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検索結果 141 件

  • 1 / 1

  • 類推の過程におけるベースの捉え方の変容についての分析に関する考察

    小泉 泰彦 日本科学教育学会研究会研究報告 38 (2), 47-52, 2023-12-09

    <p>本稿は,類推による問題解決の過程におけるベースの捉え方の変容について分析し,その過程や契機を探求することを目的とする.この目的を達成するために,まず,ベースの捉え方の変容を分析する枠組みを,比較に関する先行研究を基に設定した.そして,小学校第3学年の算数科における折り紙で二等辺三角形を作る活動を事例とし,「切り目を変えても二等辺三角形を作ることができるか」という問題を児童が解決する過程を観…

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  • 島根大学教育学部附属学園における「未来創造科」を軸としたカリキュラム・マネジメント

    大谷 由香, 中尾 祐子, 伊東 孝之, 河角 公二, 小川 千秋, 森下 博之, 竹吉 昭人, 猫田 英伸, 伊藤 優, 加藤 寿朗, 深見 俊崇, 川路 澄人 島根大学教育臨床総合研究 22 119-134, 2023-10

    ...島根大学教育学部附属学園では, 義務教育学校前期課程(生活科と総合的な学習の時間),後期課程(総合的な学習の時間) の教育内容を, 探究活動を軸とする学校設定科目「未来創造科」に集約し, 幼稚園での教育活動と関連付けながら11年間を通した一貫カリキュラムとして設定している。2022年度, 児童・生徒たちが未来創造科の中で各教科における学びを総合的に活用する機会を充実させることを目指し, 全校をあげて...

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  • 地域の公民館の役割から「住みたいまち」を考える : 附属学校園未来創造科第7学年カリキュラム改善

    佐藤 響, 大山 朋江, 大谷 由香, 森下 博之, 深見 俊崇, 猫田 英伸, 川路 澄人 学校教育実践研究 6 77-91, 2023-03-31

    ...2019年度より、島根大学教育学部附属学校園では、幼稚園と義務教育学校の11年間を通じた探究学習のカリキュラムを作成し、実践している。義務教育学校において学校設定科目「未来創造科」を設けて指導を行うとともに、幼稚園においては義務教育学校進学後を見据え、探究学習の素地を養う保育を行っている。しかし、2020年度以降はコロナ禍の影響により、カリキュラムの第7学年に当初設定されていた探究活動である、高齢者福祉施設...

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  • 全人的医療に貢献する栄養士への期待

    井上 惠 全人的医療 21 (1), 110-117, 2023-03-25

    ...<p>かつてヒポクラテスが「汝の食事を薬とせよ,汝の薬を食事とせよ」と遺したように,食は「全人的健康の根幹をなすもの」である.豊かな食材に恵まれているかにみえる現代だが,手ずから食を整える文化の衰退は著しい.加えて,食を介した豊かな人間関係を育む機会や力も急速に失われる傾向にある.近年,保育園や幼稚園,義務教育学校,高等学校など福祉や教育の現場では,著しい偏食や過度の食欲増進,あるいは拒食傾向など食行動上...

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  • メイドイン飯舘のその先へ

    小山 航平, 千葉 偉才也, 佐伯 爽, 横山 正 復興農学会誌 3 (1), 31-39, 2023-01-30

    ...飯舘村での活動では,農業生産法人や義務教育学校と連携した地域に視点と足を置いた活動を行ってきた。剝ぎ取り土壌においても収益性の高い農業を行うために,アズキ栽培から実装が行われている。既存の栽培作物であるエゴマとマメ科植物であるアズキやヘアリーベッチの輪作体系により,肥料投入量を抑えながら土壌の回復を行い,持続可能な農業経営を目指すという試みである。...

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  • 鳥取県の公立小中学校等における「学校司書」等の実態調査

    長岡 絵里佳, 河﨑 和穂, 中島 久美子 鳥取看護大学・鳥取短期大学研究紀要 (86) 45-56, 2023-01-16

    ...鳥取県内の公立の小学校,中学校,義務教育学校,特別支援学校で働く学校司書や学校図書指導員等の実態について無記名の調査票による調査を行い,郵送とweb アンケートで回答を集計した.単純集計とクロス集計の結果,給与や保障が少なく情報共有の機会が少ない不安定な立場であることや情報技術の進展に対応しきれない状況にあることがわかった....

