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研究データ 71 論文 774 博士論文 17

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検索結果 774 件

  • 地域在住認知症高齢者のADL能力と要介護度との関連

    下木原 俊, 田平 隆行, 堀田 牧 日本老年療法学会誌 3 (0), n/a-, 2024-04-05

    ...多変量解析にて，要介護認定無しおよび要支援群と軽度要介護群（要介護1-2）の2群で，ADLと要介護度との関連性を検討した。さらに，要介護度の重症度と有意な関連を認めた各ADL項目を構成する工程の点数を比較した。【結果】解析対象となった地域在住認知症高齢者は105名（平均年齢80.36±8.41歳，女性73％）であった。...

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  • 要介護認定者の5 年生存率上昇後の人口構造に関する確率シミュレーション・モデルを用いた検討

    鈴木 真, 本多 伸行, 木村 大介 保健医療学雑誌 15 (1), 43-52, 2024-04-01

    ...<p><b>要旨 </b></p><p>本研究では，介護保険分野における要介護認定者の健康寿命の延伸という観点から5 年生存率を上昇させるための要介護度の推移について，確率シミュレーション・モデルを用いて検討した．方法は，まず先行研究を参考に仮想の1 万人分の5 年間の要介護度の確率的に作成した基準群とするデータセットを作成した．これに対し，各年の死亡率を調整し5 年後の生存率が基準群よりも1％上昇...

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  • メディカルフィットネスを利用し、重度化防止のために自立を支援した脳卒中の一症例

    鈴木 章紘, 山下 徹, 森下 一幸, 池谷 正和, 池田 孝行, 松本 武士 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 156-156, 2024-03-31

    ...<p>【はじめに】</p><p> 介護保険事業状況報告の概要によると、要介護認定者数は 667.4万人となり、2000年の218万人から20年で3倍に増加している。特に脳卒中は、厚生労働省国民生活基礎調査の要介護になった理由の16.1%であり、第二位である。...

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  • 骨粗鬆症検診における骨密度に影響を及ぼす因子の検討

    木村 敏之, 旭 竜馬, 板垣 環, 伍賀 伊織, 堀中 晋 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 160-160, 2024-03-31

    ...身体障害及び、要支 援・要介護認定を受けている者を本研究の対象より除外した。測定項目として、骨密度、握力、歩行速度、補正四肢筋肉量 (SMI)、body mass index(BMI)、fracture risk assessment tool(FRAX)の測定を行った。骨密度測定は橈骨遠位部での二重エネルギーX線吸収法(DXA)で実施した。...

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  • 地域在住高齢者における地域レベルの社会参加と精神的健康との関連：横断的マルチレベル分析

    谷出 敦子, 清野 諭, 横山 友里, 小島 みさお, 倉岡 正高, 植田 拓也, 森 裕樹, 秦 俊貴, 山中 信, 藤原 佳典 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 28-28, 2024-03-31

    ...</p><p>【方法】</p><p> 2021年11月に、東京都A区に在住する65歳以上で要介護認定を受けていない全ての住民75,343人を対象に実施された郵送 調査データを用いた。回答者51,741人のうち、社会参加と精神的健康に欠損のない45,770人 (男性20,093人、女性25,677人、平均年齢75.7±6.8歳)を解析対象とした。...

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  • 通いの場参加者の要介護認定発生率～自治体事業としての評価～

    倉地 洋輔, 中澤 幹夫, 天野 樹, 添田 結美子, 濱田 守人, 植田 拓也 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 33-33, 2024-03-31

    ...<p>【目的】</p><p>我が国における急速に進む高齢化は喫緊の課題であり、東京都町田市 (人口約40万人)も例外ではない．町田市の高齢化率は2020年に26.9%であったものが2025年には約28%、2040 年には約37%に達すると予測されている．また、2010年から 2019年で要支援要介護認定者数は7,500人増加し、今後も高齢者人口の増加に伴いその数は増え続けることから、介護保険制度を持続可能...

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  • スマートフォンを用いた足部3次元骨格計測システムによる関節疾患リスク評価

    山下 和彦 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 37-37, 2024-03-31

    ...<p>【はじめに】</p><p>超高齢社会における健康づくりが社会的課題である．高齢化率は2022年は29.1%であり，2040年には35.3%， 85歳以上人口は1,024万人と予測される．あわせて15-64歳の生産年齢人口は2040年までに20%(約1,200万人)減少する．85歳以上の要介護認定率は現状で57.8%である．すなわち，あと 17年間で要介護高齢者は急増する一方，ケアや支援する人財...

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  • ペットボトル開栓の質問のみで80歳高齢者のプレフレイルが判別できる

    沢谷 洋平, 広瀬 環, 石坂 正大, 橋本 奈織, 久保 晃, 浦野 友彦 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 144-144, 2024-03-31

    ...</p><p>【方法】</p><p> 2023年2月に栃木県A市の80歳全数469名 (要介護認定者除く) に郵送によるアンケート調査を行った。342名から返送があり、辞退・データ欠損・認知症を除いた281名を解析対象とした。...

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  • 要介護認定者における通いの場継続年数の違いによる心身機能の比較

    谷津 圭祐, 樫木 雅美, 佐藤 佑樹, 佐藤 佑太朗, 福嶋 篤, 松岡 寛樹, 松田 涼, 渡邊 康介, 髙島 理沙, 澤村 大輔 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 269-269, 2024-03-31

    ...これらの多くは要介護認定を受けていない高齢者が対象だが、要介護認定高齢者においても社会参加の継続に繋がり、介護予防としての効果が期待される。要介護認定高齢者は要介護認定を受けていない高齢者と比較し、通いの場への参加継続に何等かの支援を必要とするものが多いことが予想されるが、その報告は少なく実態も把握できていない。...

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  • 回復期リハビリテーション病棟における実績指数の要因検討

    久保 大地, 小林 憲人 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 288-288, 2024-03-31

    ...実績指数40未満の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析の結果、退院時FIMと要介護認定の有無が採択された。 </p><p>【考察】</p><p> 実績指数に影響を与える要因として要介護認定者が確認された。要介護認定者は入院時FIMの点数が低く入院期間の長期化や FIM利得に難渋する可能性が示唆された。一方で非要介護認定 者は入院時FIMの点数が高く回復する可能性が考えられた。...

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  • 高齢者における身体機能と口腔機能～足趾力と口腔機能の関係～

    福田 昌代, 氏橋 貴子, 江﨑 ひろみ, 破魔 幸枝, 中村 美紀, 宮澤 絢子, 水村 容子, 浅枝 麻夢可, 西保 亜希, 吉田 幸恵 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 12-12, 2024-03-31

    ...<p>【はじめに、目的】</p><p> 人生100年時代を迎え、健康寿命の延伸は我が国の重要な課題であるが、現状では加齢により要介護認定者数は大きく上昇している。介護が必要になった主な原因の１つに転倒があり、転倒予防のためには単純な筋力トレーニングだけではなく、筋肉と脳を連動させる足趾力やバランス力が重要であるとの報告がされている。...

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  • 要介護やフレイルになりにくい地域づくり ~地域診断の必要性とその取り組みについて~

    森 優太 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 47-47, 2024-03-31

    ...調査対象は、要介護認定を受けていない64市町村の高齢者約19万人弱である。集計単位は市町村で、その結果、例えば「暮らすまちによってフレイル該当者 (要介護リスク者)の割合が2.6倍も多いまちがある」ことが分かってきた。また、フレイル該当者割合と相関関係を示す要因を探索した。...

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  • 要支援高齢者における社会的フレイルの有無による健康関連QOLの差異

    北村 匡大, 井澤 和大, 松田 浩昭, 岡村 総一郎, 藤岡 浩司, 山口 航 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 187-187, 2024-03-31

    ...<p>【はじめに、目的】</p><p>要介護認定者は669万人を超え、その対応と介護費用は重要な課題である。社会的フレイルの予防と健康関連の生活の質 (Quality of life：QOL)の維持・向上は、高齢者ケアの目標である (Garre-Olmo,2013, 世界保健機関,2009)。しかし、社会的フレイルを有する要支援高齢者における健康関連 ＱＯＬに関する報告は極めて少ない。...

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  • 社会的フレイルと健康問題

    堤本 広大 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 25-25, 2024-03-31

    ...地域在住高齢者を、健常高齢者と社会的フレイル高齢者に分類し、追跡調査を行った結果、2年間での要介護認定移行リスクは1.7倍、4年間でアルツハイマー型認知症発症リスクについては1.5倍のリスクを有することが示唆された。つまり、身体的フレイルや認知的フレイル同様に、社会的フレイルを有することが、高齢期の健康問題に対して影響を持ち得ることが分かってきた。...

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  • 岡山県真庭郡新庄村における日常生活と健康に関する調査（第1報）

    笹野 弘美, 平野 孝行, 池田 耕二, 滝本 幸治, 辻下 聡馬, 笹野 英樹 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 262-262, 2024-03-31

    ...一方で65歳以上の要支援・要介護認定率が高いとのデータがあるため、より詳細な分析が必要である。また、日常生活は80％超が満足しているが、介護や健康への不安が多くみられる。高齢社会の備えとして介護サービスの体制の整備や高齢者に配慮したまちづくりに重点を置くべきとの回答が多い事は介護や健康の不安が要因と考えられる。村内で自立した生活を可能にするためには、不安を解消するための施策が必要である。...

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  • 急性期病院入院患者におけるPhase angleと入院関連機能障害との関連性について －予備的検証－

    白川 桂, 片岡 宏一郎, 麦田 盛穂, 安達 幸恵, 廣田 将史, 泉本 亮二, 田中 孝, 新井 聖章, 藤岡 栄悟, 薮田 拡武, 世傳 智貴, 辻 成佳 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 337-337, 2024-03-31

    ...測定項目は、基本情報 (年齢、性別、BMI、主病名、がんの有無、要介護認定の有無、入院期間、退院先)、体組成 (SMI、Pha)、血液データ (CRP、Alb、Hb)、栄養 (GNRI)、認知機能 (Mini-Cog)とした。なお、HADの判定基準は先行研究を参考に、退院時BI値が入院前BI値よりも5点以上低下した場合にHADありと判定した。...

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  • 地域在住高齢者へのフォトボイスの活用

    服部 ユカリ 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 2.Suppl.No.1 (0), 75-75, 2024-03-31

    ...要介護認定を受けていない高齢者を、このフォトボイス群 (23名)と健康関連の講話を聴講 (計8回)する講和群 (２８名)に無作為に割り付け、ベースラインと終了後に自記式調査用紙により健康状態や生活機能等の変化を調査し反復測定による共分散分析を行った。また、終了後に両群別々にFocus Group Interview(以下FGI)を行い質的統合法 (KJ法)により分析した。...

