検索結果 30 件

西川, 信廣 京都産業大学教職研究紀要 17 1-13, 2022-03

広島県A 市は2004 年から小中一貫教育に取り組み、市内全校をコミュニティ・スクールとし義務教育学校2 校開設する等、教育改革に取り組んで来た地域である。筆者は、2021 年9月に市内全教職員を対象に小中一貫教育に対する意識調査を実施した。調査結果からは、教職員の小中一貫教育の成果と課題に対する意識には、学校種、教員経験年数、同一市勤務年数が大きく影響していることがわかった。特に広島県独特の新…

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西川 信廣 教育行財政研究 45 (0), 29-32, 2018-03-31

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西川, 信廣 京都産業大学教職研究紀要 12 1-21, 2017-03

平成27 年6 月文科省は、小中一貫教育の一層の進展と内容の充実のために小中一貫教育新制度とも言える義務教育学校、小中一貫型小・中学校を制度化した。本稿では、義務教育学校への訪問調査をもとに、同制度を教育課程編成の学校裁量権の拡大の観点から考察し、その意義と課題を明らかにした。最も重要な課題は、地域と児童生徒の実態に応じた教育課程編成のための教育委員会の支援であることを明らかにした。

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髙田 一宏 教育行財政研究 43 (0), 39-42, 2016-03-31

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西川, 信廣 京都産業大学総合学術研究所所報 9 17-31, 2014-07

本論は，平成24，25年度特定課題研究「義務教育学校における多様性と平等性に関する実証的研究－コミュニティ・スクールと施設一体型小中一貫教育校に着目して－」の25年度の研究報告である。（24年度分は昨年度の本所報に報告済み）本課題研究は，コミュニティ・スクールと施設一体型小中一貫教育校を近年急速に進む公立義務教育学校の多様化の具体と捉え，政策としての多様化が何を目指すものであり，どのような課題を…

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西川, 信廣 京都産業大学総合学術研究所所報 8 63-92, 2013-07

本論は，平成24，25年度特定課題研究「義務教育学校における多様性と平等性に関する実証的研究－－ コミュニティ・スクールと施設一体型小中一貫教育校に着目して－－」の初年度の研究報告である。本課題研究は，コミュニティ・スクールと施設一体型小中一貫教育校を，近年急速に進む公立義務教育学校の多様化の具体化ととらえ，政策としての多様化が何を目指すものであり，どのような課題を有するものかについて実証的に明…

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高見 茂, 西川 信廣 日本教育行政学会年報 39 (0), 2-18, 2013

The basic plan for promotion of education is the medium-to long-term guidelines for the national and local educational policy and administration. Based on the above, we focus on i) the relationship …

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山田 朋子 教育行財政研究 39 (0), 59-62, 2012-03-31

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西川 信廣 日本教育経営学会紀要 54 (0), 112-115, 2012

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西川 信廣 教育行財政研究 36 (0), 15-16, 2009-03-31

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西川 信廣 教育行財政研究 35 (0), 73-, 2008-03-31

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西川, 信廣 京都産業大学教職研究紀要 3 31-48, 2008-03

学校評価は、2002年に制定された学校設置規準によって義務化された。しかしながら、学校評価は、自己評価、関係者（外部）評価、第三者評価の用語の定義が曖昧であったため、適切に実施されなかった。これらの用語は、2007年の【学校評価の在り方と今後の推進方策について】によって整理された。学校評価は同報告書によって広く実施される事になる。本論は、学校評価の現状と課題を第三者評価フォーマットの分析を通して…

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武井 敦史 教育行財政研究 34 (0), 124-127, 2007-03-31

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西川, 信廣, 前馬, 晋策 京都産業大学教職研究紀要 1 47-61, 2006-03

1999年に制定された「地方分権一括法」により、教育行政の地方分権化も促進される事が期待されている。しかし、実態は行政的分権のレベルに留まり、財政的分権、立法的分権は遅々として進まないという現状である。教育改革が学校レベルまで浸透したものになりにくいことの理由の一つがここにある。 　教育、とりわけ義務教育は本来地域と子どもの実態に応じた柔軟で創意工夫溢れるものでなければならない。そのためには、地…

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西川 信廣 教育行財政研究 29 (0), 92-95, 2002-03-31

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西川 信廣 日本教師教育学会年報 8 (0), 36-41, 1999-09-16

資料形態 : テキストデータ プレーンテキスト

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西川 信廣 教育行財政研究 26 (0), 43-44, 1999-03-31

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西川 信廣 日本教育経営学会紀要 41 (0), 109-110, 1999

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西川 信廣 日本教育経営学会紀要 40 (0), 161-164, 1998

記事種別: 書評

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西川信廣 英文学 25 51-55, 1996-03

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西川 信廣 日本教育経営学会紀要 37 (0), 129-142, 1995

This paper focuses upon the National Scheme for School Teacher Appraisal in England which was introduced in September 1991. Teacher Appraisal is a major subject of controversy which has caused …

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西川 信廣 教育行財政研究 19 (0), 13-22, 1992-03-31

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小松 郁夫, 西川 信広 日本教育経営学会紀要 34 (0), 64-77, 1992

The School Teacher Appraisal started on September 1991 in England. By August 1995, biennial appraisal for all school teachers will be in force. One of the purposes of this article is to identify the …

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西川 信広 日本教育学会大會研究発表要項 50 (0), 136-, 1991

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金子 照基, 西川 信廣, 国祐 道広, 白石 裕 教育行財政研究 15 (0), 50-74, 1988-11-03

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金子 照基, 西川 信広, 国祐 道広, 白石 裕 教育行財政研究 14 (0), 74-123, 1987-05-30

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上田 学, 白石 裕, 太田 晴雄, 曽我 雅比児, 大脇 康弘, 名越 清家, 木岡 一明, 西川 信広, 国祐 道広, 堀内 孜, 小松 郁夫, 山崎 清男 日本教育行政学会年報 13 (0), 159-184, 1987

This paper aims to clarify the structural and functional aspects of the appointment system and the in-service training for teachers which follow the pre-service training. Recently, teacher ability …

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西川 信広 教育行財政研究 12 (0), 121-129, 1985

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堀内 孜, 国祐 道広, 山崎 清男, 三上 和夫, 上田 学, 西川 信広, 曽我 雅比児, 白石 裕, 名越 清家, 小松 郁夫, 小島 弘道 日本教育行政学会年報 10 (0), 171-195, 1984

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金子 照基, 沢井 昭男, 岩下 新太郎, 小島 弘道, 堀 和郎, 佐竹 勝利, 牛渡 淳, 西川 信廣, 田代 直人, 永岡 順, 上原 貞雄, 木村 力雄, 岡村 達雄, 水原 克敏 日本教育行政学会年報 7 (0), 53-112, 1981

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