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  • 赤城少年院における「体育指導」実践の事例的検討

    矢幅 照幸, 曽和 浩, 歸山 浩二, 崎田 嘉寛 日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 73 (0), 611-, 2023

    ...少年院における体育指導ではマネジメントに費やす時間が必然的に多くなるが、赤城少年院では、義務教育学校における教科体育の運動学習時間と同程度が確保されていることが明らかとなった。また、教官の運動従事時間の割合が高く、共動的指導といった特徴が認められた。</p>...

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  • リスク社会に対応した数学教育における教材開発と授業実践

    牧之段 拓 日本科学教育学会年会論文集 47 (0), 29-32, 2023

    <p>本研究の目的は,小学校算数科においてリスク社会に対応した教材研究と授業を通して,リスクを題材とした算数の授業づくりにおける示唆を得ることである.小学校第6学年を対象として「生活習慣病にならないために」と題して,教材開発及び授業実践を行った.実践の結果,「糖分の量や基準に対する割合を求めてみて,どのようなことを感じましたか.」という問いに対して,リスクを防ぐ行動変容に言及した記述が約14%見…

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  • 数学的問題設定における証明の活用に着目した中学校数学科授業の設計と実践

    柴田 義之, 四之宮 暢彦, 小泉 泰彦, 垣野内 将貴 日本科学教育学会年会論文集 47 (0), 265-268, 2023

    <p>本稿は,中学校第2学年「図形の合同」において,数学的問題設定における証明の活用に着目した授業の設計と実践を行い,その意義と課題の検討を目的とする.具体的には,△ABCの∠Aの二等分線の作図を原問題とし,出発点の命題「作図した線分が∠Aの二等分線となる」が「真である」ことの証明(活動1),原問題の属性を変更した問題設定(活動2),問題設定による作図した線分を,証明の活用により命題と同じ結論と…

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  • 類推の過程におけるベースの捉え方が変容する契機に関する研究

    小泉 泰彦 日本科学教育学会年会論文集 47 (0), 481-484, 2023

    <p>本稿は,類推の過程において解決者によるベースの捉え方が変容する契機を探求することを目的とする. この目的を達するために,折り紙で二等辺三角形を作る方法の学習を題材とし,「切り目を変えても二等辺三角形を作ることができるか」という問題を児童が解決する過程を観察した.設定した枠組みで児童の発話を分析した結果,ベースとターゲットで対応づけられた関係において同じ役割を果たす要素を探ることが契機となっ…

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  • 主体的に学習に取り組む態度の評価の取り組み3

    栢野 彰秀, 野﨑 朝之, 大山 朋江, 宮下 健太, 森 健一郎 日本科学教育学会研究会研究報告 37 (3), 7-12, 2022-12-03

    <p>教科「理科」における「主体的に学習に取り組む態度」の評価の在り方に検討を加えるために、公開授業とそれに伴う授業協議会を開催した。その結果、次の諸点が導出された。1)評価規準及び評価基準を例示すると、それに基づいて評価が行われる。2)評価にあたっては行動分析と記述分析を併用して行う必要がある。しかし、極めて難しい。3)粘り強い取り組みを行おうとする側面と自らの学習を調整しようとする側面の両面…

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  • 島根大学教育学部附属学園における11年間を通した「未来創造科」のカリキュラム開発

    森下 博之, 鶴原 渡, 鎌田 真由美, 錦織 裕介, 濵野 富由美, 河添 達也, 御園 真史, 深見 俊崇, 香川 奈緒美, 下村 岳人, 猫田 英伸 島根大学教育臨床総合研究 21 199-213, 2022-12

    ...島根大学教育学部附属学園では2019年度より, 「未来創造科」を学校設定科目として設定し,指導にあたっている。未来創造科のカリキュラムは附属幼稚園の2年間と附属義務教育学校の9年間を合わせた11年間にわたり, 複数の発達段階を縦断するものとなっている。2019年度から2021年度にかけて, 本学園では, 未来創造科の科目目標に基づいて11年間の一貫した指導(と評価) を実現するための三つの枠組み(「...