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  • 医療・福祉における高齢者の相談窓口に関する地域の知名度格差の検討

    小島 香, 岡田 栄作, 諸冨 伸夫, 斉藤 雅茂, 尾島 俊之 東海公衆衛生雑誌 11 (2), 152-158, 2024-03-21

    ...<p>目的　高齢者の要支援・要介護認定者数の割合は、約１９.２％にものぼる。要支援・要介護者は、医療・福祉サービスを利用している者が多く、要介護・要支援者本人と家族にとって、医療・福祉サービスに関する情報収集は必須である。しかし、高齢者がそれらの医療・福祉に関する情報にアクセスしようとする際の情報を得る先に関する報告は少ない。...

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  • 模擬患者と模擬療養者として教育的役割を担うアクティブシニアの特性

    西尾 美登里, 坂梨 左織, 内田 直樹 バイオメディカル・ファジィ・システム学会誌 25 (2), 1-6, 2024-02-08

    ...要支援と要介護認定を受けていない65 歳以上の高齢者において, 教育的役割を担いたいと回答した者を研究対象者とした. 教育的役割を担い終わった後, 同意取得直後と同じ内容での自記式質問紙調査へ回答を得た. 教育的役割を担うことはアクティブシニアにとって, 他者への援助行動であり, 自己の課題を乗り越えるものではなく, 達成感や充実感, 自尊感情やQOLへの影響はないと考えられた....

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  • 中国版介護保険制度構築の政策課題

    包 敏 東京医科歯科大学教養部研究紀要 54 (0), 15-28, 2024

    ...本稿では、これまで国家クラスに指定された29のパイロット事業運用都市を対象に被保険者、要介護認定の評価基準、介護保険の財源、保険給付及びサービス供給システムの面の運用実態から分析を行い、各地の運用の運用の特徴と問題を指摘したうえ、制度設計の面から今後中国における介護保険制度の全国版の展開に提言を行いたい。...

    DOI

  • 身体機能，精神機能，認知機能，口腔機能，併存疾患による地域在住高齢者の類型化と転倒経験との関連

    美﨑 定也, 村山 洋史, 杉山 美香, 稲垣 宏樹, 岡村 毅, 宇良 千秋, 宮前 史子, 枝広 あや子, 本川 佳子, 粟田 主一 日本老年医学会雑誌 60 (4), 364-372, 2023-10-25

    ...<b>方法：</b>2015年に東京都A区において実施された，介護予防に関する調査のデータを用いた．対象者は，要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者132,005名であった．調査項目は，身体機能，精神機能，認知機能，口腔機能，併存疾患数，過去1年以内の転倒経験等であった．解析は，クラスター分析を行った後，分類した群を独立変数，転倒経験を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った．...

    DOI Web Site 参考文献25件

  • 地域在住高齢者における腰痛と身体活動，座位時間との関連：横断研究

    中村 睦美, 佐藤 慎一郎, 根本 裕太, 山田 卓也, 武田 典子, 丸尾 和司, 福田 吉治, 北畠 義典, 荒尾 孝 日本公衆衛生雑誌 70 (10), 690-698, 2023-10-15

    ...</p><p><b>方法</b>　2018年1月から2月に山梨県都留市に居住する65歳以上高齢者のうち，要介護認定を受けていないすべての高齢者7,080人を対象とした自記式アンケート郵送回収調査を行った。調査項目は，腰痛の有無，身体活動，座位時間，基本属性，健康状態，生活習慣，社会参加状況に関する項目であった。...

    DOI PubMed

  • 足指ダンスが地域在住高齢者のバランス機能に与える即時効果

    由利 禄巳, 辻 陽子, 永井 栄一, 橋本 弘子 保健医療学雑誌 14 (2), 108-113, 2023-10-01

    ...</p><p>【方法】研究対象者の包含基準は「足指ダンス」参加者のうち研究参加に同意を得た要介護認定を受けていない高齢者，除外基準は測定データの欠損があった者とした．「足指ダンス」は約11 分のDVD 映像を用いて実施した．分析は男女に分けて，「足指ダンス」実施前後の片足立位保持時間の値を比較した．...

    DOI Web Site 参考文献8件

  • 確率シミュレーション・モデルを用いた要介護度の3年後と6年後における効果検証の指標に関する研究

    鈴木 真, 本多 伸行, 木村 大介 保健医療学雑誌 14 (2), 65-72, 2023-10-01

    ...することで，要介護度の推移を縦断的に検討した．分析は，先行研究を参考に確率シミュレーション・モデルを構築したうえで，仮想の1万人の標本を要介護1から要介護5までの各要介護度で作成し，標本から標本平均値と標本不偏分散値を求め，危険率1%未満で統計学的に有意な差が認められる平均値を<i>t</i>値から算出した．分析の結果，各要介護度で悪化，維持，改善となる平均値が算出され，死亡や修了を除いた継続して要介護認定...

    DOI Web Site 参考文献6件

  • 施設入居高齢者の訪問歯科診療における歯科衛生士業務の実態調査

    渡邉 友美, 野村 玲奈, 土藏 明奈, 堀 十月, 高橋 明里, 日下部 修介, 髙垣 智博, 横矢 隆二, 服部 景太, 岩尾 慧, 藤原 周, 池田 正臣, 二階堂 徹 日本歯科保存学雑誌 66 (3), 173-178, 2023-06-30

    ...</p><p> 材料と方法：朝日大学医科歯科医療センターにて訪問歯科診療を実施する高齢者施設6施設を抽出し，要支援・要介護認定を受けた計384名（男性123名，女性261名，平均年齢83.9歳）を調査対象とした．患者の診療録，口腔ケア業務記録から，歯科衛生士の業務内容（歯面清掃・義歯管理指導・粘膜ケア・口腔機能訓練・ミールラウンド・摂食機能療法）について調査した．調査結果は，患者の要支援・要介護レベル...

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  • コンパクトシティが健康に与える影響の分析

    沓澤 隆司, 赤井 伸郎, 竹本 亨 会計検査研究 67 (0), 31-52, 2023-03-17

    ...本稿では、住民の健康状態を示す指標として「要介護の認定を受けた者が高齢者に占める割合（要介護認定率）」や「国民健康保険の被保険者</tt>1 <tt>人当たり医療費」を，都市のコンパクト度を示す指標として「基準化された標準距離」を使用した。...

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  • 健康・医療・介護分野の分野横断的なデータ収集・利活用・解析基盤の構築による介護予防に資するAI等開発についての研究

    荒井 秀典, 島田 裕之, 原 辰徳 医療情報学 42 (4), 146-147, 2023-01-25

    ...することを目指した．既に，収集したデータを蓄積するデータ連携基盤を構築しており，令和2年度にリリースした「オンライン通いの場」アプリを活用し，アプリでデータを収集，そのデータを用いて要介護リスク予測AIを開発した．民間企業との連携により，アプリの機能充実と一層の普及に努め，より多くのデータを収集した．アプリから得られたデータをもとに，本事業からはアウトカム情報として国保データベース（KDB）に含まれる要介護認定...

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  • 高齢者の歩行習慣が健康関連QOL に及ぼす影響 － JAGES2019 横断研究―

    医療経済研究 2023

    ...対象は、日本老年学的評価研究（Japan Gerontological Evaluation Study: JAGES）が2019 年に実施した「健康 とくらしの調査」に参加した要介護認定を受けていない65 歳以上の高齢男性10,058 名、女性10,601 名である。 被説明変数は、EQ-5D-5L から算出した健康関連QOL スコアを用いた。...

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  • 高齢者腎移植の中長期成績

    澁谷 祐一, 堀見 孔星, 佐藤 琢爾, 大石 一行, 小野 憲昭, 堀見 忠司 移植 58 (Supplement), s261_3-s261_3, 2023

    ...現在の年齢は平均７９歳で要支援認定が１例、要介護認定が１例おり、認知症はいない。高齢者腎移植は中長期的にも満足の出来る結果であった。</p>...

    DOI 医中誌

  • 大腿骨近位部骨折術後の介護度変化の予測因子

    持田 海斗, 高橋 博愛, 樋口 貴彦, 井上 茂徳, 上妻 優矢, 上野 綾香, 大楠 珠未 九州理学療法士学術大会誌 2023 (0), 137-, 2023

    ...くわえて本結果より要介護認定を受けていない近位部骨折症例に対して入院時の認知機能が退院時の要介護認定に影響することが示唆され、認知機能は要介護認定を受けていない近位部骨折症例における転帰検討に有効な指標と考えられた。入院時若年かつ筋力および認知機能が維持されている場合、入院前と同様に地域で自立した生活を獲得できると考えられた。...

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  • 要介護認定高齢者における ６ 分間歩行距離の縦断的変化と身体機能の関連

    岩本 航平, 萩原 崇, 髙川 晃敏, 堀江 淳, 村田 伸 Japanese Journal of Health Promotion and Physical Therapy 13 (2), 51-56, 2023

    ...本研究の目的は，要介護認定高齢者における６ 分間歩行距離の縦断的変化と身体機能との関連について検討することとした。対象者は，通所リハビリテーションを利用する要介護認定高齢者93名（年齢：81. 8±6. 5歳，男性：33名，女性：60名）とした。６ 分間歩行距離がベースラインから６ か月間で17. 8m 以上改善した者を改善群（52名），それ未満の者を非改善群（41名）とした。...

    DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献13件

  • 公的介護給付費の妥当性評価に係る考察

    大塚 忠義, 冨樫 充, 谷口 豊 生活経済学研究 57 (0), 1-14, 2023

    ...特に、要介護認定率は比較可能な指標に変換するとほぼ全国一律の状態にあると推定される。この結果は介護費用等の市区町村の差異に関し分析した多くの先行研究と異なるものである。...

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  • 心血管疾患入院患者における入院前の活動的趣味と退院時のフレイルとの関連

    中根 知尋, 横手 翼, 西村 天利, 古川 正一郎, 井上 修二朗 九州理学療法士学術大会誌 2023 (0), 183-, 2023

    ...地域住民を対象とした研究において、趣味がない者と比較して趣味がある者は6年間の死亡リスクが低く、3年間の要介護認定リスクが低いことが報告されている。したがって本研究の目的は、急性期心血管疾患入院患者において入院前の活動的趣味の有無と退院時のフレイルとの関連を調査することである。...

