法人税の重要計算
著者
書誌事項
法人税の重要計算
中央経済社, 2014.3-
- 平成26年用
- 平成28年用
- 平成29年用
- 平成30年用
- 平成31年用
- タイトル読み
-
ホウジンゼイ ノ ジュウヨウ ケイサン
大学図書館所蔵 件 / 全15件
-
該当する所蔵館はありません
- すべての絞り込み条件を解除する
この図書・雑誌をさがす
注記
平成26年用: 税務弘報2013年10月臨時増刊(Vol.61/No.11)として発刊したものの保存版
平成28年用: 税務弘報2015年10月臨時増刊(Vol.63/No.11)として発刊したものの保存版
平成30年用: 税務弘報2017年10月臨時増刊(Vol.65/No.11)として発刊したものの保存版
平成31年用: 税務弘報2018年10月臨時増刊(Vol.66/No.11)として発刊したものの保存版
平成28年用以降の発売元: 中央経済グループパブリッシング
内容説明・目次
- 巻冊次
-
平成26年用 ISBN 9784502103810
目次
- 収益・費用・原価の計算
- 金融取引関係
- 減価償却関係
- 役員給与・使用人給与関係
- 寄附金・交際費関係
- その他の損益
- 圧縮記帳
- 引当金・準備金
- 「純資産の部」の税務
- 組織再編税制
- 税額の計算
- グループ法人税制
- 解散・清算関係
- 国際課税関係
- 消費税
- 復興特別法人税
- 巻冊次
-
平成28年用 ISBN 9784502189814
内容説明
受取配当等の益金不算入制度、試験研究費の特別控除、設備投資促進関係の税額控除、所得拡大促進税制の拡充、欠損金の繰越控除制度。２７年度税制改正に対応！
目次
- 収益・費用・原価の計算
- 金融取引関係
- 減価賞却関係
- 役員給与・使用人給与関係
- 寄附金・交際費関係
- その他の損益
- 圧縮記帳
- 引当金・準備金
- 「純資産の部」の税務
- 組織再編税制
- 税額の計算
- グループ法人税制
- 解散・清算関係
- 国際課税関係
- 消費税
- 地方法人税
- 付録
- 巻冊次
-
平成29年用 ISBN 9784502228513
内容説明
実務に必携のロングセラー。２８年度税制改正に対応！
目次
- 収益・費用・原価の計算
- 金融取引関係
- 減価償却関係
- 役員給与・使用人給与関係
- 寄附金・交際費関係
- その他の損益
- 圧縮記帳
- 引当金・準備金
- 「純資産の部」の税務
- 組織再編税制
- 税額の計算
- グループ法人税制
- 解散・清算関係
- 国際課税関係
- 消費税
- 地方法人税
- 付録
- 巻冊次
-
平成30年用 ISBN 9784502268113
内容説明
研究開発税制の抜本的見直し、中小企業経営強化税制の創設、所得拡大促進税制の見直し、役員給与の損金対象の拡大、コーポレートガバナンス改革に応じた組織再編税制の見直し。２９年度税制改正に対応！
目次
- 収益・費用・原価の計算
- 金融取引関係
- 減価償却関係
- 役員給与・使用人給与関係
- 寄附金・交際費関係
- その他の損益
- 圧縮記帳
- 引当金・準備金
- 「純資産の部」の税務
- 組織再編税制
- 税額の計算
- グループ法人税制
- 解散・清算関係
- 国際課税関係
- 消費税
- 地方法人税
- 付録
- 巻冊次
-
平成31年用 ISBN 9784502302916
内容説明
３０年度税制改正に対応！収益認識会計基準への対応。所得拡大促進税制の改組。事業再編の環境整備。恒久的施設（ＰＥ）の定義の見直し。
目次
- 収益・費用・原価の計算
- 金融取引関係
- 減価償却関係
- 役員給与・使用人給与関係
- 寄附金・交際費関係
- その他の損益
- 圧縮記帳
- 引当金・準備金
- 「純資産の部」の税務
- 組織再編税制
- 税額の計算
- グループ法人計算
- 解散・清算関係
- 国際課税関係
- 消費税
- 地方法人税
- 付録
「BOOKデータベース」 より