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  • 主体的に学習に取り組む態度の評価の試み ―小・中学校理科の場合―

    栢野 彰秀, 関野 淳也, 野﨑 朝之, 吉木 勇気, 大山 朋江, 宮下 健太 島根大学教育臨床総合研究 21 155-169, 2022-12

    ...教科「理科」における「主体的に学習に取り組む態度」の評価の在り方に関する公開授業とそれに基づく授業協議会を附属義務教育学校理科部が行った。『「指導と評価の一体化」のための学習評価に関する参考資料』(2020) に加えた検討から、1) 「主体的に学習に取り組む態度」は「粘り強い取り組みを行う側面」と「自らの学習を調整しようとする側面」を主に「行動分析」と「記述分析」によって評価する。2) 中学校においては...

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  • 〈Original Paper〉「総合的な学習の時間の指導法」に関する一考察―導入・実践・課題―

    小田 義隆, 西尾 鮎子 近畿大学生物理工学部紀要 (48) 1-12, 2022-05-31

    [要旨] 2016(平成28)年の教育職員免許法の改正及び、2017(平成29)年の教育職員免許法施行規則の改正に伴い、教職課程における必修科目として「総合的な学習の時間の指導法」が導入されることとなった。全国の大学の教職課程では、文部科学省が作成した教職課程コアカリキュラムに示された資質・能力の修得を目的としたカリキュラムを作成するよう求められ、それに沿った「総合的な学習の時間の指導法」が開講…

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  • 小中一貫教育に関する教員の意識 : 学校種と勤務年数に着目して

    西川, 信廣 京都産業大学教職研究紀要 17 1-13, 2022-03

    ...広島県A 市は2004 年から小中一貫教育に取り組み、市内全校をコミュニティ・スクールとし義務教育学校2 校開設する等、教育改革に取り組んで来た地域である。筆者は、2021 年9月に市内全教職員を対象に小中一貫教育に対する意識調査を実施した。調査結果からは、教職員の小中一貫教育の成果と課題に対する意識には、学校種、教員経験年数、同一市勤務年数が大きく影響していることがわかった。...

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  • 小学校の通常の学級における病気による長期欠席児童の傾向

    田中  亮 育療 70 (0), 12-19, 2022

    ...小学校の通常の学級における病気による長期欠席傾向の児童の在籍状況や支援の実態及び長期欠席と心身症・精神疾患との関連の実態について明らかにするために、A県内にある国公立小学校・義務教育学校における病気による長期欠席児童の在籍状況と支援の実態及び長期欠席と心身症・精神疾患の罹患との関連について調査した。...

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  • 教員研修留学生の長期に渡る学習のプロセスを辿る : ブータン人教師Ugyen Dorji氏の長期実践記録の分析から

    半原, 芳子, マグラブナン, ポリン・アンナ・テレーゼ・マラヤ, 王, 林鋒, モスタファ, ヤスミーン 国際教育交流研究 = International Education and Exchange Research 5 15-28, 2021-03-31

    ...その結果、主として、福井大学教育学部附属義務教育学校での探究的学習および福井大学連合教職大学院の国際協働プロジェクトに関わり、実践と省察を重ねるなかで、自身の学習観と教育観を再構築し、帰国後の展望を拓いていることが確認できた。これまで教員研修留学生の学修の検討は十分に行われてきておらず、今後プログラムの質向上と発展に向け、各大学・大学院における取り組みの共有と知見のさらなる積み重ねが必要である。...

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  • 多文化社会において求められる教員の資質・能力とその養成 : 日本とアメリカに目を向けて

    末藤 美津子 東洋学園大学教職課程年報 = Bulletin of Teacher Training Course of Toyo Gakuen University 3 31-45, 2021-03-20

    ...近年、日本においては在留外国人の数が急増し、日本の学校に在籍する外国人児童生徒数も増加しており、2018年度には小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校に合わせて93,133人の外国人児童生徒が在籍している。こうした多様な言語文化背景を持つ子どもたちの教育を担う教員には、どのような資質・能力が求められているのであろうか。...

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  • 中学校家庭科における調理実験を取り入れた授業実践の評価

    村上, 亜由美, 廣木 涼佳, 八田 玲子 福井大学教育・人文社会系部門紀要 = Memoirs of the Faculty of Education, Humanities and Social Sciences University of Fukui 5 237-249, 2021-01-19

    ...義務教育学校7 年生対象に単元「肉の調理」、8 年生対象に単元「魚の調理」を扱った。有効性をはかる評価として6因子13 項目を設定し、授業実践の事前、事後での変化をみた。その結果、評価点数合計が事後で上昇したのは、7 年生53 %、8 年生74 %と、調理実験を行った後に調理実習を行うことにより、生徒の食材や調理方法への興味や関心や高まり、調理実習がより深い学びへ繋がることがわかった。...