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  • 地域在住高齢者の下肢筋力は呼吸機能に影響する：縦断的観察研究

    前田 拓也, 上出 直人, 安藤 雅峻, 坂本 美喜 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 1-1, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>1年間の追跡調査が可能であった要介護認定のない65歳以上の地域在住自立高齢者259名（男性60名，女性199名，平均年齢71.5±4.5歳）を分析対象とした．除外基準は心疾患や呼吸器疾患の診断，認知機能低下疑いとした．ベースライン調査にて，呼吸機能，下肢筋力，歩行速度，骨格筋量を測定した．呼吸機能として努力性肺活量（Forced vital capacity：FVC...

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  • 身体的・心理的に健康な男性高齢者では歩行能力と近隣環境が関連する：回帰木分析による探索的検証

    安藤 雅峻, 上出 直人, 柴 喜崇, 坂本 美喜, 村上 健, 渡辺 修一郎 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 47-47, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>本研究のデザインは横断研究であった．対象は，要支援・要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者624名（71.7±4.7歳，男性174名）とした．歩行能力の指標として，5m歩行時間を快適速度条件にて測定した．近隣環境の指標として，国際標準化身体活動質問紙環境尺度（IPAQ-E）の日本語版を用い，住居密度，商店・スーパーへのアクセス，バス停・駅へのアクセス，...

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  • 地域在住高齢者における前糖尿病および糖尿病と筋量、筋力、身体機能との関係

    椎葉 竜平, 中井 雄貴, 富岡 一俊, 谷口 善昭, 白土 大成, 木内 悠人, 竹中 俊宏, 窪薗 琢郎, 大石 充, 牧迫 飛雄馬 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 6-6, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>地域コホート研究（垂水研究2019）に参加した地域在住高齢者687名のうち、脳卒中、認知症の既往、要介護認定者を除く609名（平均74.0±6.3歳、女性62.1%）を対象とした。基礎情報として、年齢、性別、内服数、糖尿病の病歴を聴取した。四肢骨格筋指数（生体電気インピーダンス法）、握力、5回椅子立ち上がりテスト、HbA1c値を測定した。...

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  • 静岡県御前崎市における介護予防事業の実施成果～要介護認定率の経年変化と虚弱高齢者割合からの推察～

    赤堀 準, 西下 卓美, 秦野 吉徳 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 85-85, 2022-12-01

    ...近年、予防事業や社会活動と新規要介護認定、フレイル発生等との関係が報告されており、本結果は当市の予防事業の実施成果が影響していると推察できる。しかし、要介護認定率等には様々な要因が影響するため一概に予防事業の実施成果としては捉えられない。ただし、予防事業を長期に渡り実施することは住民の社会性や心身機能の向上に寄与し、結果的に要介護認定率等に影響すると考える。...

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  • 整備された近隣の自転車レーンは、痩せに該当する高齢者の筋肉量低下予防に貢献する

    代田 武大, 安藤 雅峻, 坂本 美喜, 上出 直人, 佐藤 春彦, 柴 喜崇 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 104-104, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>対象は、要支援・要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者624名であった。除外基準は、データ欠損のある者、認知機能低下者とした。近隣環境の評価には、国際標準化身体活動質問紙環境尺度日本語版（IPAQ-E）を用いた。...

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  • 舌圧測定時の舌骨上筋群の筋活動評価としての妥当性

    村上 健, 上出 直人, 上野 いずみ, 神尾 真由 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 29-29, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>対象は，20歳以上の若年者19名（平均年齢21.7±0.6歳，女性8名）および65歳以上の高齢者18名（平均年齢79.6±5.8歳，女性10名）とした．なお，高齢者については，要介護認定がある，口唇運動障害がある，摂食嚥下障害の疑いがある，咬合に問題がある場合は対象から除外した．口唇運動障害と摂食嚥下障害の疑いは，それぞれオーラルディアドコキネシスとEAT-10を...

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  • 社会活動が少ない高齢者でもウォーキング習慣により要介護発生リスクは抑えられる

    片山 脩, 李 相侖, 裵 成琉, 牧野 圭太郎, 千葉 一平, 原田 健次, 新海 陽平, 森川 将徳, 冨田 浩輝, 島田 裕之 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 86-86, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>高齢者機能健診に参加した60歳以上の地域在住高齢者4167名のうち、認知症、パーキンソン病、脳卒中の病歴がある者、ベースライン時点での要介護認定者等を除外した2873名を対象とした。ウォーキング習慣の有無は質問紙にてウォーキングを週3日以上と未満で2群に分けた。...

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  • Active Mobility Indexによる予測妥当性の検討：5年間の前向き調査

    土井 剛彦, 堤本 広大, 中窪 翔, 栗田 智史, 木内 悠人, 西本 和平, 島田 裕之 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 91-91, 2022-12-01

    ...Cox回帰モデルを用いた生存分析を行い、目的変数に新規要介護認定、説明変数にAMIの点数を4分位（Q1: 低,Q4: 高）にて群分けしたもの、共変量を設定した。</p><p>【結果】</p><p>対象者4432名（平均年齢76歳、女性53％）のうち、追跡期間中に836名の者が新規要介護認定を受けた。...

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  • どのような社会活動が地域在住高齢者における社会的孤立と関連するか？

    岡本 昌子, 安齋 紗保理, 柴 喜崇 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 48-48, 2022-12-01

    ...<p>【はじめに、目的】</p><p>社会的孤立（以下，孤立）は要介護認定や認知症発症，早期死亡へのリスクが有意に高くなることが示されており，さらに孤立高齢者は，抑うつ傾向や将来の不安も高いことが明らかになっている．そこで，孤立に至るのを予防するためには定期的な社会活動への参加頻度を高めることが重要であると示唆されている．しかし，どのような社会活動が孤立に影響するかを言及した報告はないため，社会活動...

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  • 地域在住自立高齢者の社会的孤立は呼吸機能と関係する

    前田 拓也, 上出 直人, 安藤 雅峻, 坂本 美喜, 柴 喜崇, 佐藤 春彦 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 23-23, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>研究デザインは横断的観察研究とした．対象は要介護認定のない地域在住自立高齢者285名，（女性210名，平均年齢72.8±4.8歳）とした．除外基準は心疾患，呼吸器疾患を有する者とした．調査項目は呼吸機能，社会的孤立の有無，運動機能，認知機能，基本属性とした．呼吸機能は，努力性肺活量，一秒量，一秒率を測定した．社会的孤立は斉藤ら（2015）の報告に基づき他者との交流頻度...

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  • 積雪寒冷地の地域在住高齢者におけるヘルスリテラシーと関連する因子の検討

    工藤 健太郎, 川口 徹, 新岡 大和, 篠原 博, 吉田 司秀子, 遠藤 陽季 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 119-119, 2022-12-01

    ...除外基準は、要介護認定を受けている者等とした。研究実施期間は2021年1月から2月であった。HLの評価には、The European Health Literacy Survey Questionnaire（以下、HLS EU-Q47）の総得点（50点満点）を用い、HL低値群（≦33点）、HL 高値群（＞33点）に分類した。...

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  • 地域在住要介護認定高齢者における身体活動量と睡眠状態の関連

    水野 稔基, 井坂 昌明, 井ノ上 智美, 倉本 孝雄 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 139-139, 2022-12-01

    ...</p><p>【結論】</p><p>地域在住要介護認定高齢者の身体活動量と関連している因子は、TUGに加え、睡眠状態の中でも特に睡眠の質と関連している可能性が示唆された。そのため、要介護認定高齢者の身体活動量の向上を図るためには身体機能だけでなく睡眠状態も考慮した多面的なアプローチが要介護度の重度化予防に繋がる可能性がある。...

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  • 高齢期における睡眠と身体活動低下の新規要介護発生との関連性

    中窪 翔, 土井 剛彦, 堤本 広大, 栗田 智史, 木内 悠人, 西本 和平, 島田 裕之 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 7-7, 2022-12-01

    ...</p><p>【結果】</p><p>5年間の追跡期間において、878名（20.1％）が新規要介護認定を受けた。Cox比例ハザード分析の結果、長時間睡眠（HR=1.31、95%CI:1.03‐1.65）、身体活動低下（HR=1.32、95%CI: 1.13-1.56）はそれぞれ独立して有意にリスクが増加した。...

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  • 地域在住高齢者の6年後の転倒予測は可能か？ 機械学習を用いた大規模縦断研究

    池田 登顕, ウプル クーレイ, 張山 昌論, 相田 潤, 村上 正泰, 近藤 克則, 小坂 健 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 68-68, 2022-12-01

    ...全国7県16市町村の要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者28,067名を分析対象とした（返答率51.5%）。1）ベースライン調査時における転倒経験者（n = 7,405）、2）ベースライン調査時において日常生活動作において介助が必要と回答した者（n =76）を除外した、計20,586名（平均年齢72.2±4.9歳、男性47.1%）を分析対象とした。...

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  • 日本の地域在住高齢者におけるFRAIL scaleの質問項目の妥当性

    上出 直人, 安藤 雅峻, 河村 晃依, 村上 健, シェザード樽塚 まち子 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 57-57, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>神奈川県内の団地に居住する65歳以上の地域在住高齢者を対象に，自記式のアンケート調査票を個別配布し，団地内に設置された回収箱に投函する方法で調査票を回収した．本研究における解析対象者は65歳以上で要介護認定がないこととした．調査項目は，FRAIL scale，基本チェックリスト（KCL），要介護認定の有無，服薬数，年齢，身長，体重とした．なお，KCLについては25...

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  • デイサービス利用者における運動指導の効果および転倒状況

    梅尾 潤一, 大和 拓司, 北村 匡大 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 71-71, 2022-12-01

    ...</p><p>調査項目は、年齢、性、要介護認定度、併存疾患、身体機能（歩行速度、Time up and go test:TUG、30-sec chair stand test：CS30、片脚立位時間）、開始日から6か月間の転倒状況（回数、場所、様式）である。...

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  • 高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施の計画と理学療法士の役割

    小泉 裕一 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 103-103, 2022-12-01

    ...当村では、要介護認定者の有疾患として筋骨格系疾患、循環器疾患が上位にあり、理学療法士の早期からの高齢者への関わりが期待される中、令和3年度から高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施が開始され、理学療法士が地域を担当する医療専門職として関与することとなった。今回、一体的実施における当村の計画と理学療法士の役割について報告する。...

