戦後期日本の英語教育とアメリカ : 新制中学校の外国語科の成立
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戦後期日本の英語教育とアメリカ : 新制中学校の外国語科の成立
大修館書店, 2022.3
- タイトル別名
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米国対日英語教育構想と戦後日本の英語教育改革 : 新制中学校における外国語科の成立を中心に
- タイトル読み
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センゴキ ニホン ノ エイゴ キョウイク ト アメリカ : シンセイ チュウガッコウ ノ ガイコクゴカ ノ セイリツ
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注記
2020年9月に名古屋大学大学院に提出した学位請求論文「米国対日英語教育構想と戦後日本の英語教育改革 : 新制中学校における外国語科の成立を中心に」に大幅に加筆・修正を加えまとめたもの
関連年表: p8-13
史料・参考文献一覧: p246-254
収録内容
- 新制中学校と外国語科
- 戦前期日本における英語教育の状況
- 20世紀前半の「簡易英語」策の潮流
- アメリカ対日英語教育政策の形成
- 新制中学校への外国語科の導入
- 『学習指導要領英語編〈試案〉』の作成
- 新制中学校用英語教科書Let's Learn Englishの編纂
- 文部省における新制中学校の外国語科に対する姿勢
- 1954年におけるアメリカ対日英語教育実態調査
- 講和後におけるアメリカ対日英語教育振興策の本質
- アメリカの対日英語教育政策から何を学ぶのか
内容説明・目次
内容説明
わたしたちは、なぜ英語を学ぶことになったのだろうか?文部省、戦後占領期に指導したGHQ、講和後にアプローチしたロックフェラー財団。戦後教育改革の象徴である新制中学校外国語科の背景にある、米国の対日英語教育構想と日本の外国語教育への関与を、初出の米国側史料などに基づいて詳らかにする。
目次
- 新制中学校と外国語科—問題関心および分析視角
- 第1編 戦前・戦中期 アメリカ対日英語教育構想の起源(戦前期日本における英語教育の状況—アメリカ対日英語教育政策を読み解く視点;20世紀前半の「簡易英語」策の潮流—占領期におけるアメリカ対日英語教育政策の歴史的基盤;アメリカ対日英語教育政策の形成—「日本人の再方向づけ政策」として)
- 第2編 占領期 GHQと文部省による英語教育改革(新制中学校への外国語科の導入—義務教育としての「英語教育」の出発点;『学習指導要領 英語編(試案)』の作成—文部省図書監修官宍戸良平の働きに焦点を当てて;新制中学校用英語教科書Let’s Learn Englishの編纂—ベイシック・イングリッシュ導入の試みと見送り ほか)
- 第3編 講和後 「民間」によるアプローチ(1954年におけるアメリカ対日英語教育実態調査—占領政策の補完;講和後におけるアメリカ対日英語教育振興策の本質—アメリカ側の日本への欲求)
- アメリカの対日英語教育政策から何を学ぶのか
「BOOKデータベース」 より