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  • コロナ禍における学校休業中の小学校2・3年生と保護者の生活

    伊藤 秀樹, 酒井 朗, 林 明子, 谷川 夏実 International Journal of Human Culture Studies 2021 (31), 176-185, 2021-01-01

    ...<p> 本稿では,新型コロナウイルスの感染拡大に伴う学校休業中に,小学校等(小学校,義務教育学校,特別支援学校小学部)の2・3年生とその保護者がどのような生活を送っていたのかについて,調査モニターを対象としたWeb調査の結果をもとに検討した.その際,①小学校等の1年生とその保護者との共通点と差異,②世帯の暮らし向きや世帯構造による差異,という2点を明らかにすることを目指した....

    DOI Web Site 医中誌 参考文献1件

  • 障害者スポーツ関連授業効果尺度の開発1

    齊藤 まゆみ, 澤江 幸則, 齊藤 仁人, 松原 豊 日本体育・スポーツ・健康学会予稿集 71 (0), 107-, 2021

    ...</p><p>対象と方法:障害者スポーツ体験を主とした授業を実施している公立の小中学校、義務教育学校の児童生徒ならびにその教師を対象とした。既存の教材としてIPC公認教材から座学と体験授業を基にしたモデル授業を設定した。まず、座学の授業前に質問紙調査1を実施した。次に指定された内容で座学の授業を担任教師が行った。その後ボッチャを教材としたスポーツ体験授業を行い、その直後に質問紙調査2を実施した。...

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  • 島根大学教育学部附属義務教育学校後期課程における放射線教育(13)

    栢野 彰秀, 野﨑 朝之, 大山 朋江, 園山 裕之, 岡田 昭彦, 前島 美佐江, 高橋 里美 日本科学教育学会研究会研究報告 34 (9), 27-30, 2020-05-30

    <p>原子力発電所が稼働すると、使用済み核燃料が産業廃棄物として発生する。使用済み核燃料は原子燃料サイクルに基づいて処理され、有用成分が分離される。その残渣は、わが国では高レベル放射性廃棄物として地層処分することになっている。筆者らは、高レベル放射性廃棄物を直接取り扱う授業を展開するのではなく、原子力発電所で発生した高い放射性を有する「使用済み核燃料はどのように処分すればよいのか?」という点に着…

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  • 学校教育への保護者参加の効果と参加意欲に関する研究

    橋本, 洋治, 岩永, 定, HASHIMOTO, Yoji, IWANAGA, Sadamu 現代と文化 : 日本福祉大学研究紀要 (140) 21-31, 2020-03-31

    ...本研究は,学校教育関係者が当事者意識をもち,様々な連携活動を通して成熟していくことが重要との観点から,保護者を対象としてその意識を探ることを目的としている.学校運営協議会を設置している全国の小学校5,6 年生及び中学校2 年生の保護者を対象に質問紙調査を2017 年10 月~ 2018 年3 月に実施した.2,020 件配布中1,478 件回収(回収率73.2%),内訳は小学校15校687 件,義務教育学校...

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  • 千葉県の栄養教諭・学校栄養職員の現状および学校内での協力体制に関する調査

    岡田 亜紀子, 渡邊 智子, 越川 求, 海老原 泰代 千葉県立保健医療大学紀要 11 (1), 1_78-1_78, 2020-03-31

    ...</p><p> 対象校は,千葉県教育委員会「教育便覧」記載の公立小学校,中学校,義務教育学校,高等学校(定時制),特別支援学校それぞれにおける千葉県「二次保健医療圏」毎の学校数を元に割合を算出し,その割合に基づき合計数が101校になるようExcelソフトデータ分析ツールを用いて無作為抽出した.</p><p> 結果は,Excelソフトによる単純集計を実施した....

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  • 「英語教育実施状況調査」の経年的研究

    津村 敏雄 東洋学園大学紀要 = Bulletin of Toyo Gakuen University 28 142-163, 2020-02-28

    ...文部科学省は,平成25年度から全国の公立の小学校・中学校・高等学校(義務教育学校・中等教育学校を含む)を対象として「英語教育実施状況調査」を実施している。調査は毎年12月に行われて結果は翌年度の春に公表されている。...