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  • 地域高齢者における口腔機能は下肢筋力低下の危険因子となる：縦断的観察研究による検証

    上出 直人, 村上 健, 秦 若菜, 安藤 雅峻, 坂本 美喜, 柴 喜崇 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 34-34, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>対象は，要介護認定のない65歳以上の自立高齢者197名（男性61名，女性136名）とし，脳卒中の既往，咬合不良，認知機能低下の疑いを有する対象者は除外した．対象者には，ベースラインと6ヶ月後の2時点において，口腔機能，骨格筋量，筋力，歩行能力の測定を行った．口腔機能としては最大舌圧を測定し，骨格筋量は生体インピーダンス法にて四肢骨格筋量を測定し，身長で補正して骨格筋指数...

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  • 地域在住高齢者における身体・精神機能，口腔機能および併存疾患と転倒経験の関連：クラスター分析

    美﨑 定也, 村山 洋史, 稲垣 宏樹, 杉山 美香, 岡村 毅, 宇良 千秋, 宮前 史子, 枝広 あや子, 本川 佳子, 粟田 主一 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.1 (0), 65-65, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>2015年に東京都A区において実施された「介護予防チェックリスト」調査（郵送法による自記式）のデータを用いた．対象者は，要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者132,005名であった．調査項目は，身体機能（Motor Fitness Scaleで測定），精神機能（うつのスクリーニングである二質問法で測定），認知機能，口腔機能（それぞれ基本チェックリスト...

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  • MSP要支援および要介護高齢者におけるサルコペニアの有無によるHRQOLの差異

    藤岡 浩司, 北村 匡大, 松田 浩昭, 岡村 総一郎 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 46-46, 2022-12-01

    ...<p>【はじめに、目的】</p><p>高齢化に伴う要介護認定者の増加は、社会的な問題であり、身体機能は、自立支援および重症化予防の観点より有用な指標である（Shinkai，2000）。また、加齢に伴うサルコペニアの有病率増加が知られており、転倒・骨折等、活動量低下は要介護状態に陥りやすく、サルコペニアの把握、その介入は重要な課題となっている（Beaudet、2017）。...

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  • 地域在住高齢者における筋量、握力、認知機能が社会的フレイルの変化におよぼす影響

    谷口 善昭, 中井 雄貴, 赤井田 将真, 立石 麻奈, 木内 悠人, 牧迫 飛雄馬 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 8-8, 2022-12-01

    ...さらに主要項目に欠損がなく、要介護認定を受けている者を除外した422名（平均年齢 73.8歳、女性64.2%）を解析した。社会的フレイル判定は5 項目（独居、昨年より外出頻度の減少、友人の家を訪ねていない、家族や友人の役に立っていない、誰とも毎日会話をしていない）にて回答を求め、該当数が1項目以下をロバスト、2項目以上を社会的フレイルとした。...

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  • 地域在住高齢者におけるフレイルと情報通信技術機器利用との関連：社会的孤立の有無別の横断的検討

    安藤 雅峻, 上出 直人, 河村 晃依, 村上 健, シェザード樽塚 まち子 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 39-39, 2022-12-01

    ...</p><p>【方法】</p><p>対象は，アンケート調査への協力が得られた地域在住高齢者のうち，要支援・要介護認定を受けておらず，データ欠損がない者とした．フレイル判定には基本チェックリスト（25項目）を用い，4項目以上に該当した場合を“プレフレイル”，8項目以上の場合を“フレイル”とした（Satake S, 2017）．ICT機器利用は，情報通信端末（PC，スマートフォン，携帯電話，タブレット端末...

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  • 地域高齢者におけるsubjective ageと運動定着および新規要介護発生との関係 ～KAGUYAプロジェクト～

    高取 克彦, 松本 大輔, 山崎 尚美, 宮崎 誠, 今西 綾, 文 鐘聲 日本予防理学療法学会 学術大会プログラム・抄録集 1.Suppl.No.2 (0), 66-66, 2022-12-01

    ...その他の評価には年齢などの基本情報に加え，疾病負荷，高次生活機能（老研式活動能力指標およびJST版活動能力指標），抑うつ評価（GDS-5），一般性自己効力感（GSES），運動定着（週1回以上の運動実施）などを聴取し，追跡調査時にはこれらに加え，対象者の新規要介護認定の発生状況についてデータ突合を行った。...

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  • 高齢者における運動行動の変容ステージ別の歩行時間の関連要因：JAGES2019横断研究

    金森 悟, 甲斐 裕子, 山口 大輔, 辻 大士, 渡邉 良太, 近藤 克則 日本公衆衛生雑誌 69 (11), 861-873, 2022-11-15

    ...対象者は24都道府県62市町村在住の要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者45,939人とした。調査項目は1日の歩行時間，運動行動（1回20分以上で週1回以上）の変容ステージ，身体活動の関連要因（人口統計・生物学的要因8項目，心理・認知・情緒的要因3項目，行動要因8項目，社会文化的要因40項目，環境要因3項目）とした。...

    DOI Web Site PubMed ほか1件

  • 建設型応急住宅の住環境整備に対するリハビリテーション専門職の介入効果の検証

    佐藤 亮, 坪田 朋子, 田代 桂一 日本災害医学会雑誌 27 (3), 188-194, 2022-11-12

    ...【結果】熊本県で発生した災害による被災地域の要介護認定率の上昇はみられなかった。アンケート結果では、初期改修を行った入居者および市町村職員の満足度は概ね高かった。【結論】建設型応急住宅において、リハビリテーション専門職が早期から初期改修に係ることが、被災地域の要介護認定率の上昇を抑える要因の一つとなることが示唆された。</p>...

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  • フレイル健診における後期高齢者質問票の有用性―診療所における活用例―

    長野 正広, 樺山 舞, 大畑 裕可, 楽木 宏実, 神出 計 日本老年医学会雑誌 59 (3), 360-370, 2022-07-25

    ...<b>方法：</b>令和2年度に当院で後期高齢者健診を受診した者のうち，要介護認定者，認知症などを除外した171名を対象とした．通常の健診項目に加え握力および生体インピーダンス法による骨格筋指数を測定し，握力のみ低下した群を「サルコペニアの可能性」，握力および筋肉量低下群を「サルコペニア」とした．日本老年医学会の質問票対応マニュアルより各フレイルに該当する項目があればそのフレイルとし，サルコペニアとの...

    DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献21件

  • 郵送法による地域在住高齢者の包括的な健康評価と将来的な要介護・認知症状態への移行との関連

    稲垣 宏樹, 杉山 美香, 井藤 佳恵, 佐久間 尚子, 宇良 千秋, 宮前 史子, 岡村 毅, 粟田 主一 日本公衆衛生雑誌 69 (6), 459-472, 2022-06-15

    ...2014年時の要介護認定（要支援1以上），認知症高齢者の日常生活自立度（自立度Ⅰ以上）を外的基準としたROC分析により選定項目の合計得点のカットオフ値を推計した。次に，合計得点のカットオフ値，下位領域の得点を説明変数，2014年時の要介護認定，認知症自立度判定を目的変数とする二項ロジスティック回帰分析により予測妥当性を検討した。...

    DOI Web Site PubMed ほか1件

  • 高齢者のインターネット利用と健康・幸福感の関連

    大田 康博, 斉藤 雅茂, 中込 敦士, 近藤 克則 老年社会科学 44 (1), 9-18, 2022-04-20

    ...<p>　高齢者のインターネット利用と健康や幸福との関連を分析した．要介護認定のない高齢者約2.2万人対象の調査（JAGES［日本老年学的評価研究］2016年）を用い，インターネット利用有無や利用目的が健康感や幸福感と関連があるのかを，性，年齢，学歴，所得，IADL（手段的日常生活動作），人口密度，家族構成，就労状態，友人と会う頻度を調整して，多項ロジスティック回帰分析した．その結果，インターネットを...

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  • 地域在住の高齢男性および女性の要介護認定発生リスクを高める健康関連状態

    林 浩之, 窪 優太, 林 尊弘, 越智 亮, 野口 泰司, 冨山 直輝 作業療法 41 (2), 206-213, 2022-04-15

    ...本研究の目的は，地域在住高齢男性と女性における新規要介護認定発生と健康関連状態との関連性を明らかにすることであった．対象者は5,900名の地域在住高齢者であり，2017年の健康関連状態（運動器機能，口腔機能，栄養，社会参加・支援，抑うつ状態，認知機能，健康管理，主観的健康状態）に関する質問紙調査結果と2年間の要介護認定情報を結合し，新規要介護認定発生リスクとなる健康関連状態について男性と女性それぞれで...

    DOI Web Site 医中誌

  • 平成30年7月豪雨災害の被災市町村における要介護認定率の変化と関連要因

    山村 奈津子, 梅田 麻希 日本公衆衛生雑誌 69 (4), 251-261, 2022-04-15

    ...</p><p><b>結果</b>　要介護認定率および軽度要介護認定率は発災当月，災害後のトレンドの変化ともに有意な上昇が見られた。中度要介護認定率の災害後のトレンドの変化は有意に下降していた。重度要介護認定率は災害当月のみ有意な上昇が見られたが，災害後のトレンドには有意な変化が見られなかった。中度要介護認定率のトレンドの下降変化は，高齢化率と負の関連，診療所数と正の関連が見られた。...

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  • 生活期脳卒中後遺症者の装具管理状況と装具処方時に受けた指導内容に関する実態調査

    阿部 紀之, 細矢 貴宏, 松田 雅弘 支援工学理学療法学会誌 1 (1), 55-63, 2022-03-25

    ...<b>【方法】</b>要介護認定を受けた生活期脳卒中後遺症者92名に対し、装具を作製した医療機関で受けた装具に関する指導内容、下肢装具の状態を調査した。<b>【結果】</b>下肢装具の状態で最も多かったのが装具装着時の足の痛み（29.7％）、次にベルクロの摩耗（22.8％）、足のキズや発赤（16.5％）の順であった。...

