鈴木 慎一, 棚橋 克人, 河村 裕一, 井上 直久, 本間 芳和, 菊池 通真, 石川 一政, 本間 禎一, 菅沼 由典, LI Nan, 小林 功佳, 榊原 伸義, 上野 祥樹, 青木 賢之, 安井 利明, 森本 圭人, 田原 弘一, 吉川 孝雄, 小寺 秀和, 魚田 雅彦, 佐藤 吉博, 久保 富夫, 持地 広造, 板橋 直志, 清水 宏, 大谷 俊介, 奥野 和彦, 小林 信夫 真空 42 (3), 417-495, 1999

    DOI

  • 国の研究開発の評価の現状 (研究評価の方法論)

    赤池 伸一 情報の科学と技術 49 (11), 550-556, 1999

    政府の研究開発全般の評価については,平成8年7月に閣議決定された科学技術基本計画において,研究開発に関し厳正な評価を実施することにより我が国の研究開発の抜本的な活性化を図るとの方針が示され,「国の研究開発全般に共通する評価の実施方法の在り方についての大綱的指針」が平成9年8月に内閣総理大臣決定された。この後、関係15省庁において評価実施要領等が策定され研究開発課題及び研究開発機関の評価が実施され…

    DOI Web Site 参考文献1件

  • 体の中のラジカル(ラジカルの化学)

    小澤 俊彦 化学と教育 47 (2), 96-100, 1999

    生体が種々のストレスを受けると体の中に様々な活性酵素・フリーラジカルが生じる。これら活性種は生体構成成分と反応し, 生体障害を引き起こし, 種々の疾患, 老化あるいは発がんといった病態に至る。しかし, その反面, 生体に侵入した病原菌の貪食作用などにこれら活性種が重要な働きをしている。また, 一酸化窒素(NO)はその生成酵素が体の中にあり, …

    DOI Web Site 参考文献3件

  • 高圧合成ダイヤモンドの成長 : 宝石素材

    神田 久生 宝石学会誌 20 (1-4), 37-46, 1999

    ダイヤモンドは1955年に高圧法により初めて合成され,今では微粒子,焼結体の形状のものが工業的規模で大量生産されている。大粒単結晶の育成技術もその間に著しい発展をとげた。最近,30カラットを越す大型結晶も育成され,高純度のIIa乱型結晶の生産も始まった。本論文では,ダイヤモンド単結晶の合成技術および合成結晶の色の制御技術の現状をまとめた。大粒ダイヤモンド単結晶の成長は,溶液からの成長といえる。溶…

    DOI Web Site

  • 計測震度と最大加速度および最大速度に関する一考察

    宮崎 雅徳, 尻無濱 昭三, 秋吉 卓 地震工学研究発表会講演論文集 25 53-56, 1999

    ...1996年に改訂された気象庁震度 (計測震度) と物理量の関係について科学技術庁防災科学研究所の強震ネット (K-NET) の強震記録を用いて検討する。対象とする地震は1996年10月から1998年12月までに九州および周辺地域で観測された159地震、3167記録 (マグニチュードM: 3.2~6.6、震度I:0.0~5.9) を、物理量としては最大加速度および最大速度を用いた。...

    DOI

  • 未来を拓く情報科学技術の戦略的な推進方策の在り方について

    岩渕 秀樹 情報管理 42 (8), 645-650, 1999

    1999年6月,内閣総理大臣の諮問機関である科学技術会議において,諮問第25号「未来を拓く情報科学技術の戦略的な推進方策の在り方について」に対する答申が決定された。答申では,「社会のニーズを指向した基礎・基盤の強化」,「ネットワーク時代に対応した円滑な流通の実現」という基本的考え方が示されている。かかる考え方を踏まえ,1999年7月,科学技術会議情報科学技術委員会において,重点的に取り組むべき研…

    DOI Web Site Web Site

  • 雲南大学における特殊生体機能実験の被験者選抜手続き

    小久保 秀之, 山本 幹男 超心理学研究 4 (1), 3-11, 1999

    著者らは、"特殊生体機能日中共同研究"の一環として、中国・雲南大学の人体科学研究室を訪問した際、同研究室で実施されている被験者選抜テストに参加する機会を得た。本論文は、選抜テストの詳細を報告する。選抜テストは、雲南市内の小学校(龍翔小学校)にて行われ、約2時間かかって、第1学年の生徒51人が、文字・記号の書かれた紙を耳に入れて変則的認知を試みた。総試行数は179、1人当たりの平均試行数は3.5(…

    DOI

  • 1C05 研究開発活動の行動科学分析

    小山 和伸 年次大会講演要旨集 14 (0), 111-113, 1999

    ...本研究は、科学技術庁振興調査費による「R&Dマネジメント総合研究」(平成3年度〜7年度)の一環として実施された「R&Dマネジメント・ツールの試行評価」において行なわれた調査に基づいている。本研究は、企業内研究開発プロセスにおける活動の内容を分類し、活動内容の変化と成果との関係を明らかにすることを目的とし、また企業内研究開発の調査に、行動科学的アプローチを提唱しようとするものである。...

    DOI

  • 海塩粒子の吸湿過程のQCMを用いた検討

    山本 正弘, 升田 博之, 小玉 俊明 Zairyo‐to‐Kankyo 48 (10), 633-638, 1999

    Wetting processes of sea salt particles were analyzed using an optical microscope combined with a QCM (quartz crystal microbalance). Sea salt particles used were collected at some seashore areas. …

    DOI Web Site 被引用文献4件 参考文献11件

ページトップへ