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  • 高知県における学校防災・防災教育の地域的差異

    遠藤 尚, 村山 良之 日本地理学会発表要旨集 2020s (0), 202-, 2020

    ...2019年時点の高知市における市立小学校数は39校、中学校数は17校、義務教育学校数は2校であった(高知県教育委員会事務局小中学校課, 2019)。</p><p></p><p> 須崎市は、高知市の西約37km位置している。2020年1月1日時点の推計人口は2.1万人であり、65歳以上がその40.4%を占めている。...

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  • 折れ線グラフを批判的に考察する小4の児童の様相

    牧之段 拓 日本科学教育学会年会論文集 44 (0), 151-154, 2020

    <p>本研究の目的は,4年「折れ線グラフ」の授業研究を通して,意図的に加工された折れ線グラフに対する児童の批判的思考の様相を明らかにし,批判的思考を志向した授業モデルの示唆を得ることである.そのために,事前調査,授業実践(意図的に加工された折れ線グラフを解釈する授業),事後調査という計画で授業研究を行った.得られた示唆は次の通りである.①テレビ番組の折れ線グラフを用いることで児童を内発的に動機づ…

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  • 探究の過程において引き出す子どもの学習活動に関する検討

    栢野 彰秀, 野崎 朝之, 大山 朋江, 園山 裕之 島根大学教育臨床総合研究 (18) 87-100, 2019-09

    ...過程」と理科における資質・能力とPISAにおける「科学的知識」, 「科学的能力」との関連に関する包含関係を表した表について、PISA2015年調査において記述された科学的能力と科学的知識で書きかえた表を得ることができた。それに基づいて、探究の過程のどの段階では、どの学年段階でどのような子どもの学習活動を引き出せばよいのかについての知見を得ることができた。これらをもとに、島根大学教育学部附属学校園が義務教育学校...

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  • ノルウェーの理科教育-Ris skole,Lutvann skoleを事例に-

    三崎 隆 日本科学教育学会年会論文集 43 (0), 542-543, 2019

    ...<p>本研究では,ノルウェーにおいて実践されている理科教育並びにSTEM教育の実態を現地の義務教育学校の視察を事例に報告する.ノルウェーにおける理科教育は,5つのコア・エレメント(科学的実践と思考,テクノロジー,エネルギーと物質,地球と生命,身体と健康)から構成されている.Ris skoleでは実生活に関連づけて科学的な思考を高めるカリキュラムとともに,STEM教育の選択科目が展開している.Lutvann...

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  • これからの学校教育を支える実践知の手がかりを求めて

    菅原 至 学校教育研究 34 (0), 76-, 2019

    ...現在,少子高齢社 会,人口減少社会の中で教育のシステムの再構築が進み,学校の統廃合や小中一貫教育,義務教育学校等の制度的な変更のみならず,後述するように地域における学校教育の質的な変容をも生み出している。また,新学習指導要領等においては,「社会に開かれた教育課程」のように学校教育を通じてよりよい社会を創る子どもの育成という目標や,その教育課程を介して目標を社会と共有することが示されている。...

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  • 主体的に学びを深める子どもたち

    栃川 正樹, 淺原 雅浩 化学と教育 66 (4), 172-173, 2018-04-20

    <p>「とける」という言葉の同音異義語について学習を進め,児童の興味・関心を高めるとともに,観察体験をとおして「溶ける」ことへの疑問を取り上げ,問題解決学習へと発展させていく「学びを深める」授業づくり・「学びを実感する」授業づくりを進める。溶質として,砂糖・片栗粉・きな粉・小麦粉・クエン酸・食塩・ミョウバンを取り上げ,リフレクションシートおよびセッションボードの活用など主体的な学びを支える取り組…

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  • <b>スウェーデンの学校給食と食育</b>

    中澤 弥子 一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 70 (0), 191-191, 2018

    ...スウェーデンで人口が四番目に多いウプサラ市およびウプサラ市に隣接するKnivsta市町村のプレスクール(1~5歳児)、義務教育学校(7歳入学9年間)、上級中等学校(義務教育学校修了後3年間)を調査対象とした。...