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  • 介護労働者の需給推移と人材確保政策に関する一考察

    松田 尚子 社会福祉学 62 (4), 58-71, 2022-02-28

    <p>本研究では，今後必要とされる介護労働者数の推計を行った．その結果，介護労働者の必要数は2030（令和12）年頃を境に減少に転じるが，生産年齢人口全体における介護労働者の割合は一貫して増加し続けることが示唆された．現在の介護分野における人材確保政策では，将来的に大幅な人材不足が生じることを前提に介護労働者の数の確保が強調されているが，前提とされている介護労働者の需給ギャップについては再考の余…

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  • 要介護・要支援認定における医学的評価の在り方 : 主治医意見書を中心とした制度設計過程の分析

    藤原 里英子 Co*Design 11 155-179, 2022-02-28

    2000年4月の介護保険制度創設にあたり、1999年10月に開始された要介護・要支援認定制度において重要な役割を果たしている主治医意見書の運用方法が立案・決定された過程（制度設計過程）を検証した。より具体的には、高齢者の疾患が多様化し総合的な評価体系が求められる中、領域別専門医が記載した単一の主治医意見書に基づいて認定審査を行うという運用方法がなぜ、どのように構築されたのかという問いに答えようと…

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  • 「通いの場」への参加は要支援・要介護リスクの悪化を抑制するか：JAGES2013-2016縦断研究

    田近 敦子, 井手 一茂, 飯塚 玄明, 辻 大士, 横山 芽衣子, 尾島 俊之, 近藤 克則 日本公衆衛生雑誌 69 (2), 136-145, 2022-02-15

    ...</p><p><b>方法</b>　日本老年学的評価研究（JAGES）が10道県24市町在住の要介護認定を受けていない65歳以上を対象に実施した，2013・2016年度の2時点の自記式郵送調査データを用いた。目的変数は要支援・要介護リスク評価尺度（Tsuji, et al., 2018）の合計点数（以下，要介護リスク点数）5点以上の悪化とし，説明変数は通いの場参加の有無とした。...

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  • 後期高齢者の口腔状態と要介護状態または死亡発生との関連性

    佐原 久美子, 福井 誠, 坂本 治美, 土井 登紀子, 吉岡 昌美, 岡本 好史, 松本 侯, 松山 美和, 河野 文昭, 日野出 大輔 口腔衛生学会雑誌 72 (2), 106-114, 2022

    <p>　本研究の目的は，口腔状態と後期高齢者の要介護状態や死亡など健康への悪影響の発生との関連を調べることである．対象者295名は，後期高齢者歯科健診プログラムに参加した75歳の徳島市の住民である．各対象者から得られたアンケート調査と歯科健診結果をベースラインデータとして使用し，さらに要介護状態または死亡（要介護等）の発生状況を縦断的分析のアウトカムとして口腔状態との関連性について調べた．</p…

    DOI Web Site 医中誌

  • 福島第一原子力発電所事故による避難生活で認知症高齢者を在宅介護する家族の生活状況と精神的健康

    鈴木 良香, 結城 美智子 日本在宅医療連合学会誌 3 (3), 9-18, 2022

    ...<p>本研究の目的は福島第一原子力発電所事故による避難生活で認知症高齢者を在宅介護する家族の生活状況と精神的健康を検討することである．全住民が避難指示による避難を長期継続している福島県A町の協力を得て，避難住宅で在宅介護している家族介護者79名を対象として，個別訪問による面接調査を行った．被介護者は約７割が避難後に要介護認定を受け，認知症の診断を受けている者は約３割であった．対象者は半数以上が女性の...

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  • 地域在住高齢者を対象としたcognitive frail に関係する社会機能および生活関連領域の特徴

    釜﨑 大志郎, 大田尾 浩, 八谷 瑞紀, 久保 温子, 大川 裕行, 藤原 和彦, 坂本 飛鳥, 下木原 俊, 丸田 道雄, 田平 隆行 九州理学療法士学術大会誌 2022 (0), 6-6, 2022

    ...高齢者のCognitive frail は，要介護認定や認知症発症などのハイリスクな状態である。そこで，Cognitive frail の予防や改善に寄与するために，Cognitive frail に関係する社会機能および生活関連領域の特徴を検討した。</p><p>【方法】</p><p>本研究の対象者は，体力測定会に参加した地域在住高齢者である。...

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  • 継続的なフレイル予防介入の意義

    野村 敬子, 松田 武美 人間福祉学会誌 21 (2), 103-110, 2022

    ...コロナ禍の中、継続的なサロン活動が中断となったことを受け、2020年 3 月時点で介護保険制度の要介護認定を受けていない、又は非該当者を対象に、生活機能状況を基本チェックリスト及び半構造化インタビュー形式による調査を実施した。...

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  • 独居高齢者の低栄養の高リスクと身体的・心理社会的健康との関連

    廣地 彩香, 上野 昌江, 大川 聡子, 根来 佐由美 日本地域看護学会誌 25 (1), 31-39, 2022

    ...</p><p><b>考察：</b>独居高齢者を対象とした会食会の参加者の約3割が低栄養の高リスクであり，先行研究における要介護認定を受けているものと同程度もしくは多かった．糖尿病通院歴が低栄養の高リスクと関連していたため，糖尿病の通院や食事療法の状況を確認し健康相談を勧奨することが低栄養の高リスクに有用であると考える．また，独居高齢者が買い物の自立を継続できるような支援や食に関する社会資源の拡充も低栄養...

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  • 地域高齢者向け配食サービス利用者における健康・栄養アセスメントの有用性

    麻植 有希子, 神山 佐奈美, 百瀬 由香梨, 山田 絵里加, 上地 美恵, 合田 敏尚 日本健康・栄養システム学会誌 21 (2), 1-, 2022

    ...結果：対象者の主な年齢層は80 歳以上（男性46％、女性57％）であり、男性14%、女性24% が要介護認定を 受けていた。MNA®-SF により、男性の42％、女性の53％が「低栄養のおそれあり」または「低栄養」である と判定された。BMI が20 kg/㎡未満の中・高リスク者は、男性では21％、女性では36％であった。...

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  • 要介護認定者が暮らす地域環境に関する分析―国民健康保険データベースを用いてー

    平子 紘平, 藤生 慎, 森崎 裕磨, 髙山 純一, 西野 辰哉, 寒河江 雅彦, 柳原 清子 AI・データサイエンス論文集 3 (J2), 1075-1081, 2022

    <p>現在日本は超高齢社会へと突入しており，それに伴い医療・介護費の増加，病床不足，老々介護や介護難民など様々な問題が生じている．これに対し医療・介護制度の見直しだけではなく，高齢者が要介護状態となっても地域で暮らし続けることができる地域づくりが喫緊の課題となっている．本研究では，現在十分に利活用されていない医療ビックデータである国民健康保険データベースのデータを活用し，町字という詳細な地域単位…

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  • 通所型サービスC 参加者の特性と介護予防効果

    家守 秀彰, 安 勇喜, 辻本 真澄 九州理学療法士学術大会誌 2022 (0), 36-36, 2022

    ...要介護認定の有無は要支援1 が23%、要支援2 が5%、認定無しが72％であった。サービス利用開始時に地域活動への参加があると回答した者は68％、運動・散歩をしていると回答した者は73％であった。統計学的解析の結果、FRT、TUG、10m 歩行において有意差を認めたが、握力、GDS15、MMSE においては有意差を認めなかった。...

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  • 在宅患者の嚥下障害診療における耳鼻咽喉科での介護保険活用

    柴 裕子, 志水 賢一郎, 藤田 彰 日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会会報 124 (10), 1392-1397, 2021-10-20

    ...一般に在宅での嚥下リハビリには介護保険を活用するが, 介護保険要介護認定を受けていない, あるいは要介護認定を受けていても給付枠が十分でないため, 嚥下リハビリを付加することが困難な場合も少なくない. このような場合に筆者らは介護保険主治医意見書を作成し対応してきた....

    DOI Web Site Web Site ほか1件

  • 地域在住高齢者における生活不活発病と情報通信機器の保有状況の関連

    広瀬 環, 沢谷 洋平, 柴 隆広, 遠藤 佳章, 石坂 正大, 久保 晃, 浦野 友彦 日本老年医学会雑誌 58 (3), 489-491, 2021-07-25

    ...<p>栃木県県北の地域在住（要支援・要介護，要介護認定非該当）高齢者202名を対象に，生活不活発と情報通信機器の保有状況に関するアンケート調査を実施し，関連を明らかにした．生活不活発病は，調査時点（2020年11月～12月）での現状と，思い出し法による1年前の状況を聴取した．情報通信機器の保有状況は，調査時点での状況を聴取した．要介護認定が非該当の高齢者における生活不活発病該当者は，スマートフォンや...

    DOI Web Site Web Site ほか2件 被引用文献1件 参考文献2件

  • 認知症高齢者のEnd of Lifeケアの意思決定支援：共同研究の経験からの考察

    松本 佐知子 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 29 (3), 403-406, 2021-06-20

    ...</p><p>そこで，ある有料老人ホームにおいて，要介護認定者を対象にACPを促進するための“EOLケアツール”の開発・導入を，大学の研究者と現場の実践者で共同して取り組んだ．ツールの活用が有料老人ホームの業務として定着するよう，ツールの評価と改善を継続することが重要である．また，将来的には，入居者の大半を占める自立高齢者を対象とした意思決定支援ツールの開発も必要と考える．</p>...

    DOI 医中誌

  • 東日本大震災被災地域の高齢者における新規転倒発生要因の検討：RIAS Study

    久野 純治, 坂田 清美, 丹野 高三, 坪田(宇津木) 恵, 田鎖 愛理, 下田 陽樹, 高梨 信之, 佐々木 亮平, 小林 誠一郎 日本公衆衛生雑誌 68 (4), 255-266, 2021-04-15

    ...</p><p><b>方法</b>　2011年度に岩手県沿岸部で実施された大規模コホート研究（RIAS Study）に参加した65歳以上の高齢者のうち，転倒や要介護認定，脳卒中・心疾患・悪性新生物の既往がなく，2012～2016年度までの調査に毎年参加した1,380人を対象とした。本研究では毎年の質問紙調査で一度でも転倒したと回答した者を新規転倒ありとした。...

    DOI Web Site PubMed ほか1件

  • 高齢化の進行する地域における要介護原因疾病の変化

    高橋 恭子, 築島 恵理 日本公衆衛生雑誌 68 (3), 195-203, 2021-03-15

    ...</p><p><b>方法</b>　札幌市南区において2018年度に新規要介護認定を受けた第1号被保険者2,538人および2013～2014年度に認定を受けた第1号被保険者4,089人が対象となった。</p><p>　主治医意見書に記載された疾患名を国民生活基礎調査の介護票の疾病分類に基づいて分類して原因疾病として用いた。...

    DOI Web Site PubMed ほか1件

  • 要介護認定者の２ステップテストを用いた認識誤差と生活空間との関連

    酒井 克也, 池田 由美, 栗原 康平, 熊井 健 理学療法の科学と研究 12 (1), 12_9-12_13, 2021-02-15

    ...【方法】対象は要介護認定者65名とした。訪問リハビリテーション利用時に２ステップテスト，イメージ２ステップテスト，２ステップ値，イメージ２ステップテストと２ステップテストから算出した認識誤差距離，基本動作能力，Life space assessment（LSA）を測定した。認識誤差の大きさで過大誤差群と過小評価群，非誤差群の３群に分類し，各評価指標に差があるかを検討した。...

    DOI Web Site 医中誌

  • 地域在住高齢者の2年間の基本チェックリストの変化と3年後の新規要介護認定との関連

    森田 泰裕, 新井 智之, 藤田 博曉, 渡辺 修一郎 理学療法科学 36 (1), 7-14, 2021

    ...<p>〔目的〕地域在住高齢者における2年間の基本チェックリストの各領域の変化と新規要介護認定との関連を明らかにすることを目的とした．〔対象と方法〕地域在住高齢者を対象に2012年度と2014年度に基本チェックリストを調査し，11174人を解析した．2年間の基本チェックリストの変化が3年後の新規要介護認定のリスク要因となるか検討した．...

    DOI Web Site Web Site ほか1件 被引用文献1件 参考文献7件

  • 地域医療における薬局管理栄養士による健康サポート事業の展開と成果

    柴田 有理, 荒牧 弘範 日本臨床薬理学会学術総会抄録集 42 (0), 1-S02-3-, 2021

    ...また、フレイル予防に対しては、は早期に検知し、「体力・社会性・栄養」に着目した対策で要支援・要介護認定者数の減少が期待できる。店舗内で65歳以上の来店者に対し簡易フレイルチェックを実施した。その後、フレイルのリスクがある高齢者に対し、管理栄養士の体操および脳トレの支援並びに食事会を組み合わせた教室を週１回行い、自宅での運動や脳トレのホームワークコンテンツを展開した。...

    DOI 医中誌

  • 他部署との連携を活用した通所リハの運用

    原嶋 創 理学療法学Supplement 48S1 (0), B-55-B-55, 2021

    ...</p><p>　リハマネⅡは，リハマネⅠの要件に加え，利用者・家族を加えたリハビリテーション会議の開催を通じて，退院（所）後間もない者や，新たに要介護認定を受けた者の生活不安に対して，健康状態，生活の見通し及び計画を立案し，内容等を医師が利用者又は家族に説明するものである。</p><p>　当施設では，平成27年4月よりリハマネⅡを実践している。...

    DOI

  • 中山間地における家族介護者の日常生活と行動

    木下 礼子 日本地理学会発表要旨集 2021s (0), 143-, 2021

    ...この地区の要支援・要介護認定者は102人で、要介護３以上は39人である。地区内には高齢者施設が全くないのですべて在宅であり、家族介護者または介護事業者またはその双方による介護を受けている。</p><p></p><p>　本報告では、発表者は家族介護の当事者であり、被介護者は母（86歳　要介護５）、父（87歳　非要介護）が同居している。...

    DOI

  • 地域在住高齢者の基本チェックリストの各領域と3年後の転帰との関連

    森田 泰裕, 新井 智之, 渡辺 修一郎 理学療法科学 36 (4), 553-560, 2021

    ...<p>〔目的〕地域在住高齢者における基本チェックリストの各領域が，3年後の転帰として新規要介護認定と総死亡に関連するリスク要因となるか検討することを目的とした．〔対象と方法〕地域在住高齢者を対象に2012年度に基本チェックリストを調査し，新規要介護認定については20747名，死亡については22021名を解析した．基本チェックリストが3年後の新規要介護認定と総死亡のリスク要因となるか検討した．...

    DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献17件

  • 認定調査データを用いた要介護度の悪化に関連する要因の分析

    松田 晋哉, 村松 圭司, 藤本 賢治, 峰 悠子, 高木 邦彰, 得津 慶, 大谷 誠, 藤野 善久 日本ヘルスサポート学会年報 6 (0), 1-14, 2021

    ...このデータベースから2014年度の要介護認定で要介護1と認定された在宅の対象者11,658人を抽出して、2017年まで追跡し、データベースで把握できる状態像や傷病に関する変数を用いて、要介護度の悪化に関連する要因をロジスティック回帰分析によって検討した。...

    DOI 医中誌

  • 虚弱高齢者における転倒リスクの評価・予測に関する研究

    緒方 悠一 九州理学療法士学術大会誌 2021 (0), 71-71, 2021

    ...</p><p>【考察】</p><p>MFS は、衣笠らが開発した要介護認定リスクを予測するツールである。細川らは、体力検査を行わなくても転倒の発生を予知できる可能性があると述べている。4）本研究では、地域支援事業対象者42 名に対し記述式の評価用紙にて回答を得た。その結果、MFS が転倒リスクを予測する指標となることが示唆された。...

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  • 整形外科外来通院中の肩関節疾患を有する高齢者の特徴

    川村 征大 九州理学療法士学術大会誌 2021 (0), 84-84, 2021

    ...</p><p>【方法】</p><p>2018 年12 月13 日〜 2021 年3 月31 日の期間に，当院で肩関節疾患，膝関節疾患，腰椎疾患に対する運動器リハビリテーションが処方された65 歳以上の患者で，リハビリテーション開始時に基本チェックリスト（以下，KCL）を用いた評価を実施できた者を対象とした．また，要支援または要介護認定を受けた者，および骨折などの急性期疾患患者は除外した．年齢，性別の...

    DOI

  • 地域在住老々世帯における社会参加活動の特性について-横断調査-

    久保田 智洋, 谷口 圭佑, 坂本 晴美, 六倉 悠貴, 巻 直樹, 高田 祐, 中村 茂美, 黒川 喬介, 岩井 浩一 国際エクササイズサイエンス学会誌 4 (1), 1-9, 2021

    ...[対象と方法] 地域在住の老々世帯に該当し，要介護認定を受けていない700名． [方法] 郵送調査．調査項目は，年齢，性別，家族構成，要介護認定の有無，「介護予防・日常生活圏域ニーズ調査」の「地域での活動について」の8項目．[結果] 前期および後期女性高齢者は，「趣味活動」と「学習活動」が男性に比べて有意に頻度が高かった．...

    DOI Web Site 医中誌

  • 地域在住高齢者における一般介護予防事業の認知と社会関係の関連

    池田 晋平, 安齋 紗保理, 佐藤 美由紀, 芳賀 博 日本保健福祉学会誌 27 (1), 1-10, 2020-12-31

    ...このうち要介護認定者等を除外した計1,798名を分析対象とした。調査は，基本属性として年齢，性別，居住形態，教育年数，暮らし向き，同市の7つの一般介護予防事業の認知の有無を尋ねた。また老年症候群としてIADLの状況，過去1年の転倒経験，うつ傾向，口腔機能，社会関係として社会的統合，ソーシャル・サポート，社会的凝集性を尋ねた。...

    DOI Web Site 医中誌

  • 豪雪地帯農村部において生活支援の担い手となる意向を持つ高齢者の特性

    伊藤 海, 村山 洋史, 田口 敦子, 大森 純子 日本公衆衛生雑誌 67 (12), 860-870, 2020-12-15

    ...</p><p><b>方法</b>　対象者は吉島地区に在住し，要介護1～5の要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者全数である801人とした。自治会長および隣組長による全戸訪問にて，調査票を配布・回収した。データの収集期間は2018年6～7月であった。調査項目は，基本属性，健康状態，近隣との社会関係，8種類の生活支援内容であった。...

    DOI Web Site PubMed ほか1件 被引用文献1件

  • 高齢者の趣味の種類および数と認知症発症：JAGES 6年縦断研究

    LING Ling, 辻 大士, 長嶺 由衣子, 宮國 康弘, 近藤 克則 日本公衆衛生雑誌 67 (11), 800-810, 2020-11-15

    ...</p><p><b>方法</b>　日本老年学的評価研究（JAGES）が2010年に実施した要介護認定を受けていない高齢者を対象とした調査の回答者で，年齢と性に欠損がない56,624人を6年間追跡した。趣味の質問に有効回答が得られた者のうち，追跡期間が365日未満の者を除く49,705人を分析対象者とした。アウトカムの認知症発症は，365日以降の認知症を伴う要介護認定の発生と定義した。...

    DOI Web Site PubMed ほか1件 被引用文献1件

  • 回復期リハビリテーションを行った高齢骨折患者における介護保険の検討

    西村 博行, 浦上 泰成 整形外科と災害外科 69 (4), 843-848, 2020-09-25

    ...<p>介護保険要介護認定者は年々増加している．今回，我々は，回復期リハを行った高齢骨折患者において，受傷前要介護度と退院転帰との関係を検討した．対象は，平成25年から平成30年に，当院にて回復期リハを行った65歳以上で自宅在住の高齢骨折患者821名．ADLは，Barthel index（BI）で評価し，受傷前の要介護度を確認した．受傷前要介護認定者は59.4％であった．退院時BI得点（ADL）は，要介護度...

    DOI Web Site 医中誌 参考文献6件

  • 地域在住高齢者における転倒関連自己効力感はフレイルの進展に影響する

    上出 直人, 井上 直樹, 坂本 美喜, 佐藤 春彦, 柴 喜崇 日本老年医学会雑誌 57 (3), 308-315, 2020-07-25

    ...<b>方法：</b>要介護認定のない65歳以上の地域在住高齢者339名をベースライン調査の対象とした．さらに，ベースライン調査の時点でフレイルではなかった高齢者に対し，6カ月後に追跡調査を行った．フレイルは，ベースラインと6カ月後の追跡調査の時点で基本チェックリストを用いて調査し，8点以上をフレイルと判定した．転倒関連自己効力感は，短縮版Falls Efficacy Scale International...

    DOI Web Site Web Site ほか2件 参考文献28件

  • 画像を用いた体重推定システムにおける身体部位長の自動計測機能の開発

    田中, 希和, 吉野, 孝, 横山, 剛志, 永坂, 和子 マルチメディア，分散協調とモバイルシンポジウム2068論文集 2020 326-331, 2020-06-17

    ...近年，日本の要介護認定者数が増加傾向にある．日常生活に介護を必要とする要介護度の高い患者，自力では起立困難な患者は寝たきりの状態が続くと，様々な身体機能が低下する．これらの患者の栄養状態を評価する上で，体重は非常に重要な指標となるが，起立困難者の体重計測には困難が伴う．現在，車椅子式体重計やベッド式体重計を用いて，患者の体重推定を行う手法があるが，これは，循環機能が低下した患者には体位変換時の身体的負担...