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  • コミュニティ・スクール制度の意義

    稲川 英嗣 鎌倉女子大学紀要 = The journal of Kamakura Women's University 25 131-140, 2018-01

    ...2017年現在、義務教育の小学校・中学校・義務教育学校の一割がコミュニティ・スクールとなっている。コミュニティ・スクールは当初、地域住民と保護者が学校運営をチェックする仕組みとして考え出された。しかしながらその後コミュニティ・スクールは、とりわけ小中学校の統廃合が進む地域では、学校運営を支援し、地域の教育の場として位置づけられている。...

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  • 体験の質的変化による、総合的な学習における体験プログラムの作成

    小薗 博臣, 桑原 広治 生活体験学習研究 17 33-41, 2017-07-30

    次期学習指導要領の改訂を控え、平成28年8月には、中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会教育課程企画特別部会における論点整理では、「これからの教育課程には、社会の変化に目を向け、教育が普遍的に目指す根幹を堅持しつつ、社会の変化を柔軟に受け止めていく「社会に開かれた教育課程」としての役割が期待されている。」と報告された。この「社会に開かれた教育課程」の軸として中心的な役割を果たすのが、総合的…

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  • 国民学校成立過程の一考察―義務教育教育内容をめぐって Ⅰ―

    鈴木 三平 常葉大学教育学部紀要 (37) 57-74, 2017-04-01

    ...そして、戦後70 年を経る2016(平成28)年から、所謂<一条校>に小学校、中学校のほかに義務教育学校が登場する。なお、1999(平成11)年から実施をみる中高一貫教育の中等教育学校(前期課程)と併設型、連携型の中学校で中等普通教育が展開される。  この戦後の義務教育制度に収斂をみる教育内容に関して、表記の観点からキーワードを手がかりに旧憲法下での終盤のそれについて考察する。...

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  • 現職教員への方言教育

    佐藤 髙司 共愛学園前橋国際大学論集 = Kyoai Gakuen University Journal 17 51-61, 2017-03-31

    ...現職教員とは、主に、義務教育学校の現役教員を指し、国語の中学校教諭及び高等学校教諭の教員免許状を有しない者を想定している。現職教員への方言教育とは、学校教育において方言を扱う際に指導者として身につけていたい方言に関する基礎的な知識や教養を養う教育をいう。...

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  • 義務教育学校設立初年度における取組に関する一考察 -経営資源の有効活用と教育課程の編成に関する現状と課題-

    田仲 誠祐, 古内 一樹, 廣嶋 徹, 関谷 美佳子, 千葉 圭子, 神居 隆, 細川 和仁, 浦野 弘, 鎌田 信, 三浦 亨, 奥 瑞生, TANAKA Seiyu, FURUUCHI Kazuki, HIROSHIMA Toru, SEKIYA Mikako, CHIBA Keiko, KAMII Takashi, HOSOKAWA Kazuhito, URANO Hiroshi, KAMADA Shin, MIURA Toru, OKU Mizuo 秋田大学教育文化学部教育実践研究紀要 39 137-147, 2017-03-31

    ...小中一貫教育を推進する上で検討を要する課題について,2016年度に東北地方に開設された義務教育学校の現状及び取組を調査した.その結果,学校設立の契機,地域の合意形成の経緯にそれぞれ特徴はあるものの,両校とも,ふるさとを核とした教育活動の推進,子どもの発達や学びの連続性を踏まえた4-3-2の学年段階の区切り,中期段階からの教科担任制,コミュニティスクールとしての地域密着型の学校づくりといった点で特色ある...

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  • 知って得する法令改正(第1回)施設改修に生かせる「用途」の緩和規定(前編)

    大野 敏資, 渡邊 仁士 日経アーキテクチュア = Nikkei architecture (1088) 108-111, 2017-01-26

    15年4月、子ども・子育て支援法の改正に伴って、建築基準法施行令の規定に「幼保連携型認定こども園」が加わった。併せて、確認申請書の用途区分にも幼保連携型認定こども園「08132」(確認申請の用途区分番号)が追加された。 幼保連携型認定こども園は、教…

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  • フィンランドにおける教育改革と家庭科

    荒井 紀子, 鈴木 真由子, 綿引 伴子 日本家庭科教育学会大会・例会・セミナー研究発表要旨集 60 (0), 43-, 2017

    ...<br /><strong>2 2016カリキュラムにおける家庭科の目標、コンピテンス、評価</strong><br />家庭科は、義務教育学校の7学年から9学年に合計週3時間(通年)の必修教科として位置づけられており、履修学年と時間数は2004年改訂のカリキュラムと同様である。...