    情報処理学会

  • 要介護認定における機械学習技術の活用

    カミタニ, タツオ, オカモト, エツジ, 奥村, 貴史, Kamitani, Tatsuo, Okamoto, Etsuji 福知山公立大学研究紀要 4 (1), 19-26, 2020-03-31

    ...本論文では、介護保険の要介護認定業務における認定審査会による二次判定作業に着目し、ケーススタディとして、認定審査会の二次判定作業に機械学習を活用することで業務効率化 の可能性を検討した。その結果，簡単なテキストマイニングの手法と機械学習アルゴリズムの1つであるロジス ティック回帰分析のモデルを作成することができ、要介護認定における認定審査会の業務を効率化できる見通しができた。...

    機関リポジトリ Web Site

  • 東京圏における有料老人ホームの供給余地分析

    宣 賢奎 共栄大学研究論集 (18) 1-18, 2020-03-31

    ...有料老人ホームの需要 決定因子は一人当たりの課税対象所得，要介護認定者数，核家族世帯数，75 歳以上高齢者人口，高齢単身 世帯数，介護保険5 施設・事業所数が考えられるという結果が得られた。有料老人ホーム供給の地域偏重の 問題の是正と有料老人ホーム事業者のより戦略的な事業所展開を可能にする本研究の意義は大きい。...

    DOI 機関リポジトリ

  • 地域在住高齢者の自助・互助活動を支援する手法の開発

    雄賀多 聡, 島田 美恵子, 麻賀 多美代, 大川 由一, 雨宮 有子, 三宅 理江子, 竹内 弥彦, 岡村 太郎, 松尾 真輔, 中島 一郎 千葉県立保健医療大学紀要 11 (1), 1_68-1_68, 2020-03-31

    ...</p><p>　千葉市地域包括ケア推進課の介護予防事業に，シニアリーダー（SL）養成講座がある．要介護認定を受けていない高齢住民が，介護予防の座学と介護予防体操の実技講習を受けた後，地域在住高齢者を対象とした介護予防体操教室を開催する地域在住高齢者の互助活動システムである．一方，本学における地域貢献方針のキーワードとしては，地域高齢者自身の内発的な活力を誘導し，高齢者個人・仲間・地域の活性化につなげる...

    DOI 医中誌

  • 在宅要介護高齢者の睡眠と座位行動の関連性の検証

    武 昂樹, 芦澤 遼太, 山下 和馬, 大河原 健伍, 本田 浩也, 中川 理浩, 桐山 和也, 吉本 好延 理学療法科学 35 (4), 521-525, 2020

    ...〔対象と方法〕対象は，要支援・要介護認定を受けており，自宅内歩行が自立している，在宅高齢者24名であった．睡眠評価は，非装着型の睡眠評価機器を用いて，睡眠時間，入眠潜時，中途覚醒時間，睡眠効率を測定し，座位行動時間は，3軸加速度計を用いて測定した．睡眠と座位行動時間は連続1週間の測定とした．その他，Body Mass Indexを診療録より抽出し，身体機能，抑うつ度を測定した．...

    DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献23件

  • 中国の介護ビジネスにおけるIoT 活用の提案

    袁易 洋子, 近藤 高司 生産管理 27 (1), 7-18, 2020

    ...した第三者による要介護認定システムの運用と，IoT端末による高齢者の連続的な身体情報のデータ収集の是非に関するアンケート調査を実施した．以上の調査を通じ問題点等を議論し，中国における介護ビジネスにおけるIoTの活用を提案した．...

    DOI

  • 施設利用高齢者に対する運動療法のエビデンス

    岡前 暁生 理学療法学Supplement 47S1 (0), I-17-I-17, 2020

    ...しかし，今後の要介護認定者数の増加に伴い，地域によっては施設が足りない状況が予想され，地域に沿った施設の整備が必要となっている。運動療法を始めとした種々の取り組みによって利用者の要介護度の重度化を予防し，限られたケアスタッフの負担を抑え，介護老人保健施設などからの家庭復帰率を増やすことが重要となる。...

    DOI

  • 当院の回復リハビリテーション病棟における再入院患者の要因調査 在宅生活の継続の向上を目指して

    宮崎 裕大, 笹川 一学, 小口 達也, 木暮 佑樹, 高橋 和也, 中澤 拓也, 萩原 竜児, 竹渕 謙悟, 今井 崇, 櫻井 明 関東甲信越ブロック理学療法士学会 38 (0), P-083-, 2020

    ...</p><p>【結果】（在宅継続群：再入院群）平均年齢（80.7± 8.78：85.7±2.98），男女比（男性40％：男性24％）（女性60%：女性86％），疾患別（運動器24名：4名）（廃用16名：2名）（脳血管7名：１名），リハビリ提供量（入棟期間52.7±32.7：50.2±27.0），平均単位数（6.44±1.25：6.73±0.79），訪問指導（89％：83％），要介護認定（57%：86%...

    DOI

  • 公的介護保険制度の持続可能性と自治体間差異

    菊地 雅彦 保険学雑誌 2019 (647), 647_101-647_131, 2019-12-31

    ...</p><p>本稿では，将来の人口推計を基に要支援・要介護認定者数の推移を予想し，将来的に公的介護保険制度の財政収支が成り立つのか検証を行った。現在の介護保険制度に則り3年毎に介護保険料を見直した場合でも2029年に財源が限度額を超える結果となった。...

    DOI Web Site 参考文献1件

  • 準市場としての介護保険サービスの需要と供給についての分析

    田, 栄富, 励, 利 経済社会研究 60 (1-2), 27-57, 2019-11-25

    ...介護報酬の改定，第1号被保険者数の増加，要介護認定率，介護サービス受給率等の要因変動は介護サービス市場に大きな影響を与えるが，介護サービスの需要と供給曲線の形は短期と長期で異なったものとなる。また，政府と保険者の政策変化による影響が顕著になっており，準市場としての欠陥も明らかになっている。介護保険財政は賦課方式を採用し，公費投入と介護保険料で賄っている。...

    機関リポジトリ HANDLE

  • 地域在住高齢者における身体・文化・地域活動の重複実施とフレイルとの関係

    吉澤 裕世, 田中 友規, 高橋 競, 藤崎 万裕, 飯島 勝矢 日本公衆衛生雑誌 66 (6), 306-316, 2019-06-15

    ...</p><p><b>方法</b>　要介護認定を受けていない地域在住高齢者73,341人全数を対象とした，厚生労働省の基本チェックリスト項目および，対象者が週1回以上実施している様々な活動（身体活動，文化活動，地域・ボランティア活動）に関する悉皆調査データを用いた。フレイルとの関係について，各活動単独およびその重複別に評価した。...

    DOI Web Site PubMed ほか1件

  • 全国の介護保険レセプトを用いた在宅介護のフォーマルケア時間推計

    佐藤 幹也, 田宮 菜奈子, 伊藤 智子, 高橋 秀人, 野口 晴子 日本公衆衛生雑誌 66 (6), 287-294, 2019-06-15

    <p><b>目的</b>　全国の介護報酬明細個票（介護保険レセプト）から介護サービス利用額を利用時間に換算し，在宅要介護者のフォーマルケア時間を要介護度別に推計して在宅介護の公平性を検討した。</p><p><b>方法</b>　調査対象は2013年6月に介護保険在宅介護サービス（居宅系サービスと通所系サービスを合わせた狭義の在宅介護サービス，および短期入所サービスに細分化）を利用した全国の65歳以…

    DOI Web Site PubMed ほか1件

  • 地域在住高齢者における運動実践と抑うつとの関連性

    藤井 啓介, 藤井 悠也, 北濃 成樹, 神藤 隆志, 佐藤 文音, 城寳 佳也, 薛 載勲, 堀田 和司, 大藏 倫博 Japanese Journal of Health Promotion and Physical Therapy 8 (4), 153-162, 2019-01-31

    ...［対象］要介護認定を受けていない地域在住高齢者8，870名とした。［方法］世帯構成，定期的な運動実践および運動仲間の有無（独りで実践，他者と実践），基本チェックリストの「うつ予防・支援」に関する項目で抑うつ傾向の有無を調査・評価した。［結果］運動をしていない独居高齢者と比べ，運動を独りでのみ実践している独居高齢者と他者と実践している独居高齢者は抑うつ傾向を有する可能性が有意に低かった。...

    DOI Web Site Web Site ほか1件 参考文献15件

  • 要介護認定のない入院患者におけるサルコペニアの割合と関連要因の検討

    白川 桂 理学療法学Supplement 46S1 (0), C-95_2-C-95_2, 2019

    ...サルコペニアの検証は地域在住高齢者を中心に行われており、要介護認定のない入院患者を対象とした報告は少ない。入院患者が退院する時期に、サルコペニアのスクリーニングを実施し対応できれば、サルコペニアの早期発見や重症化予防につながり、介護予防として有用であると考える。本研究の目的は、要介護認定のない入院患者におけるサルコペニアの実態調査と関連要因の検討を行うことである。...

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  • 栃木県那須塩原市における介護予防体操の効果

    渡部 均, 蒲澤 寿明, 比護 達也, 坂口 裕介, 鈴木 優希, 長谷川 哲也, 長浜 友美, 森山 俊男 理学療法学Supplement 46S1 (0), G-76_1-G-76_1, 2019

    ...平成29年度、那須塩原市における新規要介護認定者の約90%が75歳以上となっている。今後、75歳以上の女性に着目し、体操指導することで予防効果を高められる可能性が考えられる。今後の事業にて、転倒歴の聴取、筋力測定の指標を加え、要介護状態への移行に対し予防効果を示すか、継続して検証していきたい。...

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  • 地域在住高齢者におけるサルコペニアと閉じこもり発生の関連

    上村 一貴, 牧迫 飛雄馬, 李 相侖, 土井 剛彦, 李 成喆, 堤本 広大, 島田 裕之 理学療法学Supplement 46S1 (0), G-90_1-G-90_1, 2019

    ...</p><p>【方法】</p><p>愛知県における高齢者機能健診に参加した5,104名のうち、要介護認定者、ベースラインで閉じこもり状態であった者を除いて、約15か月後の追跡調査に回答の得られた3,958名（男性1,980名、平均年齢71.8歳）を最終的な分析対象とした。閉じこもり状態の判定は、国内で広く使用される定義に倣い、「週に1回以上は外出していますか。」...

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  • 速く歩けた！デイサービス利用者に変化をもたらすイノベーション

    原田 浩史 理学療法学Supplement 46S1 (0), H2-157_2-H2-157_2, 2019

    ...</p><p> これまで回復期の脳卒中患者や、急性期の整形外科手術後患者を対象に歩行アシストを使用した介入が報告されているが、要介護認定を受けてデイサービスを利用している高齢者を対象に使用した報告は少なく、その適応や効果は明らかにされていない。そこで本研究では、歩行機能の向上を目的にデイサービス利用者に歩行アシストを使用し、その使用効果の検証を行った。...

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  • 短時間通所リハ(2時間未満型)の効果検証及び介護度の変化との関連性

    森 丈士, 近藤 彩, 植竹 有里, 藤原 将人, 伴 佳生 理学療法学Supplement 46S1 (0), G-111_2-G-111_2, 2019

    <p>【はじめに/目的】</p><p>地域包括ケアシステムの推進の中で通所リハビリテーションは大きな役割を求められているが,短時間通所リハ,特に2時間未満型の通所リハの効果検証報告は数少ない.今回特に2時間未満型短時間通所リハの効果についての知見を得るため,当院通所リハにおける利用者の身体機能的指標の変化と更新時の介護度の変化との関連性を検証したので報告する.</p><p>【対象と方法】</p>…

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  • 介護予防ケアプラン作成にあたりリハビリテーション専門職からコメントを提供する試み

    小林 信吾, 長島 秀幸, 柳町 健太, 小島 寿子 理学療法学Supplement 46S1 (0), G-102_1-G-102_1, 2019

    ...1年間の経過を追跡できた82名を対象に、要介護認定の推移とリハ職のコメントをキーワード検索により出現頻度を集計した。また、実施後担当CMへリハ職のコメントに対するアンケートを実施した。</p><p>【結果】1年後の要介護認定においては82名中58名が維持されており24名（29.3％）が要介護に重度化しており、非該当は0名であった。...

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  • 地域在住自立高齢者における地域活動の内容による関連要因の検討

    安藤 雅峻, 上出 直人, 柴 喜崇, 佐藤 春彦, 坂本 美喜, 渡辺 修一郎 理学療法学Supplement 46S1 (0), C-64_2-C-64_2, 2019

    ...</p><p>【方法】</p><p>要支援・要介護認定を受けていない地域在住高齢者520名（71.4±4.6歳，男性135名）を対象とした．地域活動の調査には，JST版活動能力指標（Iwasa, et al.，2017）より関連する4項目（地域のお祭りや行事への参加（お祭り・行事）；町内会・自治会での活動（町内会・自治会）；自治会やグループ活動の世話役や役職（世話役・役職）；奉仕活動やボランティア活動...

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  • 地域在住高齢者における骨格筋量の評価指標に関する検討

    戸崎 精, 上出 直人, 前田 拓也, 坂本 美喜, 佐藤 春彦, 柴 喜崇 理学療法学Supplement 46S1 (0), C-83_1-C-83_1, 2019

    ...</p><p>【方法】対象は，要介護認定のない65歳以上の地域在住高齢者512名(男性135名，女性377名，平均年齢71.4±4.6歳)とした．なお，体内に金属インプラントを有する対象者は除外した．骨格筋量は，生体インピーダンス法により四肢骨格筋量を測定し，SMIを算出した．さらに，体格を考慮した骨格筋量の指標として，測定した四肢骨格筋量をBMIで除した修正版SMI (modified SMI:...

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  • 後期高齢者における運動系社会参加に関連する要因の検討

    松本 大輔, 高取 克彦 理学療法学Supplement 46S1 (0), A-112_1-A-112_1, 2019

    ...</p><p> </p><p>【方法】対象は奈良県A市在住で，要支援・要介護認定を受けていない75歳以上の後期高齢者7360名から基本チェックリストを含む自記式質問紙を配布し，情報提供に署名にて同意した者で，欠損値を除外した7071名（男性3569名，女性3502名，平均年齢79.9±4.3歳）を解析対象とした。...

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  • 認知症発症前の各段階における健康関連QOLの比較

    西郡 未来, 山上 徹也, 安齋 紗保理, 柴 喜崇 理学療法学Supplement 46S1 (0), C-90_2-C-90_2, 2019

    ...</p><p>【方法】</p><p>調査対象はA市の広報誌より募集した184名．受入基準はA市在住の65歳以上の高齢者，除外基準は認知症の確定診断，要支援・要介護認定をされている者とした．調査は，郵送で自記式アンケート，会場で認知機能検査ファイブ・コグを実施した．調査項目は，基本属性（性別，年齢，教育年数），SMCの有無（主観的記憶に関する質問），健康関連QOL（SF-8），ファイブ・コグである．データ...

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  • 回復期リハビリテーション病棟における大腿骨近位部骨折患者の受傷場所とFIM、身体機能の関連性の検討

    赤池 優也, 高橋 貴祥, 早坂 麟, 千葉 咲希, 阿部 紀之 理学療法学Supplement 46S1 (0), G-130_1-G-130_1, 2019

    ...</p><p>【方法】</p><p> 対象は平成25年4月から平成29年3月の間に当院回リハ病棟に入院した大腿骨頸部・転子部骨折地域連携パスに該当した大腿骨近位部骨折患者191名のうち、受傷場所が不明であった13例を除いた178名とし、カルテより対象者の基本属性（年齢、性別、BMI）、病前要介護認定状況、大腿骨頸部・転子部骨折地域連携パス分類（病前移動能力での分類。...

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  • 地域在住高齢者の膝痛と社会経済状況との関連について：JAGES横断研究

    池田 登顕, 相田 潤, 杉山 賢明, 坪谷 透, 近藤 克則, 小坂 健 理学療法学Supplement 46S1 (0), G-91_1-G-91_1, 2019

    ...全国30市町村の要介護認定を受けていない65歳以上の地域在住高齢者26,037名を分析対象とした（返答率67.2%; 平均年齢74.0歳）。調査は2013年10月–12月の期間に実施された。膝痛とSESの関連検証にはポアソン回帰分析を用いた。従属変数は、自己申告による過去１年間における膝痛の有無とした。...

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  • 高齢者に対する運動による介護予防を目的とした地域介入の効果

    上出 直人 理学療法学Supplement 46S1 (0), G-114_1-G-114_1, 2019

    ...</p><p>【結論】</p><p> 本事業にて，計算上半径約550mの円内に一つの体操の拠点をつくることができた．これは，歩行速度が1m/秒の高齢者でも徒歩10分以内に体操の拠点がある計算となる．また，体操グループに参加している住民は約200名程度と推計され，これは地域の高齢者の5.2%にあたる．今後は，要介護認定割合の変化などのアウトカム評価による効果検証とグループの活動の維持・活性化が課題である...

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  • 演題名：地域レベルのスポーツの会参加割合と1～3年後の介護サービス受給率の関連：エコロジカル分析

    井手 一茂, 鄭 丞媛, 宮國 康弘, 浅田 菜穂, 近藤 克則 理学療法学Supplement 46S1 (0), G-105_1-G-105_1, 2019

    ...<p>【はじめに，目的】</p><p> ハイリスクアプローチから地域づくりによるポピュレーションアプローチへ介護予防政策が転換した．地域づくりによる介護予防を推進する上で，地域診断が重要とされ，地域リハに資するリハ専門職において求められる能力の1つである．介護予防における地域診断指標のうち，要介護認定関連指標(要介護認定率，介護サービス受給率など)に関する先行研究では，横断研究が多く，縦断研究の蓄積...

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  • 住民運営による体操教室立ち上げ支援プログラム「元気がでる体操教室」に関する報告

    高橋 伸太郎, 岡本 務, 出口 功, 大村 周平, 石原 李香, 高幣 民雄, 田沼 昭次, 磯貝 昌之, 川名 桃代, 高橋 真紀子 理学療法学Supplement 46S1 (0), G-44-G-44, 2019

    ...体操は，一般高齢者から要介護認定者まで誰もが一緒に実施できるよう独自のプログラムとした（名称：元気がでる体操）。また，住民だけで体操を行えるよう，掲示用パネルとCD音声ガイドを作成した。サポーター養成は行わず，参加者同士で教室運営の役割分担する形をとった。立ち上げ後6～12ヶ月にアンケートを実施した。...

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  • 体操を軸にした住民主体の通いの場の効果検証

    伊藤 晃洋 理学療法学Supplement 46S1 (0), C-147_2-C-147_2, 2019

    ...要介護認定者1名。体力測定項目は握力、開眼片脚立位、Timed Up ＆　Go Test（以下、TUG）とした。アンケート調査の内容は「体力がついた」など身体的変化を問う質問６問、「外出する機会が増えた」など社会的変化を問う質問５問の計11問とした。</p><p> 参加者をそれぞれ前期高齢者・後期高齢者の２群に分け、それぞれの項目を比較した。...

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  • 直線歩行および曲線歩行能力の加齢による変化について

    齋藤 徹, 藤井 一弥, 小林 将生, 浅川 康吉 理学療法学Supplement 46S1 (0), G-113_2-G-113_2, 2019

    ...</p><p>【方法】</p><p>地域在住高齢者で，要介護認定を受けておらず，屋内外の歩行が自立しており，認知機能の低下が無い者63名(年齢74.25±6.15歳)を対象とした．測定項目は年齢，通常速度での10m歩行テスト(10mWt)，8の字歩行テスト(F8W)，3mジグザグ歩行テスト(3ZW)とした．10mWtおよびF8W，3ZWはそれぞれ所要時間を2回測定し，その平均を測定値とした．統計学的解析...

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  • 高齢心不全患者における入院長期化に影響する因子の検討

    溝内 一也 九州理学療法士学術大会誌 2019 (0), 58-58, 2019

    ...<p>【目的】当院は長崎県島原半島の中核病院としての役割を担っており,近年の心不全患者の増加に伴い,心臓リハビリテーション(以下心リハ)の需要が増加した為,2017年に心リハを開設した.島原半島は高齢化率・要介護認定率が顕著に高く,長崎県を代表する農業地帯や有明海の水産資源を活用した第一次産業が盛んな地域である....

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  • 地域高齢者におけるフレイルの進行度と運動および運動自己効力感の関連性について

    松本 浩実, 大坂 裕, 井上 和興, 朴 大昊, 萩野 浩 理学療法学 46 (6), 429-436, 2019

    ...【方法】地域の集団健診に参加した239 名中，1）65 歳以上，2）日常生活が自立しているもので，要介護認定者を除外した男性85 名，女性127 名，平均年齢76 歳を対象とした。自己記入式アンケートにて運動および運動自己効力感を評価し，日本版Cardiovascular Health Study Index 基準を用いたフレイル判別にてロバスト，プレフレイル，フレイルに群分けした。...

    DOI 被引用文献1件

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