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  • 秋田県内の小中連携教育及び小中一貫教育の進展についての一考察 -経営資源の有効活用と教育課程の編成に関する課題-

    田仲, 誠祐, 古内, 一樹, 関谷, 美佳子, 千葉, 圭子, 神居, 隆, 細川, 和仁, 浦野, 弘, TANAKA, Seiyu, FURUUCHI, Kazuki, SEKIYA, Mikako, CHIBA, Keiko, KAMII, Takashi, HOSOKAWA, Kazuhito, URANO, Hiroshi 秋田大学教育文化学部教育実践研究紀要 38 131-143, 2016-03-31

    ...義務教育学校を制度化する学校教育法一部改正(2015)を受け,秋田県内でも複数の市 町村が,小中一貫教育学校及び小中一貫型小学校・中学校(仮称)の設置に向けた具体的 な検討を始めている.本研究では,秋田県内における小中連携教育の現状とその成果・課 題及び小中一貫教育に対する市町村教育委員会の考え方を調査した.その結果,小中一貫 教育学校の設置の動向には,学習指導及び生徒指導の充実に加え,少子化への対応...

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  • 教育実習生の単元を構成する意識 : 中学校理科における地震の学習を例に

    杉田 泰一 中等教育研究紀要 62 37-42, 2016-03-31

    ...次期学習指導要領改訂に向けた準備や義務教育学校創設等を背景として教員に新たな指導力が求められ,教員研修・養成の在り方も問われている。今回,今後の教育実習指導の在り方を探る一資料として,中学校・高等学校教員免許状(理科)を取得しようとしている教育実習生の教科教育の指導力のうち,単元を構成する意識に着目して実態調査を行った。...

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  • 2015年の教育改革案・調査報告等

    辻村 貴洋 教育学研究 83 (1), 26-41, 2016

    ...<br> このほか、7月に小中一貫教育制度の導入に係る学校教育法の一部改正がなされたことにより、義務教育学校の創設が可能となった。超党派で検討されていた「多様な学習機会確保法案」は国会への法案提出が見送られたが、夜間中学校の実態調査が話題を集めるなど、公教育制度の枠組み自体を見直す動きは進みつつある。...

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  • 臨教審以降の教育改革の課題 ― 次世代教員の職能の在り方を模索して ―

    森上, 敏夫, 高木, 亮, Morikami, Toshio, Takagi, Ryo 中国学園紀要 11 197-206, 2012-06-16

    ...その中で教育課程・学習指導要領と生徒指導・生活指導にかかわる義務教育学校の課題と現状に注目し,議論する。特に教育の文脈での変化を整理しつつ,学校教育や教育行政,教職員の限界と課題を踏まえた今後の在り方を考察した。その中で,現在の学校教育の課題は臨教審と内容が重なる部分が多い一方で,バブル期とバブル後の違いの留意が重要であるとの議論を行った。...

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  • 学校・教師と親の〈教育と責任〉をめぐる関係構成

    久冨 善之 教育社会学研究 90 (0), 43-64, 2012

    ...<BR>  「落第のない義務教育学校」や「献身的教師像」は日本の学校文化・教員文化の特徴であると考えられる。そこには学校と教師が,子どもを学校で教育する責任を積極的に引き受ける〈前面性〉があり,それを回路に個々の学校と教師は,子ども・親から「信頼・権威」を調達して,元来難しい近代学校教育の仕事を,何とか乗り切って来た。...

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  • 高齢者の学校における世代間交流ースウェーデンの場合ー

    草野 篤子, 角間 陽子 一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 60 (0), 280-280, 2008

    ...人間関係を構築する機会を設定しなければならない事態となっている.近年,学校教育では「総合的な学習の時間」や学校ボランティアなどによって世代間交流活動が行われている.その大半はイベント的なもので,日常的な交流や「なじみの関係」への発展は困難である.本研究は日本の学校における世代間交流活動の質的向上を図るために,子どもを支援する高齢者の事前研修・スキルアッププログラムを作成することを目的としている.そこで,義務教育学校...

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